大学DXフォーラム〜DXで実現する大学経営・教育の最適化〜を８月２３日（火）オンライン配信

オンライン授業をはじめとした教育システムや、教職員の業務改革のためのDXが全国の高等教育機関で進み、人事や総務をはじめとした大学経営の在り方や、生徒の学生生活の利便性の向上など、様々な場面での変革の後押しとなっています。本セミナーでは、DXで推進される大学経営・教育の最適化について、いち早く取り入れた大学の事例や、先進技術を持つ企業などが登壇いたします。取り組みのポイントや具体的な進め方、民間企業との連携方法などを共有できる場として開催いたしますので、大学関係者は必見のセミナーです。

• このような課題をお持ちの方におすすめです

・デジタル化の流れで変わりつつある「大学の役割」とは何か考えたい
・教育DXや学内業務のDXの事例を知りたい
・DXを進めるうえでのポイントや組織の巻き込み方を知りたい
・外部のステークホルダーともっと連携できるデジタル環境を整えたい

• 開催概要

日時：2022年8月23日(火)　13:00～15:55
対象：高等教育機関(大学、大学院、高等専門学校、専門学校、短期大学)の教職員や経営者
主催：学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学 月刊先端教育
参加費：無料(事前申込必須)
視聴形式：リアルタイムオンライン視聴 / アーカイブ視聴

▼詳細・お申し込みはこちらから
https://www.mpd.ac.jp/events/20220823_univ/
 

• プログラム

• 登壇者プロフィール（一部ご紹介）

≪基調講演≫
「広島大学DX推進基本計画と事務業務のDX
～DXを支える事務情報システム群の戦略的改革～」
2021年1月に策定した広島大学DX推進基本計画には、優先して実施する事項の１つとして「事務業務の事業継続と高度化」が明記されている。本講演では、事務業務のDX推進のため広島大学が取り組んできた、サーバ群のクラウドサービスへの全面移行、インターネット分離を実現した上でテレワークやフリーアドレスに対応できる事務情報端末と業務用ネットワークの導入などを紹介し、戦略的な情報基盤の整備がDX推進に欠かせないことを述べる。

相原 玲二 氏（あいばら れいじ）
広島大学 学長特命補佐（デジタル担当）
1986年4月広島大学工学部助手、2001年6月情報メディア教育研究センター教授。情報メディア教育研究センター長、副学長（情報担当）、副学長（情報・IR担当）等を経て、2022年4月より現職。インターネットの黎明期から一貫してインターネットの普及・啓発活動を行うとともに、広島大学におけるキャンパスネットワーク、教育研究用情報システムなどの企画、構築、運用に従事。2017年4月から2022年3月まで広島大学の情報化統括責任者（CIO）及び最高情報セキュリティ責任者（CISO）を兼務。

≪主催者講演≫
「DXによって改善が進む大学情報セキュリティ」

松浦 知史 氏（まつうら　さとし）
東京工業大学
学術国際情報センター 准教授
東工大CERT統括責任者/副CISO。情報セキュリティを確保しながら組織のパフォーマンス向上を目指し、東工大のDX推進業務にも積極的に関わっている。2008年 奈良先端科学技術大学院大学　博士後期課程修了後、同大特任助教、特任准教授を経て2014年より現職。博士（工学）。

「学校と在学生をつなぐアプリを通じたコミュニケーション施策とは？」

神田 静麻 氏（かんだ しずま）
株式会社ヤプリ　マーケティング本部
新卒で不動産業での新規営業、IT企業で営業、カスタマーサクセスを行い、2016年に創業期のヤプリへインサイドセールス部の立上げで参画。 EC、小売、メーカーを中心に幅広く自社アプリの提案を進め、累計2000以上の商談を創出。同部のマネジメントを経て、2021年に現職に。

殿垣 博之 氏（とのがき　ひろゆき）
中部大学 学生教育部 学生支援課　ボランティア・NPOセンター担当
大学卒業後、食品メーカーにて営業職に従事。2016年から中部大学に入職。以降、学生支援課にて学生指導や学生団体の運営・管理に注力。近年はWeb申請システムを活用し窓口業務のスリム化を実現。特別な知識を有すことなく誰でも扱える便利なサービスを日々探している。

ほかカオナビ、日本HPなど登壇予定
詳細はこちら　https://www.mpd.ac.jp/events/20220823_univ/

【お問い合わせ】
学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学
月刊先端教育 ウェビナー事務局
Tel： 03-6278-9031　(10:00~17:00)　Mail：webinar@sentankyo.ac.jp

■事業構想⼤学院⼤学について

事業構想大学院大学 東京・校舎

2012年4⽉に東京・南⻘⼭に開学した、事業構想と構想計画を構築・ 実践する社会⼈向け⼤学院です。事業の根本からアイデアを発想し、 事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供して います。多彩な業界で活躍する教員・院⽣と議論を重ね、2年間で事 業構想計画書の提出を経て、専⾨職学位の「事業構想修⼠（専⾨職） 」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京 、仙台、名古屋、⼤阪、福岡の５校舎で、現在11期⽬ 計466名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が⽣み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業 のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に2,000名以上が課程を修了しているほか、⽉刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は⼤学院HP （https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。＊公益財団法⼈ ⼤学基準協会の⼤学認証評価（専⾨分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚⽣労働省の教育訓練給付⾦（専⾨実践教育訓練）に指定（国から最⼤112万円を給付）

月刊先端教育について

2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。https://www.sentankyo.jp/

■学校法⼈先端教育機構の概略

名称：学校法⼈ 先端教育機構
理事⻑：東 英弥
所在地：東京都港区南⻘⼭3-13-16
設置校：事業構想⼤学院⼤学（本部:東京都港区南⻘⼭3-13-16）
拠点：東京、仙台、名古屋、⼤阪、福岡
：社会構想⼤学院⼤学（東京都新宿区⾼⽥⾺場1-25-30）
※社会情報⼤学院⼤学は、2022年4⽉に「社会構想⼤学院⼤学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出版：⽉刊事業構想、⽉刊先端教育、書籍等