【4/25(火)開催 JPSA保育・介護・福祉部会】日本テレビで25年に渡り番組制作をしてきた大澤弘子氏が語る『人の可能性』 「良好な人間関係」と「よりよく生きる」の両立に向けて

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一般財団法人 日本プロスピーカー協会(以下、「JPSA」)保育・介護・福祉部会が設立1周年を迎えました。それを記念した1周年記念会をオンライン上で開催。基調講演は、アチーブメント株式会社の代表取締役副社長の大澤弘子が講師を務めます。日本テレビでディレクター・プロデューサーとして25年に渡って番組制作に携わるなど、長きにわたりマスコミ業界の第一線で活躍してきたからこそ伝えられる経験や考え方に触れられる、またとない機会です。

  • 保育・介護・福祉業界が抱える人間関係の葛藤

 日本は2007年から超高齢化社会へと突入し、今後も高齢者率は高くなると予想されています。2025年には約30%、2060年には約40%に達するというデータもあります。そのなかで、保育・介護・福祉の重要度は高まってきています。しかし、それぞれの分野では、「人を幸せにする」という福祉の本質とは真逆の事件や出来事が起きています。これは、“葛藤の中を泳ぐ”そんな状態の人間関係で苦しむスタッフが多いからです。「きらケア介護白書2021」のアンケートでは、22.4%の職員が働くうえで「人間関係の悩み」をストレスとして抱えているという結果がでています。また、職員の約8割がこれまでに人間関係の悩みがあったと回答しているアンケートもありました。そして、この人間関係の悩みが本来幸せを提供するはずの子どもや高齢者に対して、虐待などの不満となって表れるのです。
 

  • 「良好な人間関係」と「よりよく生きる」の両立を目指して

 このような状況のなか、良好な人間関係と目標達成の技術を学び、「日本での業界虐待0」を目指し不満足な人間関係の打破に向けて学び実践しているのが、JPSA保育・介護・福祉部会です。JPSA保育・介護・福祉部会は、各業界で卓越した実績を出している方が所属しているJPSAを母団体とした組織です。「Believe in(信じきる)」を土台に、当事者・家族・支援者が共生し、「良好な人間関係」と「よりよく生きる」が両立する保育・介護・福祉業界の実現に貢献しています。講師を務める大澤弘子は、24時間テレビをはじめとして、利用者と共にどう成長していけるのかという「人の可能性」を信じてきました。人間の誰しもが持っている可能性がどのように「良好な人間関係」と「よりよく生きる」ことに繋がるのか、人材育成をテーマに講演いたします。

  • 講師紹介

大澤 弘子(おおさわ ひろこ)
アチーブメント株式会社 代表取締役副社長

早稲田大学卒業後、1992年日本テレビ放送網株式会社に入社。ディレクター・プロデューサーとして25年間、30を超える番組の企画・制作を行う。ゴールデンタイムのレギュラー番組の企画・総合演出や、NHKと民放初の共同制作企画を実現。番組制作を通じて「成果の出るチーム」や人の成長に関心を持ち、2019年、教育事業『日テレHR』を社内起業。3年間で大手上場企業を中心に85社・15,872名に研修を提供し、映像を活用した独自の教育プログラムを開発する。2022年、アチーブメント株式会社 との資本提携を実現し代表取締役副社長に就任。日本テレビグループとの連携を図りながら、メディア×教育の協働活動を一手に担っている。

  • 講演概要

日時:2023年4月25日(火)19:00~21:00
開催形式:オンライン開催(Zoomでの開催)
参加費:無料
定員:500名

<こんな方にオススメです!>
☆マスコミの第一線で活躍した人物の生の声を聞きたい方
☆良好な人間関係の構築に興味がある方
☆保育・介護・福祉の業界で働いている方

※JPSAとは?

「人間関係」と「目標達成」をキーワードに、人々がより豊かな人生を実現できるよう、講演・教育活動を通した社会貢献に取り組んでいる。W. グラッサー博士の提唱する「選択理論心理学」をもとに、人間関係の技術と目標達成の技術を広め、豊かな社会づくりに貢献することを目的とする。JPSA の認定講師は全員が社会の第一線で活躍する職業人でもあり、自らの経験と、心理学に裏打ちされた講演・教育活動を行う。JPSAは、アチーブメント株式会社の関連組織であり、JPSAが行う講師の認定やトレーニング・プロモーション等の活動を、アチーブメントが協力・支援している。

※アチーブメント株式会社とは?

創業から36年目を迎える、人材教育コンサルティング企業。「教育の力で世界を変える」をスローガンに、社会人向け公開講座や企業向け研修をはじめ、目的を土台にした人生設計・企業経営を伝えている。これまでにサービス利用をした顧客は46万名以上にのぼり、経営者教育に特化したプログラムや、組織力開発などでも高い評価を得ている。2022年に東京商工会議所議員企業に選出され、「働きがいのある会社」ランキング2023年版にて中規模部門第2位にランクイン。社会人教育で培ったノウハウを生かして、学校教育・子ども教育の分野や、官公庁・国公立大学での人材教育にも活動の幅を広げ、企業に限らず多くの組織を支援している。

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