プロロジス、日本において7年連続「働きがいのある会社」に

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物流不動産の所有・運営・開発のリーディング・グローバル企業であるプロロジス(日本本社:東京都千代田区丸の内、代表取締役会長 兼 CEO:山田 御酒)は、このたび、2023年版の「働きがいのある会社」ランキング」ベスト100社への選出、および健康経営優良法人2023に認定されたことを発表しました。

2023年「働きがいのある会社ランキング」ベスト1002023年「働きがいのある会社ランキング」ベスト100

 

■    「働きがいのある会社」ベスト100について

 

2023年版の「働きがいのある会社」ランキングには国内で624社が参加、特に働きがいの水準が高い上位100社を「働きがいのある会社」 ランキング ベスト100として年に一度発表しており、プロロジスもそのベスト100社にランクインしたものです。

プロロジスの従業員は、自社のビジネスが地域や社会へ貢献していること、また、提供するサービスが、お客様から評価されている実感が高く、“誇り”につながっています。また、働く環境において、設備が整っていることや、福利厚生の充実に関しての評価も高く、7年前に「働きがいのある会社」ランキングに初参加以来、7年連続となる「働きがいのある会社」への選出に寄与したものと考えています。

プロロジスでは、2016年に制定した「コアバリュー」を礎とし、従業員一人ひとりが同じ想いを持って日々の業務に取り組んでいます。今後もそのカルチャーを大切に「働きかいのある会社」であり続け、カスタマーや地域社会に貢献してまいります。

 

Great Place to Work® Institute Japan 「働きがい認定企業」プロロジスページ

「働きがい認定企業」のプロロジスをチェック!
Great Place To Work®は、世界約150ヶ国で従業員意識調査を行い、調査結果をもとに「働きがいのある会社」認定・ランキングを発表している機関です。本ページでは働きがい認定企業のプロロジスについてご紹介します。

 

■ 「健康経営優良法人」について

 

経済産業省が実施している「健康経営優良法人」認定制度において、プロロジスは2020年に初めて申請を行って以来、本年まで4年連続で「健康経営優良法人」として認定されました。

健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取り組みや、日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。プロロジスではかねてより「従業員の健康第一」を実践すべく、健康診断の受診100%の達成や、1日8,000歩を目指して歩くことを奨励する月間(年2回)の実施など、さまざまな取り組みを行っており、今後もこれらを含めた施策を拡充する計画です。

 

【Great Place to Work® Instituteについて】

Great Place to Work® Institute は、「働きがいのある会社(Great Place to Work®) 」に関する調査・評価・支援を行う専門機関です。企業に世界共通の基準でアンケートを実施し、「働きがいのある会社」と認められた企業を各国のメディアで発表しています。

なお「働きがいのある会社」ランキング(Best Workplaces™ List)は、米国では1998年から「FORTUNE」誌を通じて毎年発表されており、このリストに名を連ねることが「一流企業の証」と受け止められています。調査には毎年約100カ国で10,000社、1,020万人を超える従業員が参加しており、世界最大規模の従業員意識調査となっています。

 

【Great Place to Work® Institute Japanについて】

Great Place to Work® Institute Japanは、日本における「働きがいのある会社」の普及を目指し、2007年にスタートいたしました。日本における「働きがいのある会社」ランキングの発表は今回(2023年)で17回目の発表となります。調査に加え、各種研修やワークショップ等のサービスも展開し、日本で「働きがいのある会社」づくりの支援を行っています。

 

【調査内容】

「働きがいのある会社」調査は、GPTWが提唱する“全員型「働きがいのある会社」モデルに基づく2種類のアンケートで構成されます。

  • 働く人へのアンケート
    選択式設問(60問)・自由記述式設問(2問)・属性・認識を問う設問(8問)に、働く人が無記名で回答

  • 会社へのアンケート
    企業文化や会社方針、人事施策(採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動など)の具体的な取り組み内容を会社として回答

これらのアンケートを世界共通の基準で評価し、今回のランキングが決定されています。

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