AIベースの脅威検出、ユーザーのセキュリティ意識向上、インシデント対応における世界的リーダーで、世界中で14億個のメールボックスを保護するVade（本社:フランス共和国リール、読み方：ヴェイド、https://www.vadesecure.com/ja/）は、VadeのMicrosoft 365専用のメールセキュリティサービス「Vade for M365」の国内販売において、株式会社NTTPCコミュニケーションズ（以下NTTPC）と代理店契約を締結しました。NTTPCは、Vade for M365を主に中堅・中小企業の顧客を対象に本日から販売を開始します。
NTTPCは昨年11月より、運営するホスティングサービス「WebARENA」に、VadeのAIベースの予測型メールセキュリティソリューションを採用し、WebARENAのメールサービスの利用企業に対して、ウィルス・スパムメール対策、フィッシング対策、標的型攻撃（スピアフィッシング）対策、マルウェアおよびランサムウェアなど高度なメールセキュリティ対策を標準機能として提供しています。
今回の契約により、NTTPCはWebARENAを利用する企業に加えて、Microsoft 365のメールサービスを利用する企業を対象に、Vade for M365を販売します。Vade for M365は、Microsoftが提供するAPIを利用したクラウドベースのソリューションです。利用企業は、自身のメールサーバー環境に何もインストールする必要がなく、慣れ親しんだユーザー体験を一切損なわずにメールセキュリティを強化します。AIエンジンを活用した「リアルタイムでのフィッシング検知」「自然言語処理を用いたスピアフィッシング対策」「ふるまい検知によるマルウェア対策」「誤検知メールの修正」など、攻撃の前や最中に加えて、攻撃の後でも脅威を阻止する機能を提供します。
株式会社NTTPCコミュニケーションズの代表取締役社長を務める工藤 潤一氏は次のように述べています。「昨年、弊社のWebARENAにVadeの予測型メールセキュリティソリューションを導入したことにより、多くのお客様から高い評価をいただくことができました。こうした実績から、WebARENAをご利用でないお客様にも同品質のセキュリティ環境を提供できるよう、Vade for M365の販売に至りました。Vadeを活用して、これまで以上にお客様のメールセキュリティの向上に貢献できることを大変うれしく思います。」
Vade の日本法人、Vade Japan株式会社のカントリーマネージャーを務める伊藤 利昭は、次のように述べています。「サイバー攻撃の巧妙化・多様化が進むなか、攻撃対象は大企業にとどまらず、中堅・中小企業にも及んでいます。それらのサイバー攻撃は主にメールをきっかけに行われ、なかでもMicrosoft 365はサイバー犯罪者の最大の標的となっています。WebARENAへの弊社テクノロジーの採用に加えて、NTTPCコミュニケーションズの販売ラインナップにVade for M365が加わったことにより、より多くの中堅・中小企業のメールセキュリティの強化につながることを期待しています。」
Vadeについて
Vadeは、AI（人工知能）を用いた脅威検出とその対応技術の開発に特化したグローバルなサイバーセキュリティ企業です。サイバーセキュリティの向上とIT効率の最大化をサポートする評価の高い製品とソリューションを、ISP、MSPおよび企業に提供しています。Vadeの製品とソリューションは、マルウェア、ランサムウェア、スピアフィッシング、ビジネスメール詐欺、フィッシングなどのメールを介したサイバー攻撃から消費者、企業、組織を保護します。2009年に設立され、現在14億個以上のメールボックスを保護しています。2016年には、日本法人のVade Secure株式会社（現Vade Japan株式会社）を東京都・港区に立ち上げ、日本市場に本格参入しました。
詳細はhttps://www.vadesecure.com/ja/や、Twitterの@VadeSecureまたはLinkedInのhttps://www.linkedin.com/company/vade-secure/にて確認できます。
