- 年間出荷台数は500万台を超える
一般社団法人ドライブレコーダー協議会（JDRC）と電子情報技術産業協会（JEITA）が2016年から四半期ごとに発表しているドライブレコーダーの国内出荷台数は、表のように急ピッチで増加。2021年度は500万台を超えました。直近の2022年度第1四半期の内訳をみると、約7割が一般のコンシューマ用で、残りが業務用となっています。
また、国土交通省が2年前に発表したアンケート「自動車用映像記録型ドライブレコーダー装置について」によると、ドライブレコーダーの搭載率は46.9％。年代別では20代が53.6％、70代以上は38.8％と若い世代ほど高いことがわかっています。
ナビットでは、全国の主婦を中心としたモニター会員1000人を対象に「ドライブレコーダーについて」アンケートを実施しました。
《調査概要》
調査期間：2022年9月
サンプル数：男女1000人
調査方法：インターネット調査
- 自動車の走行状況などを記録している人は4割
【調査】
質問：自分や家族が所有している自動車は、走行状況や駐車場などの映像・音声などを記録していますか？
自家用車の走行状況などの映像や音声などを「記録している」人の割合は41.5％。一方「記録していない」人の割合は29.2％でした。
- 記録する方法はほとんどがドライブレコーダー
【調査】
質問：どのような方法で走行状況や駐車場などの映像・音声などを記録していますか？
情報を記録している人のうち、その方法はほとんどが「ドライブレコーダー」であることがわかりました。
- 設置した理由は「トラブル時の証拠を残すため」が一番
【調査】
質問：ドライブレコーダーを設置した理由（きっかけ）は何ですか？
設置した理由は「トラブル時の証拠を残すため」が最も多く、全体の27.8％。ドライブレコーダーを設置している人の中では6割を占めました。
- ドライブレコーダーの効果があったのは6％
ドライブレコーダーの効果については「あった」（6.0％）と「ややあった」（5.8％）を合わせて11.8％でした。
- ドライブレコーダーの安心感
【調査】
質問：ドライブレコーダーを設置してよかったことは何ですか？ （フリー回答）
フリー回答のキーワードで最も多かったのは、あおり運転や事故などトラブルが起こった時の備えとなる「安心感」で、100人を超えました。次に「安全運転を心がけるようになった」という趣旨の回答も多く寄せられていました。
以下は、フリー回答の中から原文のままピックアップしたものです。
「まだ効果はないが、いずれ大きな事故も含め、物損や人身の事故の際に何よりもの証拠になるという安心感が生まれた」
「後方から車間を詰めてくるあおり運転気味なドライバーに対して、ドライブレコーダーを設置しているというアクションをすると、車間を開けるようになったこと」
「ゆっくり走行していた前の車両が突然急停止した為、事故になりました。その際、相手の方からいろいろ嘘を言われたため、ドライブレコーダーを相手の保険会社に送付しました。ドライブレコーダーのおかげで大事に至ることなく収束しました。」
- ドライブレコーダーの証拠能力
では、ドライブレコーダーの記録には実際にトラブルが起こった時に証拠能力はあるのでしょうか。答えは「決定的とまではいかないが、強い武器になる」です。裁判でも加害者と被害者の意見が対立した時に客観的な証拠として扱われている例が多数あります。
- 設置についての専門家からのアドバイス
ドライブレコーダーを効果的に使うためにも、専門家のアドバイスなどをチェックして守ることが大切です。JDRCの啓発用パンフレット（ttps://www.jdrc.or.jp/document/pamphlet/）では、次の5点について詳しく解説しています。以下は、その要約です。
（１）選ぶときは品質重視
性能表示を確認し、できれば画質をチェックする。
（２）取り付けは本体の性能以上に重要
しっかりと正しく取り付ける。
（３）メモリーカードは消耗品
品質第一で選び、1年に1度は交換する。
（４）定期的に映像をチェック
定期的に映像を確認、自分の運転をチェックする。
（５）事故が起きたときは速やかに開示・・
ドライブレコーダーの存在を警察と相手に早めに知らせる。
警察への提供に協力し、コピーを取っておく。
- 1000人アンケート
今回の記事で引用したアンケート結果をはじめ、ナビットでは、1000人規模のアンケートを、お手軽にご依頼・ご購入いただけます。
- 1000人アンケートとは
「1000人アンケート」とは、ナビットが運営する「Sohos-Style」へ登録している全国約63,400人の調査モニターを対象に、性別、年齢、居住地、属性など実態の明らかなモニターを絞り込んでアンケートを実施出来るサービスです。
調査モニターの中心は、30～50代の女性です。
消費者である主婦をはじめ「実態」のある「生の声」としてアンケートの回答を得る事が出来るので、一般的なアンケート調査を行う多くのアプリ系モニターとは違い「定量的」な数値情報だけでなく「定性的」な「質」に関する情報を集める事が出来ます。
- お気軽にご利用下さい！
ナビットの「1000人アンケート」是非ご利用ください！
★「1000人アンケート」詳細はこちら★
https://www.navit-j.com/media/?p=62470
★「1000人アンケート」お申し込みはこちら★
https://www.navit-j.com/inquiry/soho_enquete_entry.html
【会社概要】
■会社名 株式会社ナビット
■代表者 代表取締役 福井泰代
■設 立 2001年1月
■所在地 東京都千代田区九段南1-5-5 九段サウスサイドスクエア8F
■ＴＥＬ 03-5215-5713
■ＦＡＸ 03-5215-5702
■ＵＲＬ https://www.navit-j.com/
■E-Mail webmaster@navit-j.com
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