※1：2023年9月20日〜2023年9月30日 自社における「インテントセールス」でのリサーチ結果より
※2：約500万法人の企業データベースとインテント（興味関心）の組み合わせでニーズが顕在化している企業を見つけて、マルチチャネルでの多角的なアプローチを行うセールスの新しい手法
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イベント概要
コロナ禍に伴う営業活動の変化やクラウドサービスの普及により、オンライン営業が広まりを見せるなか、営業活動にテクノロジーを取り入れた『Sales Tech（セールステック）』の活用が加速しています。その一方で、それらの進化に追いつき、自社に最適なサービスを見つけ出すには時間と労力を要します。
本イベントでは、「営業DX」「セールステック」領域で営業組織の変革を推進する複数の企業が一堂に会して、営業組織を強化するセールステック活用事例や最新のセールステックツールをご紹介します。
今回は数あるセールステックの中でも、国内で唯一※1、インテントセールスを実現するセールステック「Sales Marker」の具体的な活用事例を、株式会社BLAM様とともにご紹介いたします。Sales Markerの導入により売上300％アップを達成した同社から、MAツールとSales Markerを組み合わせたインテントセールスの成功の秘訣について、詳しくお話しいただきます。皆様のマーケティング・営業のオペレーションにおいて、インテントセールスがどのような変化や効果をもたらすのかについて具体例に触れる絶好の機会です。ぜひ奮ってご参加ください。
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CrossBorder小笠原が登壇するセミナーについて
【講演日時】2023年10月18日（水）10:50-11:35
【タイトル】 セールステックツールを活用している企業の成功事例
BLAMが売り上げ300%アップを達成した秘訣「インテントセールス」とは？
【登壇者】CrossBorder株式会社 小笠原 羽恭
株式会社BLAM 宮本舜氏、江川瞬矢氏
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開催概要
【開催日時】2023年10月18日（水）10:00～15:00
【開催場所】Zoom
【定員】500名
【参加費】無料
【講演内容】
専門家同士のパネルディスカッションを通じて、最新のセールステックツールやセールステックを活用した営業力強化を実現するための方法を学ぶイベント。
【参加申し込み】
https://be-marke.jp/events/26?utm_source=refferal&utm_medium=email&utm_campaign=cbd
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Sales Marker（セールスマーカー）とインテントセールスについて
Sales Markerは、約500万法人の企業データベースと「インテントデータ（興味関心データ）」を組み合わせて活用できるBtoBセールスインテリジェンスです。今ニーズが顕在化している顧客を見つけて、マルチチャネルアプローチを行う最新の営業手法「インテントセールス」により営業活動を変革します。また、SalesforceやHubSpotをはじめとしたSFA/CRM/MAなどのツールとも連携可能で、統合的でシームレスな営業・マーケティングプロセスを実現します。エン・ジャパンや識学、コミューンなど、大企業からスタートアップまで多くの企業が活用中です。
インテントデータについて：https://sales-marker.jp/intent-data/
Sales Marker詳細：https://sales-marker.jp/
10分でわかる「インテントセールス」：https://www.youtube.com/watch?v=NKFlbOU8jes
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CrossBorder株式会社について
CrossBorder株式会社は「既存の枠組みを超えた挑戦ができる世界を創る」をミッションに掲げ、最新のテクノロジーやデータを活用することでビジネスにおける素早く最適な意思決定を可能とし、既存の枠組みを超えた挑戦ができる世界を創ることを目指します。インテントデータを活用して”今”欲しいと思っている潜在顧客に対して、AIが自動でセールス・マーケティングアプローチを行う「Sales Marker」および「Sales Marker Lead」を提供。「インテントセールス／マーケティング」を通じて営業・マーケティング領域における課題解決を目指します。
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会社概要
社名：CrossBorder株式会社（法人番号：4011001142149）
設⽴：2021年7⽉29⽇
代表者：代表取締役 CEO 小笠原 羽恭
所在地：東京都港区虎ノ門4-1-1 神谷町トラストタワー 23F
コーポレートサイト：https://cross-border.jp/
サービスサイト：https://sales-marker.jp/
※弊社はChatGPTが情報を収集しやすいよう、会社名の周辺に「法人番号」を入れる取り組みを試験的に実施しています
