デル・テクノロジーズ、デジタルトランスフォーメーション（DX）に関する最新調査の結果を発表：ビジネスリーダーは、DXプロジェクトの推進において従業員が最大の資産であると認識

ニュースの概要
・世界：85%、日本：80%のビジネスリーダーが、従業員は最大の資産であると回答
・その一方で、世界：67%、日本：56%の従業員が、トランスフォーメーションプログラムを計画する際に従業員に求める要件を会社が過小評価していると回答
・世界：72%、日本：74%の従業員が、柔軟に働くために必要なツール／インフラストラクチャーをそれぞれに適した方法で会社が提供する必要があると回答

2022年10月14日:
デル・テクノロジーズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大塚俊彦、以下、デル・テクノロジーズ、URL：https://www.dell.com/ja-jp ）は、同社が実施したデジタルトランスフォーメーション（DX）に関する最新調査の結果を発表しました。本調査では、DXが加速して2年を経て、ITリーダーの約半数（世界：50%、日本：42%）が、自分たちの組織は従業員のDXに何が必要かを理解しているとする一方で、このように急速な変化を経た現在、多くの従業員が変化のペースに合わせていかなければならないという課題に直面していることが明らかになりました。さらに、世界40カ国以上10,500人（日本：300人）の回答者の3分の2以上（日本：56%）が、トランスフォーメーションプログラムを計画する際に従業員がどのように関わるのかということを、自社が過小評価していると考えています。

この調査結果は、近年の急速な変化を経た今、多くの企業とその従業員が、新規プロジェクトや既存プロジェクトに取り掛かる前に、再充電し、よく考え、改善するための時間を必要としていることを浮き彫りにしています。この数年間の非常に大きな進歩と努力にも関わらず、世界：64%、日本：62%が、変化に対する人々の抵抗が失敗につながる要因であると考えていて、依然として変革が失速して行き詰まる恐れのあることが明確になりました。回答者の半数以上（世界：53%、日本：61%）が、デジタルの機会を活用できる適切な権限／ビジョンを持つ人材が不足しているために、進化するデジタルの世界から締め出されてしまうことを懸念しています。これが、多くの企業にとってas-a-Serviceモデルが好ましいオプションとなる状況につながっています。

デル・テクノロジーズのAPJ（アジア太平洋および日本）担当プレジデント、アミットミダ（Amit Midha）は、次のように述べています。「すべての人に価値をもたらすより良い未来を創り出すためには、事業の成功と従業員のウェルビーイング（健全な生活）は切っても切れない関係にあることを認識する必要があります。当社の最新調査から、持続可能なDXは人とテクノロジーが交わる部分で起こるということが明らかになっています。効果的なブレイクスルーを実現するためには、組織は3方向のアプローチを検討する必要があります。1つ目は、従業員がどこで仕事をしているのかに関係なく、一貫した安全な体験を提供すること。2つ目は、テクノロジーツールを提供して従業員の能力を補完、強化することで、従業員が最高の力を発揮するところに集中できるようにすること。3つ目が、共感の文化と真のリーダーシップを確立して、従業員のやる気を高めることです」。

今こそ、企業は新たなDXプロジェクトに取りかかる前に、従業員に必要な支援を提供し、DX導入の次の段階に対する明確なビジョンを確立するときです。

デジタルの変革に対する準備状況の評価（ベンチマーク）
企業の上級管理職からIT意思決定者、一般のスタッフまでを対象に、デル・テクノロジーズおよび独立系の行動専門家が実施したDXに対する意識調査の結果、モダナイゼーションプロジェクトを積極的に推進している回答者の割合は、世界：10%、日本：3%でした。さらに、全体の半数近くが（世界：47%、日本：57%）、変化を受け入れる動きが鈍いか、消極的でした。

世界各国の企業におけるDXに対する現在の状況は、以下のとおりです。

本調査は、今後の道筋を示しています。具体的には、変革にフォーカスして同じペースで進んで行くとともに、人とテクノロジーが交差する部分において、以下3つの領域で起こっているブレイクスルー（大きな変化）を明らかにしています。

