この度、内閣府が制定する「家族の日・家族の週間※」へ賛同するにあたり、これらの制度が従業員とその家族との時間にどのように影響しているかを検証するため、従業員向けの意識調査※1を実施しましたので、その結果を発表します。
本意識調査では、テレワークなどにより9割が働きやすくなったことを、7割以上が家族との時間の増加を実感していることが明らかになるなどポジティブな効果が確認されました。
今後も当社は、多様な働き方を推進し、パフォーマンス発揮やそれによる生産性向上を実現できる職場づくりを整備していきます。
詳しくはこちら：https://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/family/index.html
◆テレワークなどにより、9割以上が「働きやすくなった」と実感。その理由とは？
初めに、当社の従業員を対象に、テレワーク制度とスーパーフレックス制度の標準化後の働きやすさについてたずねました。「とても働きやすくなった」61.7%、「どちらかというと働きやすくなった」28.3%となり、合わせると9割がテレワークやスーパーフレックスによって以前よりも働きやすくなったと感じていることが分かります。
働きやすくなった理由としては、「移動時間が減ったことで業務時間が充実した」86.7％、「家族との生活リズムに合わせた働き方が可能になった」65.2％、「家事や育児・介護などと仕事の両立がしやすくなった」51.1％が上位となりました。時間や場所にとらわれず業務が行えるようになったことで、プライベートの時間との調整がしやすくなり、ワークライフマネジメント※2を実現できる人が増えていると推測されます。
一方で、働きづらくなったと回答した人からは「一緒に働く相手の業務状況が分からずコミュニケーションが取りづらくなった」77.8％、「会社よりも集中力が落ちる」55.6％など、新たな働き方に課題を感じる声もあがりました。
◆新たな働き方により、家族と同居する9割近くが「家族との時間が増えた」と回答。
「会話」や「一緒に食事」などのコミュニケーションが増加！
家族との時間の変化については、全体で「増えた」75.1%、「減った」0.7%、「変わらない」24.2%となりました。家族と同居中と回答した人に絞ると、「増えた」が9割近い結果となり、特に、家族との時間が増加している人が多いことが分かります。
一方で、同居家族がいない人の回答は「変わらない」66.2％が最も多くなり、「増えた」が33.8％でした。コロナ禍によって外出自粛が呼びかけられたこともあり、離れて暮らす家族に会いに行くのは難しいことが想像されますが、自由回答では業務の合間などに電話やメールがしやすくなったという声も複数あがりました。
また、家族とのどのような時間が増えたかの質問には「平日に一緒に話す時間」82.5％の回答が最多となり、「平日に一緒に食事をする時間」77.4％が続きました。自由回答では、働き方が変わったことを機に食事を作るようになったという男性社員もおり、家事に費やせる時間が増えるといった効果もあるようです。また、家族と同居していないケースでも、業務時間を調整して離れて暮らす祖父母の介護を手伝いに行く、実家で一時的にテレワークを実施するなど、新たに一緒に過ごす時間を設けられているとの声が寄せられました。
家族との時間が増えたことで嬉しかったエピソードが多く寄せられたため、その一部を紹介します。
≪家族との時間が増えたことで嬉しかったエピソード 自由回答一部抜粋≫
★夫婦のエピソード
└家事・育児の分担をより分散できるようになったので、夫婦お互いのストレスも緩和され、笑顔が増えた。（40代/男性）
└夫と平日話す機会が増えた。昼食を一緒に取れることがあり雑談や子供の話などをできるようになった。（40代/女性）
★子どもとのエピソード
└子どもの習い事などのサポートがしやすくなり、子供がやりたいことに打ち込めていると感じる。（40代/女性）
└テレワークによって、子どもが保育園に入る前の期間に自宅にいることができ、立ち上がる瞬間など、日々の成長の時間を近くで共有することができた。（30代/男性）
★親とのエピソード
└両親の健康状態の変化に気づくようになり、すぐに対応ができる。実際に元気になったような気がする。（30代/男性）
└（一時帰国時）実家である海外の家で両親と一緒にほぼ2カ月過ごせてとても嬉しかったです。※3（30代/女性）
◆株式会社エムティーアイ コーポレート・サポート本部 人事総務・広報統括部 人事部 岩渕 由希部長のコメント
本調査結果から、テレワーク制度およびスーパーフレックス制度が、多くの社員にとって、働きやすさの向上や家族との時間の充実につながっていることが改めて分かりました。家庭内で笑顔が増えたなどの声もあり、このような効果を喜ばしく受け止めている一方で、働きづらくなったという声には、課題改善の必要があると感じております。
今後は、本調査結果をもとに、改めてこれらの制度の活用方法やその意義について検討するとともに、全従業員がライフとワークを両立させることができ、その時の自身の状況に合わせてキャリアを選択していける会社を目指していきます。
また今年は、子どもを家族が育み、家族を地域社会が支えることの大切さについて理解を深める「家族の日・家族の週間」への賛同の一環として、家族の週間にあたる11月13日（日）から26日（土）を全社的に有給休暇取得推奨期間に設定しています。今後も、仕事も生活もより充実したものとなるよう従業員をサポートするとともに、健康で生き生きと働くことのできる職場づくりを推進します。
尚、今回の調査結果の詳細は、別紙 「参考資料」にてご確認いただけます。
※1 調査実施時期：2022年10月11日（火）～10月17日（月） 調査対象：当社の従業員のうち300名
※2 仕事（Work）と私生活（Life）を適切にマネジメントすることで、どちらも充実させていくという考え方
※3 一時帰国時のテレワークは、外国籍従業員のみが対象です。
