多くの対面販売の現場では深刻な人手不足が課題となっており、新人採用に苦戦するだけでなく、業務を教える人員も不足しているという声が聞かれます。
企業が持続的・安定的な業績を確保していくためにはスタッフの教育・育成の仕組みを整えていくことが不可欠である中、実態を知るために対面販売の現場での教育体制とその充足度について調査を行いました。
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■調査概要 調査企画：ClipLine株式会社 調査機関：サーベロイド 調査対象：全国の過去1年以内に対面販売（オンラインを含む）形式の営業職を経験した人 518名 ※外食、スーパー、コンビニ、雑貨店などを除く 調査方法：オンライン上でのアンケート調査 調査期間：2022年11月30日～12月7日 主な調査内容：対面販売職の研修、教育体制について |
■調査結果
Q1. 新人のころ、OJTや営業同行など、先輩が教えてくれる場面がありましたか。 n=518
※それぞれ、数字の丸めにより合計が100%にならない場合があります。
OJTや営業同行の形で対面販売について指導を受ける経験をしたことのある人は、全体の約65%でした。
Q2. OJT・営業同行で良くなかったところをお答えください。（いくつでも） n=337
「教え方がうまい人とそうでない人がいる」という回答が47%と最も多く、次に「人によって相性や好き嫌いがある」「人によって教える内容にムラがある」が上位の回答となりました。OJT・営業同行について満足できなかったことの上位は、人に起因するものになりました。
Q3. あなたの会社ではどんな研修がありますか。（いくつでも） n=518
「商材に関する知識研修」「ビジネスマナーや商習慣に関する研修」があると回答した人がそれぞれ29%と上位であったのに対し、ロールプレイングなどの実践的な研修や、成功事例の共有などは2割前後の回答となりました。商材、ビジネスマナー、商習慣といった基本的な知識研修にとどまり、また、「研修はない」と答える人も4割近くいることから、自発的な学習機会を基本とし、研修制度が充実していない場合が多いことが伺えます。
Q4. 研修について、実際にやったことのある方法について、それぞれ役に立った度合いをお答えください。
（各項目１~６のいずれか） n=518
研修手法の中で、役に立ったと感じた度合いが最も高かったのは「先輩や同僚に質問した」でした。これはQ3で「研修制度がない」という回答が最多だったことと関連し、自発的に学習機会を作らざるを得ない状況であり、それが役に立ったと認識されている結果と言えるかもしれません。
「集合研修」、「1対1で教えてもらうOJT」についても［とても役に立つ］と感じた人が多く、対面でのコミュニケーションを重視する傾向にあります。
Q5. 研修について、あったら役に立つと思う方法をお答えください。（いくつでも） n=518
「1対１で教えてもらうOJT」、「先輩や同僚に質問する」という回答が上位2つを占めましたが、一方で「いつでもアクセスできる動画閲覧・eラーニング環境」という回答が25%で３位となりました。対面コミュニケーションを希望しながらも、学びたいことを自分のペースで効率的に学べる環境が求められていると考えられます。
Q6. あなたにとって対面販売における課題はなんですか。（いくつでも） n=518
知識不足や応酬話法のスキル、体系的に習得できないなど多方面に課題があるという結果になりました。
Q3では、商材に関する知識の研修が最も多く実施されているという結果になりましたが、対面販売の課題としても商材に関する知識の不足が１位になりました。背景には商材の数が多い、入れ替えのサイクルが早い、などのほか、研修の頻度や手法が適していない可能性など複合的な要因があると考えられます。
■総括
調査結果からは、対面でのコミュニケーションを望む声が多数ある一方で、教え方がうまい人とそうではない人のバラツキを指摘する声が過半数を占め、「人」に依存する課題が浮き彫りとなりました。
業務を教える側の知識やスキルにバラツキがあれば当然ながら教わる側の習得状況にもバラツキが反映され、ひいては営業成績にも影響すると考えられます。
人手不足にあえぐ現場において、品質を均一化しながら新しい知識や技術を習得し、伸ばしていく教育を実現するためには、1対1の教育機会を1対nに置き換える可能性を検討しながら、教える側のナレッジや教え方を均質にし、ひとりひとりの理解度を確認できる仕組みを整える必要があると考えられます。
■ClipLineについて
ClipLine は 30 秒から 1 分程度の短尺動画を使って、多店舗・多拠点を展開するビジネスの生産性を向上させるプロダクトです。本部から店舗への業務指示、店舗から本部への業務報告、マネージャーと店舗スタッフのコミュニケーション、店舗ノウハウの水平展開、スタッフの新人教育・スキルアップなどに貢献し、売上増、人件費削減、離職率削減などの財務効果を創出します。
サービス紹介動画：https://www.youtube.com/watch?v=pigLh4SRQrE
■ClipLine株式会社について
ミッション：「できる」をふやす
Increase “What You Can Do”
代表者 ：代表取締役社長 高橋 勇人
設立 ：2013年7月11日
所在地 ：〒101-0035 東京都千代田区神田紺屋町15 グランファースト神田紺屋町5F
資本金 ：7億4,063万円（資本準備金含む 2022年3月31日現在)
企業URL ：https://corp.clipline.com/
サービスサイト：https://clipline.com/service/
事業内容 ：組織実行力を高める動画型マネジメントシステム「 ClipLine（クリップライン）」の開発・運営、および経営コンサルティング事業
■本件に関するお問い合わせ
ClipLine株式会社 担当：井上 TEL：03-6809-3305 Email： pr@clipline.jp