1. 接続環境
パンデミック下において、企業はオンラインでつながり、コラボレーションを実現し、ビジネスを遂行するという偉業を成し遂げました。ただし、まだ完成しているわけではありません。

回答者の3分の2近く（世界：72%、日本：74%）が、あらゆる場所で仕事をできるようにするために必要なツールとインフラストラクチャーを（自らが希望する勤務形態を選ぶ自主性とともに）会社に提供して欲しいと回答しています。実際、企業側でも高度に分散化した勤務モデルへシフトするための適切なテクノロジーがないために（業務とコンピューティング環境が中央で一元的に管理されることなく、あらゆる場所で発生する環境）、従業員が取り残されてしまうのではないかと危惧しています。

テクノロジーだけでは、十分ではありません。企業は、ニーズや関心、責任が異なる従業員それぞれに公平な作業環境を確立する必要があります。本調査では、世界：76%、日本：68%の従業員が、自分の会社に以下のいずれかを実行することを希望しています。

・柔軟な労働形態への継続的なコミットメントと、それを適切に機能させるための実用的な取り組みを明確に定義すること（世界：40%、日本：36%）
・従業員が、リモートワークをしているチームを効果的かつ公平に管理できる環境づくり（世界：42%、日本：31%）
・従業員が希望する労働形態を選べる環境および必要なツール／インフラストラクチャーの提供（世界：44%、日本：42%）

2. 生産性
誰もが限られた時間に追われている中、組織内で空き状態になっているポストに適格な人材を見つけることは、非常に厳しいのが現状です。このような問題に対応するため、企業は、反復的なタスクを自動プロセスで実行させることによって、従業員をこのような作業から解放し、その分の時間をより質も価値も高い仕事へ集中できるようにすることができます。

調査時、自分の仕事が反復的なものではなく、刺激的であるとした回答者は、世界：37%、日本：39%でした。より多くの反復的なタスクを自動化する機会があれば、世界：69%、日本：69%がリーダーシップスキルやマシンラーニングのコースなど新たに求められるスキルや技術を習得することや、自らのキャリアアップにつながるより戦略的な機会への取り組みに集中できる環境に大きな期待を寄せていると回答しています。

ただし、予算に限りがある企業は、従業員のスキルアップを進められず、他社と競合することができないのではないかという不安を抱えています。

3. 共感
中核的な部分において、企業は、共感力のあるリーダーによるモデリングを通じて、従業員を創造性と価値の最大の源として扱う文化を確立しなければなりません。

しばしば複雑なテクノロジーに圧倒されていると感じている約半数の回答者（世界：49%、日本：41%）に対して、テクノロジーを簡素化することから、個人のスキルに合わせた変革プログラムの調整まで（自分のリーダーがこれを行っていると考えている従業員は世界：41%、日本：39%）、企業にはまだすべきことがあり、共感を持って意思決定を行う必要があることを本調査は示しています。

本調査の詳細およびレポートは、https://www.dell.com/ja-jp/dt/perspectives/breakthrough.htm#tab0=0 をご覧ください。

調査手法
本調査は、2021年8月から10月の期間で、世界全地域を網羅した40以上の地点で、市場調査企業のVanson Bourne社が実施しました。

回答数：デル・テクノロジーズは、世界40以上の国・地域の企業における上級意思決定者、IT意思決定者、ナレッジワーカー（デジタルトランスフォーメーションに関与している従業員）を対象に実施（合計10,500人）。APJ（アジア太平洋および日本）地域の回答者数は2,900人で、対象国は以下のとおり－日本、豪州、韓国、インド、インドネシア、マレーシア、ニュージーランド、フィリピン、シンガポール、タイ、ベトナム。日本の回答者数は300人。

その他の資料
調査結果（完全版）：https://www.dell.com/ja-jp/dt/perspectives/breakthrough.htm#tab0=0

■デル・テクノロジーズについて
デル・テクノロジーズ（NYSE：DELL）は、企業や人々がデジタルの未来を築き、仕事や生活の仕方を変革することを支援します。同社は、データ時代に向けて、業界で最も包括的かつ革新的なテクノロジーとサービスのポートフォリオをお客様に提供しています。

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