Braze新機能発表、マーケターの生産性向上とブランドへのファン化を強力に支援

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※こちらは、米国本社が2023年5月16日に発表した内容の抄訳になります。
顧客とブランドの良質な関係構築を支援するカスタマーエンゲージメントプラットフォームのリーダーであるBraze(Nasdaq: BRZE)は、マーケターの限られたリソースを有効活用すべく、生産性向上を目的に複数の新機能をリリースしました。新機能の導入と製品の改良により、ブランドはより多くのソーシャル、およびオンライン広告プラットフォームに対してオーディエンスを同期させ、複数のチャネルでメッセージを簡単にカスタマイズし、レビューと承認プロセスを簡略化、よりパーソナライズされた形で消費者との関わることができます。これにより、短期間、かつ低コストでより強力なキャンペーンを推進することができます。

BrazeのCPOであるKevin Wangは、以下のように述べています。

「マーケターは、顧客獲得コストの増加、データエコシステムの変化、人工知能によるテクノロジーの飛躍など、取り巻く環境が激変しています。マーケターは、ビジネスでの成果を向上させるため、オウンドチャネルとペイドチャネルにおける顧客へのアプローチ、エンゲージメント、コンバージョン率の最適化を可能にするソリューションを必要としています。今回リリースさらた生産性を向上させるための新機能はBrazeをさらに進化させ、ブランドはマルチチャネルで、顧客が期待する体験をシームレスでよりパーソナライズされた状態で、より簡単に作り出すことができます。」

  • TikTok、Snapchat、Pinterestが新たなパートナーに、新たなチャネルで収益を向上

Braze Audience Sync の活用で、マーケターは有料広告プラットフォームにオーディエンスを動的に含める、あるいは除外することで、広告の無駄打ちを低減し、広告のROIを向上できます。今回、TikTok、Snapchat、Pinterest が Braze Audience Sync の新しいパートナーに加入することで、ブランドは広告施策で顧客を精緻にターゲティングし、コンバージョン後は広告施策を抑制するなど、コンバージョン数の増加やROIの向上に繋げることができます。

ClassPass のグローバルグロース担当バイスプレジデントの Ivy Wu 氏は以下のように述べています。

「目標を達成するには、チームの協力がさらに必要です。Braze の活用で、私たちのチームは目標に向けて、より効率的に協力して働くことができます。特に Braze Audience Sync の活用で、1チャネルあたり月に約2時間の時間を節約できました。これらの新機能により、私たちは常に最新トレンドを掴みつつ、ROIと顧客エンゲージメントを向上させるための施策を展開できます。」

  • ブランドは顧客価値を最大化を通じ、ビジネスも最大化する

Braze の新しい機能は、マーケターの課題解決を支援します。なお、今回、アップデートされた機能は以下の通りです。

適切なチャネルと適切なメッセージで顧客を惹きつける

 調査対象であるマーケティング担当者の99%が、2023年中に戦略の転換を計画しており、顧客維持はこれまで以上に重要となっています。Braze の新機能により、マーケティングチームは大規模な顧客維持戦略を推進できます。新しい定期購読管理ツールを使えば、顧客が好むコミュニケーションやチャネルを通じて簡単にアプローチできます。メールマーケティングの担当者は、ドラッグ&ドロップで利用できるメールプリファレンスセンターを通じて、顧客のメールコミュニケーションの好みを管理できます。Braze は、SMSマーケティング担当者向けに、自動的されたワークフローで、SMS購読者リストを作成、コンプライアンスを遵守し、SMS ダブルオプトインプロセスの合理化を支援します。

モバイルチャネルでのリーチを拡大する

Brazeは、マーケターが顧客との関係を強化する iOS の新機能、「Live Activities」への対応を開始し、Live Activities のライフサイクルとプッシュトークンを管理できるようになります。Live Activities は iOS 上の機能で、iPhone のロック画面に持続的、かつリアルタイムな情報を表示させることができます。また、特定のAndroid端末でのプッシュ配信率の低さに悩むアジア太平洋地域のブランド向けに、Brazeの既存のインテリジェンス機能を活用し、プッシュ通知の最適なタイミングを決めたり、失敗したプッシュ通知の再送信を試みることで、プッシュキャンペーンの潜在能力を最大化できる新機能「Push Max」をリリースする予定です。Braze は、iOS と Android の両方のキャンペーンでメッセージ構成を統一するクイックプッシュコンポーザーによって、モバイルマーケティング担当者が、正確、かつ効率的にオーディエンスにアプローチできます。

