SBテクノロジー、「VMware Carbon Black」に対応したマネージドセキュリティサービスを提供開始

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SBテクノロジー株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長 CEO:阿多 親市、以下 SBT)は、防御機能と自動検知機能を組み合わせたエンドポイント保護ソリューション「VMware Carbon Black (ヴイエムウェア カーボン ブラック)(※1)」をマネージドセキュリティサービスの新たな監視対象製品に追加し、「MSS for EDR(VMware Carbon Black)」として、2023年3月27日よりサービスの提供を開始します。
本サービスは、SBTのセキュリティ監視センター(SOC)からお客様環境の「VMware Carbon Black CloudTM(※2)」を24時間365日体制でセキュリティアナリストが監視とログ分析、報告を行います。不審な挙動を検知した場合は、お客様に代わって迅速に対処(被害が疑われる端末をネットワークから即時隔離等)を行います。また、他端末への影響調査を行うことで、復旧までの時間を短縮することが可能となります。
 

■背景
近年、テレワークの普及やゼロトラストへの取り組みの強化による端末セキュリティとして、EDRの需要が高まっています。2022年度のEDR市場は、前年度比40%増の210億円が見込まれ、従来のユーザー層である大手企業に加えて中堅企業での導入が進み始めたことで、今後も成長が予想されています(※3)。導入が進む一方、EDR製品の運用においては、収集した情報(ログ)やアラートから潜在的な脅威の検出や、他の環境で発生しているセキュリティ事象との関連性の解析など、専門的な知識や経験が求められます。さらに、それらを常時監視し続けることはユーザー企業において担当者の大きな運用負荷になります。

SBTでは、2018年よりお客様の代わりにEDR製品の監視・運用等を行うマネージドセキュリティサービス「MSS for EDR」を提供してまいりました。今後、よりお客様のニーズにお応えしていくために、国内EDR市場でも大きなシェアを持つ「VMware Carbon Black CloudTM」を監視対象製品に追加します。

■ サービス概要
「MSS for EDR(VMware Carbon Black)」で提供するサービス内容は以下になります。

・サービスの特徴
1)  クイックレスポンス
SBTのSOCにて、24時間365日体制でセキュリティアナリストが監視し、不審な挙動を検知した場合は、被害が疑われる端末をネットワークから即時隔離など迅速に対処を行います。

2)  オンデマンドリサーチ
外部情報(他のセキュリティ機器で検出したアラートや外部通報など)を基にした調査について、お客さまに代わりSBTのセキュリティアナリストがEDR製品のアラートやログを対象に調査を行います。

3)  プロアクティブコントロール
インシデントが発生した際、本サービス以外に別途SBTのマネージドセキュリティサービスにご契約いただいているお客様には、ご契約の監視対象製品を用いたインシデントの分析および不正な活動の抑制作業を実施します。

・提供開始日
2023年3月27日

「MSS for EDR(VMware Carbon Black)」の詳細は、こちらをご覧ください。
https://www.softbanktech.co.jp/service/list/managed-security-service/mss-for-edr/

■ヴイエムウェア株式会社 パートナー営業統括本部 執行役員 統括本部長 雪竹潤 氏からのコメント
VMware Carbon Black Cloud が SBテクノロジーのMDR (Managed Detection and Response) サービス に追加されたことを光栄に思います。VMware Carbon Black Cloud の本格的なEDR (End Point Detection and Response)とSBテクノロジーのMDRを組み合わせて、今後もお客様へ堅牢なサイバーセキュリティ環境を提供することをお約束いたします。

(※1) VMware Carbon Blackは、防御機能と自動検知機能を組み合わせた効果的なエンドポイント保護により、サイバー攻撃による被害の拡大を未然に防ぐソリューションです。さらに、エンドポイントで発生したあらゆるイベントを可視化することにより、迅速な対処や詳細調査が可能になります。
(※2) MSS for EDR(VMware Carbon Black)の対象となる「VMware Carbon Black CloudTM」のライセンスは、「VMware Carbon Black Cloud Endpont」および「VMware Carbon Black Cloud Workload」となります。
(※3) 出典:株式会社富士キメラ総研「2022 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧 市場編」<2022年度>

※ 本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、各社の登録商標または商標です。

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