Nothing、製品および技術ポートフォリオ拡大のための 9,600万ドルの資金調達を完了

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 英国のコンシューマー・テクノロジー・ブランドNothing(https://jp.nothing.tech)は、Highland Europeが主導する9,600万ドルの資金調達が完了したことを発表します。資金調達には既存の株主であるGV(旧Google Ventures)、EQT Ventures、C Capitalに加え、ハウスミュージックの世界的グループであるSwedish House Mafiaも参加しました。

世界7カ所にオフィスを構え、450人以上の従業員を擁するNothingは、テクノロジーを再び楽しくするためにあります。最先端のデザイン、ユーザーインターフェースの革新、そしてコミュニティとのコラボレーションを通じて、同社は若くクリエイティブな人々のためのテック製品のエコシステムを創造しています。これらの製品は、より持続可能な未来に貢献するために考え抜かれ作られています。

3年足らずの間に、Nothingは新しい選択の余地があることを証明しました。2022年、Nothing のPhone (1)は、最も期待されているテック製品のひとつとみなされ、その革新的なスマートフォンのデザインで米TIME誌の権威ある「Best Inventions of 2022(2022年の最も優れた発明品)」に掲載されました。また2023年にはPhone (1)とともにワイヤレス・オーディオ機器Ear (2)とEar (Stick)が名高いRed Dot Design Award(レッドドット・デザイン賞)を受賞しました。現在同社は日本時間7月12日(東部標準時間7月11日)にPhone(2)を正式発表する準備を進めています。Phone(2)は、同社の継続的な持続可能性への取り組みの結果、前モデルよりもカーボンフットプリントが低くなっているのが特徴です。

Nothingは、コミュニティ・フィードバック・プログラムを通じて消費者インサイトを深く掘り下げ、製品イノベーションを推進することで、企業とユーザーとのギャップを埋めたいと考えています。これをサポートするために、Nothingは2回の資金調達を行い、8,000人以上の個人投資家を集めました。同社はコミュニティ・メンバーをボード・オブザーバーに任命し、ユーザーの利益を常に最前線に置くことを保証できるようにしました。

Highland Europeはロンドンを拠点とするベンチャーキャピタルで、将来性の高いコンシューマー・テクノロジー企業にフォーカスしており、Nothingのこれまでの成功と将来の可能性を鑑みて投資いただいています。今回の資金調達を率いたパートナーのTony Zappalàは、Nothingの取締役に就任します。

  • Nothing CEO Carl Peiからのコメント

わずか2年あまりの間に、私たちは業界で最も強力なチームの1つを結成し、世界中で150万台以上のデバイスを販売しました。コンシューマー・テクノロジー業界において、革新的なチャレンジャーに対する真の需要があることは明らかであり、今回の新たな資金調達により、テクノロジーを再び楽しくするという我々のビジョンを実現する上で、これ以上ない好位置につくことができました。

  • Highland Europe パートナー Tony Zappalà 氏からのコメント

若い世代とテクノロジーの架け橋になるというビジョンを共有するCarlと彼のチームと提携できることをうれしく思います。競争の激しい業界で生き残ることの難しさと複雑さを考えると、Nothingのような規模と野心を持った新会社がこのような段階に達するのは久しぶりのことです。私たちは、Nothingが卓越したチームと相まって、特別でユニークなものを提供できると固く信じています。私たちは、Nothingがコンシューマー・テックの大手企業に挑み、常識を覆すことを熱烈に応援します。

最新情報は下記からご確認いただけます。

Twitter:https://twitter.com/nothing

公式HP:https://jp.nothing.tech/

  • Nothingについて

Nothingは、テクノロジーを再び楽しくするためにあります。2020 年にロンドンを拠点に設立。Phone (1) はTIME 誌の「Best Inventions of 2022(2022年の最も優れた発明品)」に選ばれました。最先端のデザインとユーザーインターフェースの革新を通じて、若くクリエイティブな人々のためのテクノロジー製品のオルタナティブなエコシステムを創造しています。Nothingの製品は、8,000人を超える個人投資家を含むコミュニティとの密な協力のもとに開発され、持続可能性を第一に考えて作られています。

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