- 中心層は30代・40代、３年以上DS業務従事が66％
- DSが所属している業種が多様化している（IT・通信業や製造業は横ばいで、その他の業種が拡大）
- 「社内データを社内業務で活用するために分析」する割合が増えており、社内でのデータ分析ニーズが高まる
- 所属企業において「独自の育成プログラム」があると回答した割合は27％で毎年拡大傾向
- 「データサイエンス」に関する専門の部署やチームがあると回答したDSは40％
- DSという職種については「専門性がある（71％）」というイメージを持っている
- DSとしての「スキルが活かせている」と感じている割合は24％にとどまる
- スキル活用における不満として「上司・経営層の理解がない」や「他部署の理解がない」が減少傾向から増加へ
- DSが現在の業務に満足している割合は37％で、昨年度の43％から減少
- DSという仕事に「将来性を感じている」割合は82％で、他の職種と比べても非常に高い水準
【調査の趣旨・目的】
データサイエンティスト協会 調査・研究委員会（委員長 塩崎潤一）では、協会に所属している一般（個人）会員を対象に定期的なアンケート調査を行い、現在データサイエンティストとして活動している人の実態を把握しています。この調査は、2015年から継続して実施しており、現役データサイエンティストの特徴、スキル、企業に対する要望、将来性などを定点で把握することで、企業とデータサイエンティストのマッチングに関する現状を明らかにしています。
【調査結果について】
今回の調査結果について、調査を担当したデータサイエンティスト協会 調査・研究委員会の友田彩子（株式会社オリコム データソリューション開発部）は次のように述べています。「DS協会の一般（個人）会員を対象に７回目の調査を実施しました。多様な業種で活躍の場が広がっているものの、DSの構成年代が上がってきていることから、将来性ある職業としてロールモデルを提示し、若年層へアプローチしていくことが継続的な課題だといえます。データ分析は内製化の動きが活発化したことに伴い、社内の人の理解不足などの問題は、解消に向かっていましたが揺り戻し傾向にあり、業務満足度の低下などにつながっていると推察されます。あらゆる場面において、データ分析業務に対する理解の推進が今後も求められます。」
【調査の詳細】
【調査概要】
調査対象 ：データサイエンティスト協会 一般（個人）会員全体
調査手法 ：インターネット調査
調査期間 ：2022年11月9日～11月29日
有効回答数：540人
以下より、調査結果の詳細をご覧いただくことができます。
https://www.datascientist.or.jp/common/docs/personal_research2022.pdf
■一般社団法人データサイエンティスト協会について
データサイエンティスト協会は、社会のビッグデータ化に伴い重要視されているデータサイエンティスト（分析人材）の育成のため、その技能（スキル）要件の定義・標準化を推進し、社会に対する普及啓発活動を行っています。分析技術認定（レベル認定）などの活動を通じて、分析能力の向上を図るための提言や協力を惜しまない支援機関として、高度人材の育成とデータ分析業界の健全な発展に貢献します。
2023年3月現在、119社14団体の法人会員と約19,500名の一般（個人）会員が参画しています。
代表理事：高橋 隆史(株式会社ブレインパッド 代表取締役社長)
所在地：東京都港区六本木1-4-5 16F WeWorkアークヒルズサウスタワー
設立：2013年5月
https://www.datascientist.or.jp/
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