この調査は、日本人の海に対する感情や認識がどのように変化していくかを調べ、さらに社会の動向や情勢によってどのように遷移するかを2年に1度定点観測し、今後のプロジェクト立案などに役立てるべく2017年より実施しています。2022年の調査結果によると、この1年間で「海に行っていない」と回答する人の割合が45%(2019年より12%上昇)、海への親しみの低下が懸念される結果となりました。
左から）笹川会長、海野常務理事
調査結果サマリー
https://www.nippon-foundation.or.jp/app/uploads/2022/07/new_pr_20220715_01.pdf
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海へ行く機会と、海への意識 ●2019年(コロナ前)と比べて屋外での活動が４割減少し、それに伴い「海に行く人」も減った。 ●その影響で「海が好き」「海に親しみがある」などの“海への愛着”が減少した。 ●また、「この１年間、海に行っていない人」は、「海に行った人」に比べて「海を大切に思う気持ち」が低い。 ●一方、「海に行きたい」という行動意向は減っていない。 子どもの頃の海体験 海を守る行動・海洋問題への意識 |
また、今年度は調査項目として、新たに「海の未来のロジェクトへの関心」を追加。結果は以下の通りとなりました。(一部抜粋)
●約4割の人は海の未来プロジェクトに「興味がある」。
もっとも関心が高いのは「洋上風力発電開発プロジェクト」で45%。
海の未来プロジェクトへの関心
●10代は、海の未来プロジェクトに比較的関心が高い。
海の未来プロジェクトへの若者の関心
＜関係者コメント（一部抜粋）＞
日本財団 会長 笹川陽平
日本財団 笹川陽平会長
日本は海洋立国であり、海洋基本法の制定や世界で唯一「海の日」を祭日にするなど、海との関係が深い国。
その中でも、未来を背負う子どもたちが海にどの程度の関心を持っているかを調査することは非常に重要と考えている。今回の調査結果を広く知ってもらうことで、「海に囲まれた日本」として子どもたちが海に親しみ、そして海の恩恵によって生活をしているということを理解してもらえれば。
また、国民全てが海に深い関心を持っていただくきっかけとなればと考えている。
日本財団 常務理事 海野光行
日本財団 海野光行常務理事
新型コロナウイルス感染症によって、子どもたちを含む多くの人の海での体験機会が失われている。
海への訪問頻度と愛着度の関連性が今回の調査でも明らかになっていることから、今後も地方自治体や各地の企業とも連携し、海に行く機会の創出や情報発信を強化していきたい。
また、子どもたちが海洋問題について学習できる良質なコンテンツづくりや、
新型コロナウイルス感染症の長期化を見据え、直接海に行かなくても海を身近に感じられる、デジタルコンテンツや映像を使用した新しい海との関係づくりを視野に入れた事業創出を目指す。
■調査について
対象 ：全都道府県 15 歳～69 歳の男女(有効回答数/男性：5,800 人、女性：5,800 人)
10 代(15～19 歳)/2,200 人、20 代～60 代/9,400 人
調査期間：2022 年6月10日～6月15日
調査手法：インターネット調査
過去の調査結果はこちらよりご参照ください。
2017年：https://www.nippon-foundation.or.jp/media/archives/2018/news/pr/2017/img/31/2.pdf
2019年：https://www.nippon-foundation.or.jp/app/uploads/2019/07/new_pr_20190708_01.pdf
参考資料：https://www.nippon-foundation.or.jp/app/uploads/2022/07/new_pr_20220715_02.pdf
■日本財団について
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日本財団は1962年、日本最大規模の財団として創立以来、
人種・国境を越えて、子ども・障害者・災害・海洋・人道
支援など、幅広い分野の活動を推進しています。
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