130万人の最新レシートデータから見る、購買動向調査価格高騰の中スーパーの値下がり商品に着目

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東芝データは、東芝グループの電子レシートサービス「スマートレシート® 」を利用する約130万人のレシートデータから得られる購買データを統計化し、あらゆる商品の買い物動向から分かることをお伝えいたします。

今年に入り多くの商品価格が上昇する中、2月~4月にスーパーマーケットで値下がりした商品を調査しました。1月の単価を基準(100%)とし、2月~4月の同一店舗同一商品の単価を売上数量で加重平均して単価指数化をしています。その結果、食用油が最も値下がりしており3月は基準となる1月比4.5%減となりました。また、野菜などの生鮮農産品も4月には同4.1%減、カップ麺は同3.1%減など、我々の日常に欠かせない商品の値下がりが明らかとなりました。価格高騰が続く今、日々の商品価格に着目することは、家計節約の一助となるかもしれません。

  • データ備考
    対象期間:2023年1月~2023年4月
    対象店舗:全国のスマートレシート加盟店内の「スーパーマーケット」

  ■家計管理もラクラク!「スマートレシート®」
  東芝テックが開発した「スマートレシート® 」は、会計時に通常は紙で提供される購入商品の明細レシートを電子化し、データとして管理・提供するサービス。お客さまは手元に紙のレシートを残さなくてもスマートフォンで購入履歴をいつでも確認することができ、月毎に食費や日用品など9つの家計費目に自動で集計される。
  公式URL:https://www.smartreceipt.jp/
  *「スマートレシート® 」は東芝テック株式会社の登録商標です
  
  
  ■ 東芝データがご提供する購買統計データについて
  東芝データ株式会社では、「スマートレシート®」から得られる購買データを統計化し、実購買に基づいた膨大なデータから消費行動パターンをより詳細に分析できるサービスを展開中。
  
  <東芝データの扱う購買データの特徴>
  
  ・POSシステムのリーディングカンパニーである東芝テックのアセット基盤
  「スマートレシート® 」加盟店の業種・業態を超えた幅広い購買統計データを流通横断で取得可能。サービス会員数130万人以上。
  
  ・データの即時性
  数時間以内に形成した購買統計データで分析可能(購買統計データAPI)
  
  ・分析切り口の多様性
  購入者属性等、エリア指定、指定商品のシェア・ランキングなど、あらゆる切り口で購買動向を把握。変化を速やかに捉え機会を逃さない商品開発や、暮らしの変化に順応させる政策立案を行うことに寄与。
  
  また、サブスク型の購買統計データ分析ツール「Data flip™」の提供も開始。
  お問い合わせ:https://www.webcom.toshiba.co.jp/tdc_pd/biz_contact/

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