- 書籍情報
『The Story〔調剤薬局業界編〕』
著者:日本M&Aセンター 業種特化事業部 調剤薬局業界専門グループ 田島聡士・沖田大紀・原佑輔
定価:1,628円(本体1,480円+税10%)
ISBN:978-4-295-40723-2
発行 : 株式会社クロスメディア・パブリッシング(クロスメディアグループ株式会社)
発売日: 2022年6月29日
詳細URL:https://www.amazon.co.jp/dp/4295407232/
・「The Story」シリーズとして〔物流業界編〕をすでに刊行。本書以降、〔食品業界編〕〔IT業界編〕〔製造業編〕を刊行し、シリーズ計5冊を刊行予定
- 出版の背景
調剤薬局は、地域医療の担い手として、医療費抑制や在宅医療への対応など、これまで以上に大きな役割が期待されています。一方で、調剤薬局の店舗は国内で6万店超とコンビニエンスストアよりも多く、近年は急激に業界再編が進んでいます。また、オーナーの高齢化・後継者不在による事業承継の問題など、課題も数多く存在しています。
そうした課題を一挙に解決する手法として、近年「M&A」が注目を集めています。ただし、大きなメリットがある一方、正しく進めなければ失敗してしまうリスクもはらんでいます。
本書では、年間2000名以上の調剤薬局経営者と面談している著者らが、その経験とノウハウを元に、業界再編を含めた業界の動向や、事業承継・事業成長の大きなヒントとなるM&Aの考え方などについて解説。概論から業界特有の専門的な知識まで網羅する一冊です。
1 調剤薬局業界の歴史と未来を読み解く
大手から中堅・中小まで、調剤薬局業界の企業にどのような変化が必要とされているのか、「業界特化型」だからこそのリアルな情報をお伝えします。また、調剤薬局業界の歴史を踏まえつつ、業界の今後にフォーカスを当て、業界全体が目指すべき姿を考えます。
2 業界最大の課題「後継者問題」への対応
日本で廃業する企業の90%以上が後継者を探さずに廃業を決めています。多くの場合は、「子供も社員も難しいだろう」と最初から承継をあきらめています。しかし、会社を継ぐ相手は、家族や社員だけではありません。新しい選択肢として、M&Aの魅力を伝えます。
3 会社を成長させるM&Aの手法を解説
後継者問題や調剤報酬の切り下げへの不安、DXへの対応など、調剤薬局業界の問題は多岐にわたります。本書では、実際にM&Aでそれらの課題を克服したケースや、さらなる成長を果たした事例を多数取り上げます。リアルな情報が、多くの企業の参考になるはずです。
- 本書の見どころ(新規性・類書との差異化)
・調剤薬局業界の企業が直面する「課題」と「解決の方向性」を広く解説
・多くの企業が悩む「後継者問題」を短期間で解決するM&Aの手法を紹介
・豊富な事例を通して、中小・大手を問わず役立つ情報を提供
- こんなあなたに届けたい
・調剤薬局業界の企業経営者
・調剤薬局業界で事業承継を考えている人
・調剤薬局業界で自社を成長させていきたい人
- 著者紹介(プロフィール)
田島聡士(たじま・さとし)
株式会社日本M&Aセンター 業種特化事業部 調剤薬局業界専門グループ グループリーダー
1987年生まれ、神奈川県出身。明治大学理工学部卒。上場イベント会社で企業の広報やプロモーションイベント、大規模展示会等の企画・立案に従事した後、日本M&Aセンターに入社。2017年より調剤薬局業界の再編に関わるM&Aを専門とし、500名以上の経営者と接触、主担当として20件以上のM&Aを手掛けている。2019年には日本M&Aセンターと大手広告代理店との業務提携を手掛け、大手広告代理店と共に大企業の事業ポートフォリオ再構築に関わるM&Aやスタートアップ企業のイグジット戦略に関わるM&Aも推進している。
沖田大紀(おきた・だいき)
株式会社日本M&Aセンター 業種特化事業部 調剤薬局業界専門グループ グループリーダー
1991年生まれ、神奈川県出身。青山学院大学経済学部卒業後、大和証券を経て、日本M&Aセンターに入社。入社以来、調剤薬局業界の担当として地域問わず、中堅・中小企業のM&Aに取り組む。2021年度全社年間最多成約数を記録。
原 佑輔(はら・ゆうすけ)
株式会社日本M&Aセンター 業種特化事業部 調剤薬局業界専門グループ グループリーダー
1989年生まれ、東京都出身。東京理科大学経営学部卒業後、コンサルティング会社にて企業の収益改善に貢献した後、日本M&Aセンターに入社。入社以来、調剤薬局業界を専門にM&Aを活用した事業の存続と発展のための支援を行う。西日本エリアの調剤薬局を担当している。
- 編集者からのコメント
M&Aは、勢いを失った企業が選ぶネガティブな選択肢ではなく、企業の成長やより良い事業承継のための有力な選択肢であることを知りました。後継者問題や先行き不安の解決に、また、自社単独では成し得ないビジョンを実現するための方法として、M&Aも含めた検討は今や必須だといえるでしょう。
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