報道関係者各位
プレスリリース
株式会社サムシングファン
2023年5月19日
『価値を映す』動画制作サービス（https://www.somethingfun.co.jp/service/videoproduction）を提供する株式会社サムシングファン（本社：大阪府大阪市福島区、東京オフィス：東京都千代田区、代表取締役：薮本 直樹）は、従業員数50名〜300名の前期比30%増収企業の人事・経営者・役員100名を対象に、動画を活用した社内教育に関する実態調査を実施いたしましたので、お知らせいたします。
■調査サマリー
■調査概要
調査概要：動画を活用した社内教育に関する実態調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間：2022年11月29日〜同年12月6日
有効回答：従業員数50名〜300名の前期比30%増収企業の人事・経営者・役員100名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
≪利用条件≫
1 情報の出典元として「株式会社サムシングファン」の名前を明記してください。
2 ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。
URL：https://www.somethingfun.co.jp/
■成長企業の66%が「一般的なスキルに関する社内教育はできている」と回答
「Q1.社内教育として、「電話対応」など一般的なスキルに関する教育はできていますか。」（n=100）と質問したところ、「非常にできている」が13.0%、「ややできている」が53.0%という回答となりました。
・非常にできている：13.0%
・ややできている：53.0%
・あまりできていない：21.0%
・全くできていない：11.0%
・わからない/答えられない：2.0%
■約4割が「ビジョンの浸透」など企業オリジナルな内容に関する教育ができていないと実感
「Q2.社内教育として、「ビジョンの浸透」など企業オリジナルな内容に関する教育はできていますか。」（n=100）と質問したところ、「非常にできている」が10.0%、「ややできている」が51.0%という回答となりました。
・非常にできている：10.0%
・ややできている：51.0%
・あまりできていない：30.0%
・全くできていない：7.0%
・わからない/答えられない：2.0%
■41.0%が「教育者のスキルが不足している」と問題視
「Q3.ここ現在の社内教育における課題について、当てはまるものを全て教えてください。（複数回答）」（n=100）と質問したところ、「教育者のスキルが不足している」が41.0%、「教育後の明確なゴールを定義していない」が34.0%、「教育目標や計画、評価の仕組みができていない」が33.0%という回答となりました。
・教育者のスキルが不足している：41.0%
・教育後の明確なゴールを定義していない：34.0%
・教育目標や計画、評価の仕組みができていない：33.0%
・勘や経験に頼り、体系化ができていない：26.0%
・教育が属人化しており均一でない：23.0%
・リソースが不足している：19.0%
・部下に対して甘すぎたり、厳しすぎたりしている：15.0%
・その他：0.0%
・特にない：5.0%
・わからない/答えられない：3.0%
■他にも「育成してからの従業員の位置付け、キャリア等が計画した通りに行かない」や「教育研修予算が少ない」などの課題も
Q3で「特にない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q4.Q3で回答した以外に、社内教育における課題があれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=92）と質問したところ、「育成してからの従業員の位置付け、キャリア等が計画した通りに行かない」や「教育研修予算が少ない」など41の回答を得ることができました。
＜自由回答・一部抜粋＞
・55歳：育成してからの従業員の位置付け、キャリア等が計画した通りに行かない。
・63歳：教育研修予算が少ない。
・58歳：教育専任部門がなく、担当は他業務と兼務しているため、通年での対応が難しい。
・60歳：コストを意識しながら、教育環境をつくること。
・53歳：トップの意識がない。
・63歳：時間の調整が難しい。
・41歳：現場の理解を得るのが難しい。
■76.0%が社内教育に「動画」を活用
「Q5.あなたの会社では社内教育において、「動画」を活用していますか。」（n=100）と質問したところ、「主に動画を活用している」が20.0%、「一部動画を活用している」が56.0%という回答となりました。
・主に動画を活用している：20.0%
・一部動画を活用している：56.0%
・動画を全く活用していない：22.0%
・わからない/答えられない：2.0%
■動画の活用で、8割以上が「社内教育が高水準になっている」と実感
Q5で「主に動画を活用している」「一部動画を活用している」と回答した方に、「Q6.「動画」を活用することにより、社内教育の効果は高水準になっていると思いますか。」（n=76）と質問したところ、「非常にそう思う」が17.1%、「ややそう思う」が67.1%という回答となりました。
・非常にそう思う：17.1%
・ややそう思う：67.1%
・あまりそう思わない：13.2%
・全くそう思わない：2.6%
