【調査結果 概要】
- ChatGPTを利用したことがあるエンジニアは約3割。2割超のエンジニアが「サービスを知らない」
- 7割以上が自社サービスとChatGPTを連携させたいと回答
- サービス連携で心配なこと 1位「セキュリティやプライバシー問題」2位「開発予算」3位「コーディングの工数」
- サービス連携の課題は「セキュリティ面」「精度の向上」など
- ChatGPTや、その他LLM、生成AIの活用メリットは「コスト削減」「ユーザーエクスペリエンスの向上」など
※「ChatGPT」は、OpenAIによって開発された、人間の発話をシミュレートしてユーザーと自然なやり取りをするチャットボットのモデル及びそのモデルを用いたアプリケーションです。
また、GPTその他LLM、生成AI（Generative AI）とは、OpenAIやGoogle、その他企業が開発する大規模言語モデル（LLM）ないしその他AIモデルを指します。
▼企業のChatGPT活用に関する調査①「ChatGPTの活用ルールが定まっている企業は約1割」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000110428.html
【調査結果 詳細】
- ChatGPTを利用したことがあるエンジニアは約3割。2割超のエンジニアが「ChatGPTを知らない」
ChatGPTを利用したことがあるか尋ねたところ、約3割が「ある」と回答しました。また、2割超のエンジニアがChatGPTというサービスを知らないことがわかりました（n=529）。
- 7割以上が自社サービスとChatGPTを連携させたいと回答
自社サービスにChatGPTやその他LLM、生成AIと呼ばれる技術を連携及び活用したいか尋ねたところ、7割以上が連携させたいと考えていることがわかりました（n=282 / ChatGPTが関与しうるサービスに携わっているエンジニア）。
- サービス連携で心配なこと 1位「セキュリティやプライバシーの問題」2位「開発予算」3位「コーディングの工数」
自社サービスにChatGPTやその他LLM、生成AIと呼ばれる技術を連携及び活用する際にどのようなことが心配か尋ねたところ、「セキュリティやプライバシーの問題」が66.1%で最も多く、「開発にかかる予算」が41.0%、「コーディングの工数」が38.3%と続きました（n=227 / 自社サービスとChatGPTを連携させたいエンジニア）。
＜自社サービスとChatGPTを連携させたくないと回答した理由＞（n=55）
・セキュリティ面が不安：47.3%
・精度が不安：36.4％
・費用がかかるため：16.4%
・開発工数がかかるため：5.5%
・必要性を感じない：30.9%
- サービス連携の課題は「セキュリティ面」「精度の向上」など
自社サービスにChatGPTやその他LLM、生成AIと呼ばれる技術を連携及び活用する際にどんな課題があるか尋ねたところ、「セキュリティ面」が43.9%で最も多く、「精度の向上」が41.6%と続きました（n=529）。
＜ChatGPTやその他LLM、生成AIの活用メリット＞（n=529）
コスト削減：47.6%
ユーザーエクスペリエンスの向上：33.3%
顧客満足度の向上：20.8%
その他：2.1%
メリットはない：32.5%
- ChatGPT等の生成AIがエンジニアに与える影響について
〜AIが発達することのメリット〜
・33歳男性：エンジニアがより高度な技術の習得や管理に時間を割けるようになる。
・46歳男性：コードの自動生成による開発効率の向上。
・55歳男性：IT関連の技術者が増える可能性がある。
・47歳男性：ルーティン作業を自動化することで人件費が削減できる。
〜AIが発達することのデメリット〜
・58歳男性：AIに頼りすぎて技術レベルが下がらないか心配。
・32歳男性：エンジニアの仕事を奪っていく。
・28歳男性：ブラックボックスな部分の増加。
- エンジニアがChatGPTに質問したこと
・48歳男性：コーディングの方法。
・57歳男性：特定の技術の利点と欠点について。
・33歳男性：バッチファイルを書いてもらった。
・55歳男性：新規事業に関するヒント。
・29歳女性：評価面談の作文。
・58歳男性：生成系AIのトレンドについて。
・58歳男性：研究テーマの論文紹介。
