凸版印刷、エジプトの包装展示会「ProPak MENA 2023」に初出展

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凸版印刷株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役社長:麿 秀晴、以下 凸版印刷)は、エジプト・カイロで2023年5月28日(日)~30日(火)に開催される包装材・加工技術の国際展示会「ProPak MENA 2023」(会場:Egypt International Exhibition Center)に今回初めて出展します。同展示会はアフリカ地域において最も包括的な包装関連の大規模展示会の一つで、2021年から開催され、2022年には300社以上が出展、8,000人以上が来場しています。
凸版印刷は、本展示会で近年目覚ましい経済発展を続けているアフリカ市場のパッケージメーカーや、食品、トイレタリーメーカーなどのエンドユーザーに向け、透明バリアフィルム「GL BARRIER」をはじめとするトッパングループのパッケージやフィルムの紹介を行います。

■ 出展の背景と目的

 凸版印刷は2021年5月に発表した中期経営計画(2021年4月~2023年3月)のキーコンセプトとして「Digital & Sustainable Transformation」を掲げ、中でも重点施策の一つである生活系事業の海外展開において、グローバルパッケージ事業でのサステナブル需要の獲得と地産地消体制の構築を加速させています。

  また、これまでもインドネシアやタイ、中国などアジアエリアにおいてパッケージ事業を推進、2016年4月には「TOPPAN USA ジョージア工場」の操業を開始し、欧米や中南米への「GL BARRIER」の製造供給体制を確立しました。2021年には米英で事業を展開するパッケージメーカー「InterFlex Group」を買収、直近ではインドのフィルム製造大手「Toppan Speciality Films」や、タイのパッケージメーカー「Majend Makcs」を連結子会社化するなど、北米や欧州、中南米、アジアなどのエリアを視野にいれたグローバルな製造/販売を強化しています。また、2024年末にはチェコに「GL BARRIER」の新工場を立ち上げ、グローバル規模での適地生産が可能となります。

  今回展示会が開催されるエジプトは、ヨーロッパや中東、アフリカ諸国の近隣に位置し、各国から多くの人が集まる海上交通・貿易の中心地です。人口増を背景に多様な経済と重要な消費者市場が存在しています。

 凸版印刷はアフリカ・中東地区を今後の有力な軟包装の成長市場の一つと捉え、本展示会への出展を通じ、グローバルに展開するコンバーティング事業や「GL BARRIER」の認知度拡大とさらなる事業展開を図っていきます。

 

■ 主な展示内容 

・「GL BARRIER」および関連バリア包材

 「GL BARRIER」は、凸版印刷が独自に開発した透明バリアフィルムの総称です。独自の蒸着加工技術による世界最高水準のバリア性能と用途に応じた豊富なラインアップを保有。透明バリアフィルムのトップブランドとして、国内だけでなく欧州、米州、アジアなど海外市場でも高い評価を得ています。

 本展示会では、フィルム製品のほか関連バリア包材として電子レンジ対応包材、紙製複合容器などを展示します。

URL: https://www.toppan.co.jp/living-industry/packaging/products/barrier_film/

・モノマテリアルバリア包材

  「GL BARRIER」の新たなラインアップとして凸版印刷が独自開発した、異なる役割を持つ複数の素材を貼り合わせることなく、PPもしくはPEなどの単一素材構成でありながら高いバリア性・各種物性を実現したパッケージです。このパッケージは欧州の複数のリサイクル性評価機関により、リサイクル適性が高く評価されています。

URL: https://www.toppan.co.jp/living-industry/packaging/products/mono-material_flexible_packaging/

・トッパングループのパッケージ関連グローバルサプライチェーンの紹介

  トッパングループが有する世界各地のパッケージ関連の生産拠点や販売ネットワークを紹介します。

■   「ProPak MENA 2023」について

名称: ProPak MENA 2023

会期: 2023年5月28日(日)~30日(火)

会場: Egypt International Exhibition Center

当社ブース: H1.K34

主催: Informa Egypt, LLC

公式サイト: https://www.propakmena.com/en/home.html (英語)

 

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* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以  上

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