新製品は、モーターに置くだけで、排熱により上昇したモーター表面の温度と外気との温度差5℃から自己発電で動作し、回転機器の振動をセンシングします。速度RMSタイプのKSGD-SV8では、温度差5℃の条件下において、45分間の蓄電後に測定を一回実施します（表１）。従来の温度差10℃から動作する製品に比べ、大幅に小さな温度差で動作する電池レスIoT振動センサーデバイスは、間欠動作の回転機器や大型のモーターなどからの排熱による、より小さな温度差で自己発電し、安定して振動を測定します。また、コールドスタート時の測定開始時間を短縮します。
新製品は、本年7月2０日から７月２２日の期間に東京ビッグサイト（東京国際展示場）で開催される、工場設備の維持管理・保全技術を対象にした専門展示会である「プラントメンテナンスショー」へ出展します。また、同時開催のTECHNO-FRONTIER2022の「超モノづくり部品大賞製品展示」へ製品を展示いたします。
【KSGD-SV外観】
【表1 測定仕様】
【電池レスIoTデバイスによる設備モニタリングシステム】
設備の老朽化や熟練保全技能者不足が進む設備の保全において、突発的な故障による機会損失の防止と修繕費用や点検費用の削減のため、センサーにより測定したデータを活用した故障予兆の検知により、適切なタイミングで設備の保全を行う予知保全（CBM ※４）が求められています。特に、設備故障原因の約半数を占める回転機器においては、異常発生後の早い段階に現れる振動の異常を検知する設備モニタリングシステムによるCBMが求められています。しかし、設備モニタリングシステムの初期費用と運用費用の課題によりCBMは普及が進んでおらず、多くの設備において保全員による巡回点検が続いています。
ＫＥＬＫは、モーターに置くだけで、わずか５℃の温度差から動作する、配線工事と電池交換が不要な 電池レス『熱電EH振動センサーデバイス KELGEN SD KSGD-SV』と、汎用PC上でビッグデータの統計演算とグラフ化を高速に実行する『設備状況見える化ソフトウェアSDM-Plus』をシームレスにつなげる設備モニタリングシステム『KELGEN SDシステム』により、IoTデバイスによる設備モニタリングシステムの初期費用と運用費用を大幅に低減しました。『KELGEN SDシステム』は、設備保全のCBM化と保全員による巡回点検の削減を推進し、設備保全の生産性向上に貢献します。
【KELGEN SDによる設備モニタリングシステム】
【KELGEN SDについて】
周囲の環境からのエネルギーハーベスティングにより動作する 電池レス IoT振動センサー 『熱電EH振動センサーデバイス KELGEN SD KSGD-SV』は、日本プラントメンテナンス協会が主催する2020年の TPM優秀商品賞 開発賞、および、モノづくり日本会議（※５）と日刊工業新聞社が主催する2020年の“超”モノづくり部品大賞 電気・電子部品賞を受賞しました。
【株式会社KELK】
ＫＥＬＫは、コマツが1957年から始めた熱電半導体の研究開発を前身とし、1966年の設立から長年培ってきた熱電変換技術を核に、排熱を電気に変える革新的な製品の開発、導入を進めています。熱電発電技術によりIoTデバイスの電力供給問題を解決することで、設備機器のデジタル変革（DX）の支援と省エネルギー化を推進し、より便利で豊かな社会の実現に貢献していきます。
会社名：株式会社KELK
所在地 ： 神奈川県平塚市四之宮3-25-1
代表者名： 代表取締役社長 大内 力
資本金 ： 3億9千万円
事業内容： サーモモジュールならびに各種温調機器の製造販売
URL ： https://www.kelk.co.jp/
https://www.kelk.co.jp/products/kelgen-sd.html
【本件に関するお問合せ先】
URL ：https://www.kelk.co.jp/contact/
※１ エネルギーハーベスティング：EH。環境発電。環境中の微小なエネルギー（熱，光，振動，電波，等）から電力を得る技術。
※２ 温度差： KELGEN SD電源部の受熱側の表面温度と、無風状態での雰囲気（外気）温度との温度差
※３ エンベロープ処理：振動波形の振幅成分を包絡線（エンベロープ：Envelope）で外挿し、振幅の外形を取り出す処理方法。高速フーリエ変換（Fast Fourier Transform）することで、衝撃波の周波数分析ができる。
※４ 予知保全（CBM）：Condition Based Maintenance。設備の劣化状態を把握・予知して部品の交換や整備を行う状態基準保全。予防保全に比べ約10%のメンテナンスコスト削減、設備のダウンタイム削減等の効果がある (出典：米国エネルギー省 Operations & Maintenance Best Practices)
※５ モノづくり日本会議：日本のノづくり産業の発展・競争力強化を図ることを目的とした約2000社が参加する経済産業団体。