- 株式会社Jitera 代表取締役CEO 栁澤 直 コメント
今回の調査では、自社サービスにChatGPTやその他LLM、生成AIと呼ばれる技術を連携させたいというエンジニアの意向が強いことがわかりました。その一方で、ChatGPTの連携で心配なこととして「セキュリティやプライバシーの問題」がトップにきていますが、使い方を誤ると、意図せずにもしくは知らない間に個人情報が流出してしまう可能性もあり、実際に問題が報告されたケースもあります。
ChatGPTは現規約上、直接入力した情報は学習に使われることになるため、利用の方法には注意が必要です。また逆に、ChatGPTへの質問をデータとして蓄積すれば、サービス改善や生産性向上のための施策を打つことができる大きなチャンスでもあります。
生成AI市場はCAGR（年平均成長率）36.10%で成長し、2032年には1886億2000万ドルに達すると予測されており(※)、急成長が見込まれている市場です。今後、ビジネスにおける生成AIの活用の重要度はさらに高まると考えられます。その上で正しいChatGPT及び生成AIの利用方法については、専門家へしっかり相談する必要があるでしょう。
Jiteraは生成AIを用いたソフトウェア開発支援サービスを提供しています。全ての企業が「次の時代の」技術を使いこなすことができるように、今後もAIの活用を支援する事業を進めてまいります。
※出所：The Brainy Insights
【調査概要】
調査名称：ChatGPTに関する調査
調査機関：FASTASK
調査対象：全国の20~50代のエンジニア
調査方法： Webアンケート
調査期間：2023年3月20日〜2023年3月23日
有効回答数：529件
※各回答項目の割合（%）は、端数処理の関係上、合計が100%にならない場合があります。
■調査結果の引用時のお願い
※本調査内容を転載・ご利用いただく場合は、出典元の表記をお願いします。
例：「Jiteraの調査によると」「Jitera調べ」など
- 開発自動化プラットフォーム「Jitera」について
「Jitera」は、ソフトウェア開発のプロセスを自動化する開発プラットフォームです。
ソフトウェアをリリースするために必要なフロントエンドからバックエンド、インフラ、API連携まで幅広く自動化。これまで人間が一つ一つ書いていたコードのうち、複雑なロジックが必要ないコードは「Jitera」で書くことによりエンジニアの工数を削減することができます。ソースコードを出力することで、フルスクラッチ開発と同じ柔軟性で3倍の開発速度を実現します。
https://jitera.com/ja/services
- 代表取締役CEO プロフィール
栁澤 直（Nao Yanagizawa）
1994年生まれ。慶應義塾在学中にソフトウェア開発企業を設立。大型のIPOやM&Aを果たした急成長中のスタートアップを中心に開発業務に従事する。
新卒でリクルートホールディングスに入社しSUUMOの開発を担当。
2017年に株式会社Jiteraを設立。急成長中のスタートアップ、IPO前後、売上高1,000億円など幅広いフェーズのプロダクト開発を経験する中でコーディング効率化の着想を得て、開発自動化プラットフォーム「Jitera」を開発。
- 株式会社Jiteraについて
Jiteraは「ソフトウェア開発の次の時代を創る」をミッションに、ソフトウェア開発のプロセスを自動化する開発プラットフォーム「Jitera」の開発や、「Jitera」を活用した開発支援、DX支援を行なっています。
社内には東証プライム上場企業の元取締役、M&A経験のあるスタートアップ創業者CTO、Ruby on RailsやTypeScriptのコミット経験を持つエンジニア、Fortune500選出企業でマネジメント経験のあるメンバーなどが在籍。社員の外国人比率は80%を超え、グローバルかつハイレベルな人材が集っています。LinkedInのフォロワー数は1万人を超え、シードスタートアップの中ではグローバル採用市場における圧倒的な認知も強みの一つです。
◾︎会社概要
会社名 ：株式会社Jitera
本社 ：東京都渋谷区松濤1-28-2
代表者 ：代表取締役 栁澤 直
事業内容 ：ソフトウェア開発プラットフォーム「Jitera」の開発、DX支援
URL ：https://jitera.com/
