ゴールデンウィーク・事前&もしもの備えは?

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個人向け不動産コンサルティング・ホームインスペクション(住宅診断)、マンション管理組合向けコンサルティングを行う“不動産の達人”株式会社さくら事務所(東京都渋谷区/社長:大西倫加)が運営するシンクタンク「だいち災害リスク研究所」は、今週末からのゴールデンウィークを前に、慣れない旅行先特有の環境で、事故や災害に遭ったときに慌てることのないよう、行先別、交通機関別に注意点と事前にできる備えについて特別コラムを公開いたしました。

2018年スラウェシ島地震による津波被害の例。海沿いでは海外でも警戒が必要です。

・山へレジャー 

山ではまず、行先が火山(特に活火山)か火山でないかを事前に確認、活火山では噴火警戒レベルをチェックしましょう。火山以外も含め、登山の際には登山届の提出を。山地では土砂災害リスクがある場合や、沢沿いでは土石流にも警戒です。事前に関連するハザードマップを閲覧しておき、宿泊先付近の避難場所などを確認、こまめな天候確認が良いでしょう。

・川でレジャー

 川では急な増水への警戒が必要です。行先付近で雨が降っていなくても、上流側で雨が強く降った場合には急な増水が起こることがあります。上流側を含めた気象情報、雨雲レーダーなどを確認しましょう。急な豪雨があった場合には、川に入らない場合でも水が集まって水害や、土石流に繋がる可能性もあります。

・海でレジャー

 海では、強風や高波の際は落水などの危険があるため、気象情報をチェック。荒天の場合は現地での予定変更も念頭に。潮干狩りなどでは、潮位も事前に確認しておき、満潮の時間を知って沖合いに取り残されない備えが必要です。強い揺れを感じなくても遠方での地震で津波が起こる可能性があるため、行楽先近くの津波の避難場所などについて事前に確認しておきましょう。

・キャンプを楽しむ

 事前に天候を確認して無理のないキャンプと、雨風が想定される際はその対策、またテントで宿泊する際には川の中州、川の流れや水辺から高さの差がない場所、周りよりも低くなっている場所、崖の上、崖の下や傾斜地は避けましょう。

・海外に行かれる方は

 現地の治安なども含めた情報のほか、日本と同様に地震が起こりやすい地域や現地の天候を確認しておきましょう。海辺では津波の速報システムや避難先などが整備されていない可能性に警戒してください。火山がある地域では噴火により航空機発着に影響がある場合があります。万一の被災やトラブルに備えて、パスポート番号、関係する連絡先などを控えておくと良いでしょう。

・交通機関別:自動車での移動は?

 GW期間の渋滞を見据え、ガソリンはできるだけ満タンにしておき、軽食や非常用トイレなどがあると、災害時や立ち往生があった際の備えにもなります。脱出用ハンマーなどは使い方も確認しておきましょう。折り畳みスコップ、ガムテープ・ビニールテープ、パンク修理材、非常用照明、軍手、ビニール袋などを常備しておくと、事故や故障時にも対応できることが多くなります。

・交通機関別:公共交通機関での移動は?

混雑に注意が必要ですが、万一出先で被災した際には、「帰宅困難者」となります。災害時帰宅支援ステーションと呼ばれる施設では、水道水・トイレ・テレビ及びラジオからの災害情報の収集ができますので、活用しましょう。共通項目としては、保険証の所持、連絡先などの控え、災害時の停電に備えた小銭の準備、モバイルバッテリーの常備などが挙げられます。

以上、「ゴールデンウィーク・事前&もしもの備えは?」として、以下のコラムを公開します。

コラム:https://www.sakurajimusyo.com/guide/35456/

個人向け災害リスク診断サービス「災害リスクカルテ」:https://www.sakurajimusyo.com/expert/tochi-jiban-report.php

■不動産の達人 株式会社さくら事務所■ (東京都渋谷区/代表取締役社長:大西倫加)   

https://www.sakurajimusyo.com/ 

1999年、不動産コンサルタント長嶋修が設立。「人と不動産のより幸せな関係を追求し、豊かで美しい社会を次世代に手渡すこと」を理念として活動する、個人向け総合不動産コンサルティング企業です。利害にとらわれないホームインスペクション(住宅診断)など不動産購入に関わるアドバイスを行うサービスを提供。60,961組超の実績を誇る(2023年4月23日現在)。

■だいち災害リスク研究所■ (所長:横山芳春) 

だいち災害リスク研究所
自然災害リスクが高まる時代に、災害に対してどのように具体的に対策し、防災の観点から何に気をつけて土地選びや住宅づくりをすれば良いのかという「個々人の解決策」を提供します。

安全性の高い土地選びと住宅づくりを広めることを目的として2021年に大西倫加が設立。防災のコンサルティング事業を開始し、国内唯一の個人向け災害リスク診断サービス「災害リスクカルテ」を提供する、さくら事務所運営のシンクタンクです。

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