アイ・コンが提供する『csvラポ』『帳票Online』、B2B 連携ツール『CData Arc』との相互運用性提供を開始

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2023年2月7日、CData Software Japan 合同会社(本社:アメリカノースカロライナ州、日本オフィス:宮城県仙台市、代表社員 職務執行者:疋田 圭介、以下CData)は、 株式会社アイ・コン(本社:岡山県倉敷市、代表取締役:石原 康司、以下アイ・コン)が提供する『csvラポ』ならびに『帳票Online』とCData のB2B 連携ツール『CData Arc』との連携動作の確認を完了し、相互運用性提供を開始したことをお知らせします。
この連携により、今までAPI コーディングでのみ連携が可能であったクラウドサービスのデータも気軽に『csvラポ』や『帳票Online』と連携できるようになります。さらに、帳票作成の前プロセスから後プロセスまでをノーコードやローコードで手軽にシナリオ化できるようになります。データの利活用や帳票カスタマイズの場面で、開発工数や費用、担当者の作業時間の削減を実現します。

データを業務の中で有効に活用する流れの中で、データが人にとって見やすく考えやすい形で提供される必要がある一方、データへの接続や連携の領域に比べ、「見やすい書式化」は省力化、自動化が立ち遅れていて、システム化できない書式は担当者がExcel で加工している状況です。

CData Arc の自動化フローの中にcsvラポ・帳票Online の「見やすい書式化」を加えることで、人が確認をする工程の自動化が可能になります。Salesforce、Dynamics 365、NetSuite などのCRM や、Jira、Backlog、Zendesk などのチケット・プロジェクト管理、Amazon Marketplace、Shopify、Yahoo!ショッピングといったEC サイトなど多様なSaaS データを、社内の多くの利用者が定期的に抽出しExcel で書式を加工しているような場面で、より大きな業務効率の効果を得られます。

この連携フローにつきましては、CData のフローテンプレートにて公開されています。
https://arc.cdata.com/jp/flows/gmocloudeccsvlapot

■CData Arc  https://arc.cdata.com/jp/
CData Arc は、MFT(ファイル転送)、EDI(電子データ交換)、SaaS やDB 間のEAI(アプリケーション間データ連携)の機能をすべてワンプラットフォームで使うことができる究極のB2B 連携ツールです。グローバルEDI やEC など多様化する企業間のデータのやり取りやSaaS・ファイルベースのアプリケーション・クラウドストレージなど異なる様式のデータの連携に対応し、業務プロセスの自動化を可能にします。

■csvラポ  https://www.icon-co.jp/csvlapot/
csvラポは、CSV データを渡すだけで、見やすいレイアウトを自動で作って、帳票として返す「DAFS(データ自動整形システム)」です。事前のフォーマット作成を必要とせず、担当者が行う1回限りの資料作成(ちょっと頼まれた資料の作成やCSV データのチェックなど)で本領を発揮します。
データを活用する場面で突発的に作成することになる書類づくりはもちろんのこと、定時的に行っている書式整形の効率化や生産性の課題を解決します。

■帳票Online https://www.icon-co.jp/conline/
アイ・コンの帳票開発ツール「風神レポート」のエンジンを利用したクラウド帳票サービスです。システムで用意された定型帳票では満足できないユーザーへのカスタマイズ帳票案件でご利用いただいております。CData Arc と組み合わせて利用することで、クラウドシステムの帳票のカスタマイズ案件で帳票の作り込みにかかっていた工数や費用を大幅に削減できるようになります。

<株式会社アイ・コンについて:https://www.icon-co.jp/
帳票ツールや帳票サービスを通して、データを情報化しやすくし、よりジャッジしやすい環境を提供し続けることで、変化のあるデータを合理的に判断する人や仕事に貢献してまいります。

<CData Software について:https://www.cdata.com/jp/
CData Software, Inc. は、クラウドデータのコネクティビティソリューションおよびデータ連携ツールのリーディングベンダーです。250以上のSaaS、NoSQL やアプリケーションデータに標準接続するドライバーとデータ接続テクノロジーの開発に特化し、各種ツール、クラウドサービス、カスタムアプリケーションからのリアルタイム接続を実現します。CData 製品は、世界中の大手企業、中小企業、政府機関、教育機関のデータ統合ソリューションにて利用されています。

※本リリースに掲載する社名または製品名は、各社の商標または登録商標です。

<本件に関するお問い合わせ先>
CData Software Japan 合同会社 マーケティングデスク
E-mail:press@cdata.co.jp
 

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