  • マーケターは新しい施策を高速にテストすることで、イノベーションをもたらす

Braze の新しいツールは、マーケティングの新施策の実験とテストの高速化を通じて、イノベーションの成功確率を向上させます。

キャンペーン企画と設計の効率化

アプリ内メッセージのテンプレートをドラッグ&ドロップで作成、マーケターはITスキルを必要とすることなく、アプリ内メッセージを簡単にデザイン、キャンペーンをより迅速に企画、設計ができます。また、ワークスペース間でメールキャンペーンをコピーできるようになり、キャンペーンの作成と品質チェックにかかる時間を短縮します。

チームコラボレーションをスムーズに

Braze は、チームのコラボレーション、テスト、承認を強化すべく、Canvas Flow に様々な新ツールを導入しました。マーケティングチームは、バージョン管理機能の実装で、以前のバージョンの Canvas ジャーニーとそれに対応する分析結果に効率的にアクセス、確認できます。この機能は、チームのコラボレーションを促進するだけでなく、より簡単に仮説検証ができます。また、マーケターは、新しい「ドラフト保存」機能を使って、バージョン間のキャンバスのジャーニーを保存したり、コメントを追加、同僚と共同作業することで、より迅速なQAを実現、さらに安全なローンチを実現できます。新しいCanvas 承認ワークフローは、Canvas の起動前のレビュープロセスを合理化、リスクとテストに費やす時間を削減し、より効率的で連携したカスタマージャーニー作成を支援します。

新しいUIで、より簡単にキャンペーンを作成

Braze は、より直感的で使いやすいUIに生まれ変わり、マーケターが必要な時に、必要なものを、正確に見つけられるようになりました。顧客エンゲージメントに必要な機能を Braze の中に使いやすい形で再配置することで、機能毎に別々のソリューションを使う必要性を低減させます。

Brazeのプロダクティビティ機能の詳細については、こちら(https://www.braze.co.jp/resources/articles/braze-announces-productivity-boosting-features )をご覧ください。

Brazeについて

Brazeは、顧客とブランドの良質な関係構築を支援するカスタマーエンゲージメントプラットフォームを提供しています。Brazeの導入により、グローバルブランドは、顧客データをリアルタイムで取り込み、分析することができます。また、複数のチャネルにまたがるマーケティング施策を編成・最適化し、顧客エンゲージメント戦略を継続的に進化させることができます。Brazeは、Fortuneの「2022 Best US Workplaces in Technology」、「2022 Best US Workplaces for Women」、「2022 UK Best Workplaces for Women」、「2022 Best US Workplace for Millennials」に認定されています。ニューヨークに本社を置き、オースティン、ベルリン、シカゴ、ロンドン、パリ、サンフランシスコ、シンガポール、東京にオフィスを構えています。詳細はhttps://www.braze.co.jp/ でご覧ください。


将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、1995年米国私募証券訴訟改革法の「セーフハーバー」条項に基づく「将来の見通しに関する記述」が含まれています。これにはBrazeプラットフォームおよび関連製品・機能の予想利益および性能に関する記述が含まれますが、これらに限定されません。これらの将来予想に関する記述は、Brazeの現在の仮定、期待および見解に基づいており、重大なリスク、不確実性、および状況の変化を受けやすいものです。これらの要因は、かかる将来予想に関する記述によって暗示または表明される将来の業績、または成果とは大きく異なる結果をもたらす可能性があります。Brazeの業績に影響を与えうる潜在的要因に関するさらなる情報は、2023年3月31日に米国証券取引委員会に提出された2023年1月31日に終了した会計年度のBrazeの年次報告書(フォーム10-K)および米国証券取引委員会へのその他の公開ファイルに含まれています。このプレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、このプレスリリースの日付時点でのBrazeの見解を示すものであり、Brazeは、法律で義務付けられている場合を除き、これらの将来の見通しに関する記述を更新する義務を負わず、またその意向もないものとします。

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