freee株式会社（本社：東京都品川区、CEO：佐々木大輔）が3月15日(水) 19:00に開催するInternational Women’s Day Japan Event「Women in Tech Company」がInternational Women’s Day公式サイトに掲載されました。
URL：
https://www.internationalwomensday.com/Activity/19135/International-Women-s-Day-Japan-Event-Women-in-Tech-Company
令和5年のInternational Women’s Dayのテーマは「ジェンダー平等のためのイノベーションとテクノロジー」です。
International Women’s Day公式サイトに掲載されているイベントでは、マネーフォワード・サイボウズの2社をお招きして「わたしたちの目指す社会とは？ Women in Tech Company #EmbraceEquity」をテーマにパネルトークを行います。
ジェンダーについて各社ではどのような話がされているのか・ジェンダーギャップを減らすためには何が必要なのか、などの課題について触れていきます。
今回は働き方やキャリア形成について悩む全ての人を対象に開催いたします。
当日オフライン会場では軽食を用意し、参加者同士が交流できるようソーシャルタイムを設けております。
オフライン会場ではぜひドレスコードの「紫色」のアイテムを身に付けてご参加ください。
■International Women’s Day Japan Event「Women in Tech Company」開催概要
開催日時：3月15日(水) 19:00〜20:30
参加方法：freee本社イベントスペースでのオフライン参加／オンライン同時配信あり（日本語のみ）
会場：freee株式会社本社19階 asobiba（JR大崎駅 北改札口から徒歩3分）
住所：東京都品川区大崎1-2-2 アートヴィレッジ大崎セントラルタワー19F asobiba
ドレスコード：オフライン参加の方は「紫色」のアイテムを身に着けてご来場ください
参加対象：どなたでもご参加いただけます（学生の方も歓迎です）
申し込み方法：下記のURLからお申し込みください
https://womenintechcompany.peatix.com/
タイムテーブル：
19:00-19:10 挨拶＆登壇者紹介
19:10-19:50 パネルディスカッション「わたしたちの目指す社会とは？ Women in Tech Company #EmbraceEquity」
※オンライン参加の方はこちらで終了となります
19:50-20:30 ソーシャルタイム （軽食を立食形式で用意しております）
20:30 閉会
■登壇者紹介
＜パネリスト＞
株式会社マネーフォワード People Forward本部長 石原 千亜希 氏
有限責任監査法人トーマツにて公認会計士として勤務した後、2016年にマネーフォワード 経営企画部にジョイン。
上場後は経営企画部長として、IR・ファイナンス等に従事。8か月の育産休を経て、復帰後はESG・D&Iプロジェクトを始動。
2021年より人事に主軸を移し、現在は人事全般を統括。
サイボウズ株式会社 カスタマー本部 カスタマーサクセス部 部長 齋藤操 氏
インスタントカメラ販売会社の情報システム部門を経て、2002年にサイボウズ入社。
開発部門でGaroonのプロダクトマネジャーとして製品リリースに携わる。
2011年より顧客部門に移り既存顧客の活用推進を担当。育産休からの復帰後に週4時短での管理職を経験。2021年より現職。
＜ファシリテータ＞
freee株式会社 金融渉外部長 兼 プロダクトマネジャー 小泉美果
新卒で総務省に入省、デジタルガバメント推進を担当。2019年freeeにジョインし、税制改正要望などの政府渉外とプロダクトマネージャーを兼務。日本金融サービス仲介業協会理事。2023年より慶応義塾大学SFCでジェンダーと社会経済の講義を担当。
■freee株式会社 概要
会社名 freee株式会社（登記名：フリー株式会社）
代表者 CEO 佐々木大輔
設立 2012年7月9日
所在地 東京都品川区大崎1-2-2 アートヴィレッジ大崎セントラルタワー21F
https://corp.freee.co.jp/
＜経営者から担当者にまで役立つバックオフィス基礎知識＞https://www.freee.co.jp/kb/
freeeは「スモールビジネスを、世界の主役に。」というミッションのもと、だれもが自由に経営できる統合型経営プラットフォームを実現します。日本発のSaaS型クラウドサービスとして、パートナーや金融機関と連携することでオープンなプラットフォームを構築し、「マジ価値」を提供し続けます。
