S&P500に連動し、信託報酬が最低水準であるファンドの取扱いを開始

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 マネックス証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:清明祐子、以下「マネックス証券」)は、2023年11月17日(金)より、ブラックロック・ジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長CEO:有田浩之、以下「ブラックロック・ジャパン」)が設定する『つみたてiシェアーズ 米国株式(S&P500)インデックス・ファンド(愛称:つみたてS&P500)』の取扱いを開始いたしますのでお知らせします。

■背景

 マネックス証券では創業以来、個人投資家の投資環境の充実を目指し、様々なサービスを提供してまいりました。そして、お客様の運用リターンを最優先に考えた、他社にない情報やツールなど、質の高い商品・サービスを提供することに力を入れております。

 2023年9月には、2024年から始まる新 NISA で取り扱うすべての商品(日本株・米国株・中国株・投資信託)の売買手数料を無料化するとともに、現行NISAにおいて保有いただいている商品を2024年以降に売却される場合の手数料も無料とすることも発表いたしました。

 このような環境下、志を同じくするブラックロック・ジャパンとのパートナーシップを通じて、お客様の資産形成に役立つ新ファンドをご提供することとなりました。

 世界最大の資産運用会社(※1)であるブラックロック・グループが運用しているiシェアーズ(iShares)ETFを活用し、S&P500指数に連動するインデックスファンドの中では最も低い信託報酬となる当ファンドを取扱うことで、お客様の資産増に寄与することを目指してまいります。

■特長

  つみたてiシェアーズ 米国株式(S&P500)インデックス・ファンド(愛称:つみたてS&P500)には以下の特長があります。

(1) 世界最大の資産運用会社であるブラックロック・グループが運用する米国株式ETFを主な投資対象(※2)

   とし、米国の代表的な株価指数のひとつであるS&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する

   運用成果を目指すインデックス・ファンドです。

(2) S&P 500指数に連動する米国株式インデックス・ファンドの中では最も低い(※3)年0.0586%(税抜年0.0

   56%)の信託報酬(運用管理費用等)で保有できます。

(3) つみたてNISAの対象ファンドとして届出を行う予定であり、2024年1月より開始となる新NISA制度の

         つみたて投資枠、成長投資枠にも対応する予定です。

(4)マネックス証券のみで取扱う投資信託(※4)です。

※1 出所:ブラックロック・ジャパンのウェブサイトより。Thinking Ahead Institute, “The world’s largest 50

      0 asset managers”(2022年10月)、2021年12月末時点のグローバルの運用資産残高ベース。

※2 ブラックロック・グループが運用する米国の株式に投資するETFおよび米国の株式を主要投資対象とし

      ます。

※3 2023年10月30日現在ブラックロック・ジャパン調べ。S&P500指数に連動する米国株式インデックス・ファ

      ンドとの比較。

※4 2023年中は一般NISAおよびつみたてNISAどちらでもお取引可能となる予定です。

■概要

 詳細はマネックス証券ウェブサイト(https://info.monex.co.jp/fund/guide/blackrock-ishares-sp500.html)をご覧ください。

■キャンペーン

 ファンドの取扱いを記念して、オープン懸賞キャンペーンを実施いたします。

 内容:クイズに正解した方の中から抽選で300名様にiシェアーズのオリジナルスマホスタンドをプレゼント。

 期間:2023年10月30日(月)〜2023年11月30日(木)

 詳細はマネックス証券ウェブサイト(https://info.monex.co.jp/news/2023/20231030_02.html)をご覧ください。

                                              以 上

【マネックス証券でのお取引に関する重要事項】

  マネックス証券が扱う商品等には、価格変動等により元本損失・元本超過損が生じるおそれがあります。

  投資にあたっては、契約締結前交付書面、目論見書の内容を十分にお読みください。  

【マネックス証券株式会社について】

  金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号

  加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

       一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、

       一般社団法人 日本投資顧問業協会

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