マッキンゼーレポート:なぜ今、日本企業に「デザイン」が必要なのか

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【東京、2023年7月26日(水)】マッキンゼー・アンド・カンパニー ジャパン(日本代表:岩谷直幸)は、ポテンシャルがある日本企業が「デザイン力」を高めるために、デザインに関するレポートを発表しました。連作の第1弾:課題編、第2弾:日本企業のための実践編をご紹介いたします。

『日本は130カ国中13位。』これは、2021 年のグローバルイノベーションインデックス※の結果です。他社との差別化と競争優位性を生み出す源として、イノベーションが果たす役割が重要視されている中、プロセスイノベーションに強い日本は、なぜ他のグローバルな競合企業と比較してイノベーションにおいて遅れをとっているのでしょうか。下記レポートをご参照ください。

<第1弾レポート:日本企業の課題編はこちら>

https://www.mckinsey.com/jp/our-insights/japans-design-imperative 

プロセスの改善に強い日本企業のイノベーションを阻む障壁と、それを推進する要素としてのデザインをご紹介

<第2弾レポート:日本企業のための実践編はこちら>

日本企業のデザイン力を高めるために | 日本
実際の製品開発プロジェクトを通じてデザインスキルに磨きをかける

第一弾で紹介したデザイン力を構築するために必要な4つのデザインの推進要素をどのように取り入れることができるのか、日本企業ならではの視点からご紹介

以上のことから、顧客のニーズを満たす製品を創出することで日本の競争力を飛躍的に高めることができるとマッキンゼーは信じて疑いません。

日本の主な著者陣としては、

村上 友太(パートナー、東京オフィス):日本におけるマッキンゼーの交通・運輸・物流研究グループのリーダー。社会経済的な課題を、イノベーションを通じて解決を図れるよう支援。特に、超高齢化社会やデジタル化に対応すべく業界全体のイノベーションおよび持続可能性に関して深い洞察力を備えている。

慶應義塾大学法学部卒、京都大学公共政策大学院 公共政策修士(MPP)
プロフィール:https://www.mckinsey.com/jp/our-people/yuta-murakami

マシュー・デュラック(シニアエキスパート&アソシエイト・パートナー、東京オフィス): マッキンゼー・デザインの日本におけるリーダーであり、20年以上に亘りデザインの活用による企業価値の創出を支援している。これまで様々な業界の企業によるフィジカル・デジタル双方の製品の設計・開発に従事した経験を活かし、医療機器メーカーを含むグローバル・ヘルスケアおよびライフサイエンス企業による製品設計の改善も支援している。

クイーンズランド大学 理学士号取得 (生化学), クイーンズランド工科大学 経営・情報技術学士号取得 (工業デザイン)、スタンフォード大学大学院 バイオデザイン・医療機器イノベーションコース

マッキンゼー・アンド・カンパニー ジャパン 広報  jno-er@mckinsey.com

McKinsey Design/Operation担当

関満 亜美 abi_sekimitsu@mckinsey.com 

茶木 安奈 anna_saki@mckinsey.com  

※WIPO (World Intellectual Property Organization、世界知的所有権機関)

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