https://www.sustaina.org/ja/info/awards/2023/
■ 「SUSTAINA ESG AWARDS」概要
本アワードの目的
SUSTAINAのミッションの1つ「企業のサステナビリティ活動が、更に活性化する仕組みをつくる」の一環として本アワードを実施しています。「先進的な受賞企業を模範に、多くの企業でサステナビリティ活動が活性化すること」を目的としています。各企業の環境への取り組みや、働き方改革、ガバナンス強化などを促すことで、持続的な経済及び社会の発展につながることを目指しています。
各部門概要
＜総合部門＞
ESGスコアと財務スコアからなる総合スコアの上位100社を「サステナビリティ経営先進企業」として選定。上位20社をゴールドクラス、30社をシルバークラス、50社をブロンズクラスで表彰。
＜業種別部門＞
東京証券取引所・証券コード協議会が定めている33業種毎に、総合スコアの高い3社をゴールド、シルバー、ブロンズで表彰。
※今回は「ESG部門」と「市場別部門」を廃止致しました。
受賞ロゴマーク
受賞企業には積極的なサステナビリティ活動を称え、受賞ロゴマークを授与致します。申請方法はSUSTAINAサイト内の「SUSTAINA ESG AWARDS 概要」ページをご覧ください。
https://www.sustaina.org/ja/info/awards/
■ 「SUSTAINA ESG AWARDS 2022」受賞企業一覧
＜総合部門 / サステナビリティ経営先進企業 TOP100＞
[ゴールドクラス]（証券コード順、以下同様）
住友林業、日産化学、クレハ、塩野義製薬、エーザイ、第一三共、富士フイルムホールディングス、日本ガイシ、小松製作所、荏原製作所、ダイキン工業、IDEC、日本電気（NEC）、アドバンテスト、ヤマハ発動機、オリンパス、伊藤忠商事、キヤノンマーケティングジャパン、川崎汽船、大阪ガス
[シルバークラス]
INPEX、積水ハウス、明治ホールディングス、アサヒグループホールディングス、伊藤園、ローソン、中外製薬、小野薬品工業、Zホールディングス、出光興産、横浜ゴム、TOTO、JFEホールディングス、古河電気工業、三和ホールディングス、テクノプロ・ホールディングス、リクルートホールディングス、ミネベアミツミ、キッツ、横河電機、アズビル、カシオ計算機、ローム、リコー、豊田通商、三菱商事、三菱地所、日本郵船、商船三井、ファーストリテイリング
[ブロンズクラス]
大林組、大和ハウス工業、NECネッツエスアイ、キリンホールディングス、アスクル、味の素、日清食品ホールディングス、J.フロント リテイリング、トヨタ紡織、SUMCO、信越化学工業、協和キリン、三井化学、JSR、積水化学工業、野村総合研究所、大塚ホールディングス、DIC、ダスキン、伊藤忠テクノソリューションズ、コニカミノルタ、ライオン、小林製薬、ENEOSホールディングス、住友金属鉱山、栗田工業、ダイフク、富士電機、JVCケンウッド、オムロン、サンケン電気、セイコーエプソン、パナソニック ホールディングス、アンリツ、富士通ゼネラル、TDK、シスメックス、浜松ホトニクス、SCREENホールディングス、キヤノン、大建工業、ヤマハ、三井物産、住友商事、ユアサ商事、サンゲツ、芙蓉総合リース、SGホールディングス、ソフトバンク、SCSK
[次点入賞]
ニッスイ、マルハニチロ、高砂熱学工業、ヤクルト本社、双日、キッコーマン、TIS、アステラス製薬、マンダム、ファンケル、デクセリアルズ、AGC、住友電気工業、ノーリツ、千代田化工建設、椿本チエイン、ブラザー工業、ジェイテクト、明電舎、デンソー、村田製作所、スズキ、良品計画、トプコン、アシックス、リンテック、イトーキ、岩谷産業、三井住友トラスト・ホールディングス、三井不動産
＜業種別部門＞
1. 水産・農林業：マルハニチロ、ニッスイ、サカタのタネ
2. 鉱業：INPEX、石油資源開発、三井松島ホールディングス
3. 建設業：住友林業、積水ハウス、大和ハウス工業
4. 食料品：明治ホールディングス、伊藤園、アサヒグループホールディングス
5. 繊維製品：テクノプロ・ホールディングス、帝人、日清紡ホールディングス
6. パルプ・紙：王子ホールディングス、大王製紙、中越パルプ工業
7. 化学：日産化学、富士フイルムホールディングス、クレハ
8. 医薬品：塩野義製薬、エーザイ、第一三共
9. 石油・石炭製品：出光興産、ENEOSホールディングス、コスモエネルギーホールディングス
10. ゴム製品：横浜ゴム、バンドー化学、住友理工
11. ガラス・土石製品：日本ガイシ、TOTO、AGC
12. 鉄鋼：JFEホールディングス、日本冶金工業、中部鋼鈑
13. 非鉄金属：古河電気工業、住友金属鉱山、住友電気工業
14. 金属製品：三和ホールディングス、SUMCO、ノーリツ
15. 機械：ダイキン工業、小松製作所、荏原製作所
16. 電気機器：IDEC、アドバンテスト、日本電気（NEC）
17. 輸送用機器：ヤマハ発動機、トヨタ紡織、デンソー
18. 精密機器：オリンパス、トプコン、東京精密
19. その他製品：ヤマハ、大建工業、リンテック
20. 電気・ガス業：大阪ガス、西部ガスホールディングス、東京ガス
21. 陸運業：SGホールディングス、NIPPON EXPRESSホールディングス、小田急電鉄
22. 海運業：川崎汽船、日本郵船、商船三井
23. 空運業：日本航空（JAL）、ANAホールディングス、アジア航測
24. 倉庫・運輸関連業：住友倉庫、三菱倉庫、キムラユニティー
