日米の一般ビジネスパーソンに対して、データサイエンティストの認知・理解を調査

一般社団法人データサイエンティスト協会（所在地：東京都港区、代表理事：高橋隆史、以下データサイエンティスト協会）は、日本とアメリカに在住の一般就労者向けに実施したデータサイエンティスト（以下 DS）の認知・理解に関する調査結果を発表しました。

＜調査結果のまとめ＞

DSの認知率は、日本：25.1% アメリカ：63.6%で、アメリカではDSは一般に広く浸透した職種
DSという職種に就労することへの興味は、日本：32.4% アメリカ：39.2%で、日米間の差は小さい
所属企業にDSがいる割合は、日本：8.1% アメリカ：32.4%で、圧倒的な差がある
DSに対するイメージは、日本は「専門性が高い」、アメリカは「収入が多い」「安定性がある」が高水準
日本の水準を昨年と比較すると、DSの認知率：21.8%→25.1%、興味：28.9%→32.4%と拡大傾向

⇒アメリカの水準には及ばないが日本でもDSは徐々に浸透している
AIの仕事での導入率は、日本：13.3% アメリカ：30.2%で、アメリカでの導入が進んでいるが、AIに対して不安を感じている割合は、日本：16.5% アメリカ：41.4%となっており、日本ではポジティブに考えている人が多い

【調査の趣旨・目的】

データサイエンティスト協会調査・研究委員会（委員長塩崎潤一）では、「データサイエンティスト市場の”需要と供給のミスマッチ”の解消」をメインテーマに調査・研究活動を行っています。

今回は、一般の人から見た場合に、データサイエンティストがどの程度、認知・理解されているのかを把握するために、日本とアメリカの一般ビジネスパーソンを対象に調査を行いました。DSの認知、興味、イメージ、会社での存在などを調査するとともに、AIの導入率や、生成AIの利用などについても日米間で比較をしています。また、自分の職種における業務満足度や将来性なども把握し、データサイエンティストの水準との比較も行っています。

【調査結果について】

今回の調査結果について、データサイエンティスト協会　調査・研究委員会の担当者である塩崎潤一（株式会社野村総合研究所未来創発センター）は次のように述べています。

「昨年は日本の一般ビジネスパーソンを対象に実施した調査を、2023年はデータサイエンス先進国のアメリカでも実施し、日米比較を行いました。DSの認知率、勤務している会社にDSがいる割合などは、アメリカと大きな差があることがわかりました。一方、DSに対する興味は日米での差が小さく、認知率などは徐々に高まってきており、これからのデータサイエンティストの活躍に期待が持てる結果になったと考えています。データサイエンティスト協会では、アメリカの水準を目指して、DSに関する適切な情報発信、人材育成の機会の整備、交流の場の提供などを行っていきたいと思います。」

調査対象　：日本およびアメリカ国内在住の就労者（正社員または嘱託・契約・派遣社員を対象、パート・アルバイトを除く）。20～69歳、性・年代別で均等割り付け。

調査手法　：インターネット調査

調査期間　：2023年6月15日～6月20日

有効回答数：日本 2,000人、アメリカ 1,000人

調査委託先：株式会社クロス・マーケティング

以下より、調査結果の詳細をご覧いただくことができます。

https://www.datascientist.or.jp/common/docs/Research_20230912.pdf

また、本調査結果の詳細は、2023年10月20日（金）に開催される「10thシンポジウム〜データサイエンスの最前線〜」（https://www.datascientist.or.jp/symp/2023/）でも発表いたします。

■一般社団法人データサイエンティスト協会について

2013年に発足した当協会は、データサイエンティストに求められるナレッジやスキルの定義、実態調査、ガバメントリレーションを含む情報発信、セミナー・トレーニング・検定プログラム等の提供、他団体との協業などを通じて、データサイエンティストを取り巻く環境を整備してきました。コミュニティ活動などを通し、データサイエンティストやそれを目指す学生や採用する企業、育成する教育機関のみなさまと交流し、業界の発展に貢献していきます。

2023年9月現在、130社14団体の法人会員と約20,100名の一般（個人）会員が参画しています。

代表理事：高橋隆史（株式会社ブレインパッド　取締役会長 Co-Founder）

所在地　：東京都港区六本木1-4-5 16F　WeWorkアークヒルズサウスタワー

設　　立：2013年5月