CROSS Business Producers、未来予測を専門とするロンドンの非営利団体「SCHOOL OF INTERNATIONAL FUTURES」とオフィシャルパートナー契約を締結

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英国・ロンドンに本社を置く非営利団体「SCHOOL OF INTERNATIONAL FUTURES (以下、SOIF)」と、日本で唯一の代理店としてオフィシャルパートナー契約を締結
~SOIF(ソイフ)の価値ある研究成果と最先端の発想を活かし、企業・行政・組織向けの事業開発と、未来を見据えたサービスを強化~

CROSS Business Producers株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 三木言葉)は、2023年7月(現地時間)、英国・ロンドンに本社を置くSOIF(SCHOOL OF INTERNATIONAL FUTURES)と、日本における唯一の代理店としてオフィシャルパートナー契約を締結したことをお知らせします。

CROSS Business Producersは大手企業の事業開発を実行・サポートする会社です。今回のパートナーシップにより、SOIFの有する参加型未来予測および先見的な専門知識を結びつけた事業開発アプローチが可能になりました。グローバルな事業展開と不確実な時代の成功を目指す人々に、世界規模の戦略的なビジョンを有するための手法と、各組織における意思決定支援を日英連携チームが提供します。

日本国内向けのサービスは、行政政策・企業戦略開発、市場の全体を見通すホライズン・スキャニング (1)、業界セクター別レポート、社会の変容を示す未来のシナリオ、そしてエグゼクティブワークショップトレーニングなどが含まれ、詳細は後日発表予定です。

Andrew Curry(アンドリュー カリー), Director of Futures at SOIF よりコメント:

「この度のパートナー提携を非常に嬉しく思います。日本企業に対して未来予測および先見性のある変革をもたらすきっかけになることを願っています。当社の調査によれば未来に対して深く考えている企業ほど組織に一体感が生まれます。これは未来への見通しを持つことこそが、他の組織よりも高い収益性と迅速な成長につなげることが出来るということです。未来予測による強い組織、社会づくりについて、ぜひCROSS Business Producersに問い合わせてみてください。

【SCHOOL OF INTERNATIONAL FUTURES (SOIF)の概要】

 SOIF(ソイフ)は2012年に英国・ロンドンで設立されました。多様なチームを組み組織や企業と協力しながらより良い変化を起こし、グローバルに事業を展開しています。SOIFは戦略的な先見性を使用して未来への洞察を解き放つという社会的目的があります。国際連合(UN)、World Health Organization(WHO)、国際原子力機関(IAEA)、英国政府科学庁などの世界中の企業や政府、組織に助言し、協力して能力を構築、そして戦略を策定し、長期的な持続可能性を支援してきました。

団体名 :SCHOOL OF INTERNATIONAL FUTURES (SOIF)
本部所在地:Onega House, 112 Main road, Sidcup, DA14 6NE
URL: https://soif.org.uk/
LinkedIn:www.linkedin.com/company/soif

【CROSS Business Producers株式会社の概要】
CROSS Business Producers株式会社は、『世の中の変化をとらえ、事業開発を通じて社会に価値を送り出す』ことをパーパスとする、事業開発のプロフェッショナルエージェンシーです。事業開発の原点を、予測におき、2011年創業時より、未来を見通すアプローチを用いた企業戦略への提言、フィールドサーベイほかを実施し、新たな事業の立ち上げに寄与してまいりました。2012年より、「Vision 2050」として、サステナブルな2050年を予測する未来予測プログラムを継続的に実施しています。

<会社概要>
社名   : CROSS Business Producers株式会社
代表取締役: 三木 言葉
設立   : 2011年10月
本社所在地: 〒100-0005 東京都千代田区丸の内3-3-1 新東京ビル4F
URL   : http://crossproducers.com/

-English version

https://prtimes.jp/a/?f=d5874-5-d90f7a0dd2e81b56eb729731534de577.pdf

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 (1) ホライズン・スキャニングとは国内外を問わず、将来起こることが予想される進歩、危機や課題に関する体系的な調査。対象範囲は社会、技術、環境、政策、倫理など幅広く行われる。

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