25. 情報・通信業：Zホールディングス、SCSK、伊藤忠テクノソリューションズ
26. 卸売業：伊藤忠商事、キヤノンマーケティングジャパン、豊田通商
27. 小売業：ファーストリテイリング、ローソン、アスクル
28. 銀行業：三井住友トラスト・ホールディングス、三井住友フィナンシャルグループ、三菱UFJフィナンシャル・グループ
29. 証券・商品先物取引業：大和証券グループ本社、野村ホールディングス、東海東京フィナンシャル・ホールディングス
30. 保険業：T&Dホールディングス、東京海上ホールディングス、第一生命ホールディングス
31. その他金融業：芙蓉総合リース、クレディセゾン、NECキャピタルソリューション
32. 不動産業：三菱地所、三井不動産、ヒューリック
33. サービス業：リクルートホールディングス、ダスキン、セコム
■ 選定プロセス・評価概要
受賞企業 選定プロセス
SUSTAINAで調査対象としている「東京証券取引所上場企業 約3,900社」の中から、
1. 独自の企業不祥事データベースを用いて過去5年間に発生した不祥事事案の中から、社会及び財務への影響が大きかった企業を除外。
2. 不祥事による減点を含めた「ESG総合スコア」をもとに、業種毎に定めた基準スコアを超えた企業約500社を選定。
3. 選定企業の財務情報をもとに、成長性、収益性、効率性、安全性の指標でスコア化。
4. E.環境、S.社会、G.ガバナンス、F.財務、各指標の最高点を100に調整。
5. ESGスコア（満点：300）と財務スコア（満点：100）の総合スコアで受賞企業を決定。
ESG評価概要
1.企業がコーポレートサイトやコーポレートガバナンス報告書などで公表しているサステナビリティ関連情報を独自システムで評価、2.SUSTAINA利用者による企業評価、3.SUSTAINA企業会員によるセルフレポート評価、4.不祥事による減点から「ESG総合スコア」を算出。独自のESG評価システムは社会的責任に関する国際規格「ISO26000」と2021年6月に改訂された「コーポレートガバナンス・コード」がベース。ESG指標は「組織基盤・ガバナンス」「対株主責任」「人権」「労働慣行」「環境」「公正な事業慣行」「製品・サービス責任」「コミュニティ参画・発展」の8つ。評価項目は500以上。
財務評価概要
過去5年間の財務情報を用いて「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」から財務スコアを算出。財務指標は下記の通り。
成長性：売上高成長率（CAGR）、売上高増加率、当期利益増加率、総資産成長率、純資産成長率
収益性：売上高利益率（ROS）、総資産利益率（ROA）、自己資本利益率（ROE）
効率性：総資産回転率、自己資本回転率
安全性：自己資本比率・変化率（5年平均比・前年比）
■ 今後の予定
2023年9月、総集編としてこれまで当アワードを受賞した「サステナビリティ経営先進企業」の業績と株価の状況を検証したレポートを発表する予定です。
■ SUSTAINAについて
SUSTAINAは、東京証券取引所上場企業 約3,900社の「ESG評価情報」、ステークホルダーの立場から企業を評価・応援すると寄付・社会貢献できる「レビュー募金」、提携サイトで買い物すると寄付できる「SUSTAINAショッピング募金」、ポイントで社会課題に取り組む団体に寄付できる「SUSTAINAポイント募金」などを提供する、国内初のサステナビリティに特化したプラットフォームサイトです。
2013年から10年間、当サイトの開発・運営を行ってきましたが、日本国内において企業のサステナビリティ活動が活性化した事や、サステナブル投資が普及・定着した事に伴い、2023年8月31日を持って一般公開を終了する事に致しました。これまで当サイトをご支援・ご利用頂いた皆さまに厚く御礼申し上げます。
今後につきましては、これまでと違うアプローチで「世界中のあらゆる組織のサステナビリティ活動が活性化する仕組み」となるシステムに全面刷新し、法人向けサービスとして再出発する予定です。尚、新サービスはこれまでと同様のブランド「SUSTAINA ®」とドメイン「sustaina.org」で提供する予定です。リリース時期につきましては2024～25年中を目指しています。
SUSTAINAサイト概要ページ：
https://www.sustaina.org/ja/info/overview/
■SUSTAINAのミッション
SUSTAINAを開発・運営する当社は「より良い社会を、未来へつなぐ」をスローガンに、「あらゆる組織のサステナビリティ活動が活性化する仕組みをつくる」をミッションに掲げ、持続可能な社会の発展につながる仕組みづくりを行っています。事業を通じて、より良い社会の発展に貢献して参ります。
■ SUSTAINA開発・運営会社
会社名：サステナ株式会社
所在地：〒150-0002 東京都渋谷区渋谷2-19-15 宮益坂ビルディング609
代表者：柴田源樹
設立日：2012年1月20日
事業内容：サステナビリティプラットフォーム「SUSTAINA」の開発・運営、ドネーションファンド「サステナ未来基金」の管理・運営
コーポレートサイト：https://www.sustaina.co.jp
公式Twitter：https://twitter.com/sustainajapan
【本件に関する問い合わせ先】
サステナ株式会社内 SUSTAINA運営事務局
https://www.sustaina.org/ja/contact/