・わからない/答えられない：0.0%
■65.0%が人件費として、「教育」に割いている社員の業務時間が多いと実感
「Q7.人件費として、「教育」に割いている社員の業務時間が多いと感じることがありますか。」（n=100）と質問したところ、「非常に感じている」が13.0%、「やや感じている」が52.0%という回答となりました。
・非常に感じている：13.0%
・やや感じている：52.0%
・感じたことはない：27.0%
・わからない/答えられない：8.0%
■動画の外注コストは約6割が年間10万円以上かけている実態
Q5で「主に動画を活用している」「一部動画を活用している」と回答した方に、「Q8.教育にかけている「動画の外注」の年間総額のコストを教えてください。」（n=76）と質問したところ、「10万円～30万円未満」が27.6%、「30万円～50万円未満」が18.4%という回答となりました。
・5万円未満：5.4%
・5万円～10万円未満：19.7%
・10万円～30万円未満：27.6%
・30万円～50万円未満：18.4%
・50万円～100万円未満：9.2%
・100万円以上：1.3%
・動画は内製している：7.9%
・わからない/答えられない：10.5%
■半数以上が、社内教育に関わる動画の視聴率を把握
Q5で「主に動画を活用している」「一部動画を活用している」と回答した方に、「Q9.あなたのお勤め先では、社内教育に関わる動画が「どのくらい視聴されているか」を把握していますか。」（n=76）と質問したところ、「システムで再生回数/秒数を正確に把握している」が10.6%、「ルール/仕組みとして報告を受ける形でほとんど把握している」が44.7%という回答となりました。
・システムで再生回数/秒数を正確に把握している：10.6%
・ルール/仕組みとして報告を受ける形でほとんど把握している：44.7%
・視聴した本人の判断で把握することもある：27.6%
・把握していない：11.8%
・その他：0.0%
・わからない/答えられない：5.3%
■教育場面で動画を活用しない理由、「動画作成のコストやノウハウがない」や「特に必要性を感じない」など
Q5で「動画を全く活用していない」と回答した方に、「Q10.あなたのお勤め先で、動画を教育場面で活用していない理由を教えてください。（自由回答）」（n=22）と質問したところ、「動画作成のコストやノウハウがない」や「特に必要性を感じない」など14の回答を得ることができました。
＜自由回答・一部抜粋＞
・63歳：動画作成のコストやノウハウがない。
・51歳：特に必要性を感じない。
・53歳：お金をかけてくれない。
・43歳：動画にすると受け流す社員がいるため。
・56歳：教育用の動画作成に割く人的余裕もスキルもないので。
・50歳：教育というほどのことをやっていなくて、たまに研修のような形で外部の方の話を聞いたりする程度である。
■まとめ
今回は、従業員数50名〜300名の前期比30%増収企業の人事・経営者・役員100名を対象に、動画を活用した社内教育に関する実態調査を実施しました。
成長企業の約4割が「ビジョンの浸透」など企業オリジナルな内容に関する教育ができていないと感じており、「教育者のスキル不足」を問題視していることが分かりました。
一方で、76.0%が社内教育に動画を活用しており、動画の活用により「社内教育が高水準になっている」と実感する声も多数挙がり、企業の社内教育において動画が必要不可欠なツールとなりつつある実態が明らかになりました。また、人件費として「教育」に割いている社員の業務時間が多いと感じられており、動画の外注コストにおいても約6割が10万円以上かけていることも明らかになりました。
成長企業にとって経営ビジョンの教育や、企業の特色を生かした知識の教育は重要であると考えられている一方で、その教育方法に課題を感じる経営者は多いようです。さまざまな環境で動画が活用される現代において、社内教育にも動画を活用する企業は増えていますが、成長企業の要とも考えられる企業オリジナルな内容の教育は、より伝わりやすい動画にする必要があるのではないでしょうか。需要と共に動画制作企業も増えている中、最も自社の経営ビジョンが伝わりやすい動画を作ってくれるサービスを選ぶことが、従業員の理解を得やすく、社内の一体感を生む近道になりそうです。
■『価値を映す』動画制作サービス
文字や画像による企業紹介よりもはるかに伝わりやすく、記憶されやすく、共感されやすいもの、それが動画です。ネットでの購買が主流となりつつある今、商品の魅力が伝わる動画を制作することで、購買行動を促すマーケティングに効果的な活用が可能です。あらゆる場面で活用できる動画制作に興味のある方は、年間2500件以上の動画活用提案実績を持つ弊社にお気軽にお問い合わせください。
https://www.somethingfun.co.jp/service/videoproduction
■会社概要
会社名 ：株式会社サムシングファン
設立 ：2003年3月3日
代表取締役：薮本 直樹
所在地 ：東京オフィス 〒101-0054 東京都千代田区神田錦町3-1 オームビル本館2階
事業内容 ：映像制作、動画制作、ビデオ撮影、映像編集、動画広告、YouTube運用、TVCM制作、動画内製化研修ムービーサポートセルフ、人材派遣・紹介事業（動画クリエーター派遣）、動画SaaS DOOONUT（ドーナツ）開発・販売、ライバーマーケティング事業
URL ：https://www.somethingfun.co.jp/
