個室型ワークブース「テレキューブ」へのラッピング、室内での商品・サービス提供が可能な広告プランを提供開始

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テレキューブサービス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小山田佳裕、以下 テレキューブサービス)と株式会社ブイキューブ(本社:東京都港区、代表取締役社長 国内CEO:高田雅也、以下 ブイキューブ)は、個室型ワークブース「テレキューブ」を活用して商品やサービスのプロモーション活動を行う「AD テレキューブ」(略称「アドテレ」)、「チャネル テレキューブ」(略称「チャネテレ」)を2023年4月より提供開始いたします。

「AD テレキューブ」はテレキューブへのラッピング広告掲載、「チャネル テレキューブ」はテレキューブ室内での商品体験・サンプリングを可能にするプランです。これにより、従来の「いつでもどこでも使えるワークブース」というビジネス用途に加え、カウンセリングやリラクゼーション、美容・健康など幅広い用途への新たな価値提供を進めてまいります。

公共空間に設置している防音個室ブース「テレキューブ」公共空間に設置している防音個室ブース「テレキューブ」

テレキューブは電源・WiFiを完備し、関東圏、関西圏、東海圏などの駅、商業施設やオフィスビルに350台以上設置されているとともに、全国の企業などのオフィス内にも1万6000台以上が導入されています(2023年4月時点)。テレキューブは遮音性・プライバシー保護に優れた個室型ワークブースで、コロナ禍で変化した新しい働き方、コミュニケーション様式によって急速に広まっているWeb会議等で多くのビジネスパーソンにご利用いただいております。

一方、昨今ではビジネス利用にとどまらず、プライベートな相談ごとやカウンセリングなど機密性の高い面談、仕事の合間のリフレッシュやリラクゼーション、ライブ動画の視聴・配信など、幅広い用途にご利用いただいております。その中で、これまで「めぐりズム」(花王様)や「ブランディアBell」(デファクトスタンダード様)など様々な商品・サービスと連携し、新たな用途での価値づくりを進めてまいりました。

テレキューブとのコラボレーションのイメージテレキューブとのコラボレーションのイメージ

<連携事例>

今回、より幅広い商品・サービスとの事業連携を進めるため、テレキューブにラッピング広告を施しビジネスパーソンへの訴求を行う「AD テレキューブ」、テレキューブの室内を商品体験・サンプリングのスペース化しテレキューブユーザーに個室体験を促す「チャネル テレキューブ」を提供開始することとなりました。

テレキューブでの個室体験・サンプリングのイメージテレキューブでの個室体験・サンプリングのイメージ

「AD テレキューブ」「チャネル テレキューブ」の詳細は、こちらをご覧ください。

テレキューブは「ユーザーがビジネスパーソン中心」「2mサイズの大きな外部視認性」「室内は集中できる個室環境」といった特性を活かすことで、ビジネスパーソンへの価値提供を行いたい企業との連携を加速させてまいります。ご連携が可能な商品・サービスとしては、「カウンセリング」「リラクゼーション」「ビジネス用ガジェット」「化粧品」「健康食品」「美容・健康サービス」「ビジネス関連アプリ」など、幅広く想定しております。これらを通じて、テレキューブのご利用の中心的なユーザーであるビジネスパーソンをターゲットとして、商品やサービスの価値訴求を行いながら、同時にユーザー様への利便性も高める事業連携を推進したいと考えています。

ブイキューブとテレキューブサービスは、今後もより良いテレワーク環境の構築、新しい働き方の定着に寄与するとともに、個室型ワークブース「テレキューブ」を通じた新たな価値創造を進めてまいります。

※TELECUBE(テレキューブ)は、株式会社ブイキューブの登録商標です。
 

テレキューブ室内イメージテレキューブ室内イメージ

【テレキューブサービスとは https://telecube-svc.co.jp/
​テレキューブサービスは、テレキューブの設置を通して、公共空間でのテレワーク環境の構築を推進しています。働き方改革や交通混雑の緩和など、社会課題のソリューションとして注目されるテレワークを、多くの方に活用いただけるよう様々な場所への展開を進めています。

【ブイキューブとは https://jp.vcube.com/
ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。

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