ワークブース「TELECUBE by OKAMURA」の新モデルを発表

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株式会社ブイキューブ(本社:東京都港区、代表取締役会長 グループCEO:間下 直晃)、テレキューブ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:間下 浩之)、株式会社オカムラ(本社:神奈川県横浜市、代表取締役 社長執行役員:中村 雅行)は、三社で共同開発したワークブース「TELECUBE by OKAMURA(テレキューブbyオカムラ)」の構造を見直し、従来モデルと同等の機能を維持しながら環境配慮と安全性を高めた新モデルを発表、2023年1月より発売します。

 

「TELECUBE by OKAMURA」は、さまざまな場所に容易に設置できるテレワークのためのフルクローズ型のワークブースです。セキュリティが保たれた静かな環境で、資料作成やメールなどの業務、電話、Web会議などでのコミュニケーションが可能です。2018年12月の発売以降、オフィス内に設置する企業向けモデルや、オフィスビルエントランス・駅・商業施設などに設置する公共空間向けモデルが、数多く導入されています。特にオフィス内への設置の需要が高く、数多く導入されてきました。働き方改革の推進や新型コロナウイルス感染拡大の影響で働き方の多様化が進み、仕事の内容に合わせて時間や場所を選んで働く「Activity Based Working(ABW)」やテレワークが急速に浸透、テレワークと出社を組み合わせたハイブリッドワークが定着してきており、集中作業やWeb会議用にオフィス内に設置する需要が続いています。

「TELECUBE by OKAMURA」の新モデルは、従来モデルと同等の機能を維持しながら、構造を見直し環境配慮と安全性を高めたワークブースです。軽量設計により、従来のモデルと比べ構造体の部品重量を約18%軽量化しました。製品重量の減量化により、輸送時のCO2排出量削減を実現しました。梱包資材の削減も図り、環境に配慮しています。
ブースに取り付けるドア周りの構造を開発し、ドアとブース本体のすき間をなくしたことで、開閉時に手を挟む心配がありません。また、従来モデルと同等の高い遮音性能を維持しながら、吸音性能が向上しました。ブースの外からの音がブース内に入らないように遮音するだけでなく、ブース内の音の反響・残響を吸音し抑制することで、Web会議時に声をはっきりと聞き取りやすくしています。
集中作業だけでなく会話に適した音環境と安全で快適な空間を実現するとともに、軽量設計による環境配慮により環境負荷低減に貢献します。

―「TELECUBE by OKAMURA」新モデルの特徴―
新モデルは、従来モデルと同等の機能を維持しながら、構造を見直し環境配慮と安全性を向上させています。従来モデルと同様に、一人用、二人用、四人用をラインアップしており、用途に合わせて選ぶことが可能です。

■環境配慮
軽量設計により、従来モデルと比べ、構造体の部品重量を約18%
軽量化しました。製品重量の減量化により、輸送時のCO2排出量
削減を実現しました。梱包資材の削減も実現しています。
 

■安全性
ブースに取り付けるドア周りの構造を開発し、ドアとブース本体のすき間をなくしたことで、開閉時に手を挟む心配がありません。

■高い遮音性能と吸音性能
従来モデルと同等の高い遮音性能を維持しながら、吸音性能を向上させています。ブースの外からの音がブース内に入らないように遮音するだけでなく、ブース内の音の反響・残響を吸音し抑制することで、Web会議時に声をはっきりと聞き取りやすくします。

 

■ラインアップ
 

本体タイプ:スタンダードタイプ、クリアタイプ
パネルカラー:7色
サイズ:一人用 1200W×1100D×2300H(mm)
二人用 2100W×1100D×2300H(mm)
四人用 2100W×1500D×2300H(mm)
天板カラー:2種8色
ソファ:四本脚タイプ、張りぐるみタイプ
ソファーカラー 張地:10色 脚:3色(四本脚タイプのみ)

価格:オープン価格

■「TELECUBE by OKAMURA」製品ページ
https://jp.vcube.com/telecube

●株式会社ブイキューブ https://jp.vcube.com/
●テレキューブ株式会社 https://telecube.co.jp
●株式会社オカムラ      http://www.okamura.co.jp

【ブイキューブとは https://jp.vcube.com/】ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。

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