難民も日本も、皆でたくましく。Welcome Japan、「2023年度第2回 書評コロキアム 越境するテクノロジーとイデオロギー ‐〈文化冷戦〉から東アジア現代史を紡ぎなおす‐」に後援

この記事は約5分で読めます。
一般社団法人Welcome Japanでは、「2023年度第2回 書評コロキアム 越境するテクノロジーとイデオロギー ‐〈文化冷戦〉から東アジア現代史を紡ぎなおす‐」(主催:「日本文明」研究フォーラム)に後援する運びとなりましたので、お知らせします。

開催日時は:2023年9月10日(日)14:00-16:30、会場は:キャンパスプラザ京都第2・3・4演習室(5階)およびzoomによるオンライン開催、参加無料です。

公式ホームページ:https://www.nihonbunmei.com/

■イベントについて(主催者より)
  冷戦崩壊から30年余、イデオロギーの時代は終焉するどころか、新たな装いをもって継続・進展しています。テクノロジーの革新はその流れを政治・経済といった実体的側面だけでなく、学問・芸術のあり方、さらには社会認識・一国の威信といった価値的側面にも影響を与えてきました。科学・技術は、時に国境を越え、普遍の真理を追求する連帯を生みながらも、軍事・安全保障の観点から管理・制限されることもあります。地域や分野を越えて紛争リスクが拡散するうえで、テクノロジーとイデオロギーはいかなる共犯関係にあったのか。この古くて新しい問いに、20世紀中葉の東アジア・太平洋世界の歴史的経験をもとに取り組むことが、この企画の目的です。
本書評コロキアムでは、森口(土屋)由香ほか編『文化冷戦と知の展開: アメリカの戦略・東アジアの論理』(京都大学学術出版会 2021年)の第Ⅱ部(科学技術)を題材に、科学技術や地域研究と政治権力の連動について詳しい気鋭の研究者たちをお呼びして議論を提起します。冷戦期のアメリカと東アジア各地域の間に生まれた学知をめぐる錯綜した連鎖反応に光を当てることは、国際秩序の構造的変化を迎えつつある今日の私たちの世界観に再考を迫るものとなるでしょう。

■イベント概要

イベント名:
「2023年度第2回 書評コロキアム 越境するテクノロジーとイデオロギー ‐〈文化冷戦〉から東アジア現代史を紡ぎなおす‐」

・日時: 2023年9月10日(日)14:00-16:30

・会場・参加方法:ハイブリッド開催  ※現地(オフライン)参加場合は事前申し込み不要です。

オフライン:キャンパスプラザ京都 5階 第2・3・4演習室
(最寄駅京都市営地下鉄烏丸線、近鉄京都線、JR各線「京都駅」)
〒600-8216 京都市下京区西洞院通塩小路下る東塩小路町939

オンライン:申し込みzoomアドレス 
https://us02web.zoom.us/meeting/register/tZAsd-ypqjMjHtUF2esZa7EG0jK3JU3OogvZ#/registration

・会費:参加無料
・登壇者: 報告者:森口(土屋)由香(京都大学大学院 人間・環境学研究科 教授)
コメンテーター:辛島理人(神戸大学 国際人間科学部 准教授)、中尾麻伊香(広島大学大学院 人間社会科学研究科 准教授)
コーディネーター:森江建斗(京都大学大学院 人間・環境学研究科 博士後期課程)

・主催: 「日本文明」研究フォーラム
・後援: 一般社団法人Welcome Japan

・公式ホームページ:https://www.nihonbunmei.com/

■後援にあたって ‐ Welcome Japan 代表理事 金 辰泰 コメント –

冷戦期と現代におけるテクノロジーとイデオロギーの相互作用を議論することは、難民包摂の観点からも重要と賛同します。技術は連帯も分断も加速させてしまう。本来は人類の利便性を高めるはずが人々が技術に使われてしまう中で、私欲のために紛争が激化し難民が増えていく。ただし、対話を円滑にし連帯を強める活用方法もある。ナラティブウォーと叫ばれる今、テクノロジーを有効活用しイデオロギーの修復をはかる糸口を、多くの人々が見い出せる機会に本コロキアムがなるものと期待しています。

■Welcome Japanについて https://welcomejpn.org/

一般社団法人 Welcome Japanは、「難民も日本も、みんなでたくましく」をパーパスに掲げ2021年11月に設立した、「難民包摂による日本社会の多様化」と「難民自身のWell-being」の実現のため、日本社会全体で多様な包摂の拡充を目指す中間支援組織です。
難民問題が深刻化の一途を辿り社会全体による包摂が求められている中、日本の難民包摂に向けたマルチセクター連携を加速させるべく、国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)ともコミュニケーションを取りながら多岐に渡る分科会を組成し重要アジェンダに関する対話を重ねています。また、分科会での検討過程や調査資料を社会発信にも繋げ、多様な社会変容に向けた求心力・遠心力を生みだしていきます。

※本プレスリリースは、株式会社PR TIMESの「非営利団体サポートプロジェクト」の協力の下、配信しています。

タイトルとURLをコピーしました