※ハイブリッドワーカーの定義：週に1回以上オフィス勤務とリモートワークを組み合わせて働くワーカー
■調査ハイライト
・首都圏のハイブリッドワーカーは週あたり平均6.5時間のWeb会議を実施
・Web会議で不便・不満を感じる点、1位は途切れや遅延などの通信品質(38.9%) 、2位は相手のカメラがオフで、反応/表情がわからない(32.6%)
・顔を映さずとも問題ない等の理由により、自身のカメラを基本オフにしている人が62.1%
・一方、相手の顔を見て話したい等、相手のカメラ・オフに不便や不満を感じる人は57.1%に上る
・コロナ後にオフィスに戻る人が増えても、Web会議がなくなることはない。Web会議がさらに質の高い議論や会話をもたらす場となるためには、今回調査でニーズが明らかとなった「顔のみえるコミュニケーション」の実現等、現状の課題を解決していくことが求められる。
※詳細な調査結果のダウンロードはこちら
https://prtimes.jp/a/?f=d32317-372-1f863bce4ff2a230a1d28b6b136e8ad7.pdf
■調査結果詳細
・首都圏のハイブリッドワーカーは週あたり平均6.5時間のWeb会議を実施
首都圏のハイブリッドワーカーに週あたり何時間Web会議をしているか調査したところ、週平均6.5時間、会議の82%がWebで実施されていました。また、直近1ヶ月で参加したWeb会議は定例会議が77.2%と最多でした。
※回答者の参加場所は問わず、1人でもWeb参加がいる場合はWeb会議とみなす
・Web会議で不便・不満を感じる点、1位は途切れや遅延などの通信品質(38.9%) 、 2位は相手のカメラがオフで、反応/表情がわからない(32.6%)
Web会議で不便・不満を感じる点について質問したところ、1位は「途切れや遅延などの通信品質」で38.9%のハイブリッドワーカーが回答しました。2位は「相手のカメラがオフで、反応/表情がわからない（32.6%）」、4位は「資料共有時に相手の反応/表情がわからない（27.7%）」と、Web会議で相手の反応/表情がわからないことを不便・不満に感じている人が目立つ結果となりました。
・顔を映さずとも問題ない等の理由で、自身のカメラを基本オフにしている人が62.1%
Web会議で自身のカメラの基本設定について調査したところ、どんな時も カメラはオフにしている人が19.6%、基本はカメラをオフで時々オンにしている人が42.5%と、62.1%の人が「基本的にオフ」にしていることがわかりました。また、カメラをオフにしている理由としては、「顔を映さずとも問題ないため」と回答した人が49.8%と最多となりました。Web会議で不便・不満を感じる点について、「相手のカメラがオフで、反応/表情がわからない」と回答した人が32.6%で2位だった一方で、自身のカメラについてはオンにしなくても問題ないと考える人が約5割とギャップのあることが判明しました。
・相手の顔を見て話したい等、相手のカメラ・オフに不便や不満を感じている人は57.1%
自分以外の参加者のカメラ・オフに対する不便や不満について質問したところ、不便・不満を感じている人は57.1%でした。また、不便・不満に感じている理由は、1位「相手の顔を見て話したい（26.6%）」、2位「一方的な説明の雰囲気になり 会話や議論がしにくい（26.5%）」、3位「相手の表情が見えず 発言がしづらい（24.8%）」でした。この結果から、参加者の顔を見て自然に話せるWeb会議環境へのニーズがあることが明らかとなりました。
■総括：「顔のみえるコミュニケーション」はWeb会議の質を高める
今回の調査結果から、コロナを機に普及・定着したWeb会議には、「顔のみえるコミュニケーション」をはじめとする、ニーズは高いのに依然として解決できていない課題があることが明らかになりました。
コロナ後にオフィスに戻る人は増えていますが、これからもリアルとWebのハイブリッドで行われる「Web会議」がなくなることはありません。もはやハイブリッドワーカーのコミュニケーションツールとして欠かせない存在と言えます。
Web会議を、質の高い議論や会話をもたらす場としてさらに進化させるためには、「顔のみえるコミュニケーション」の実現など、話しやすさの改善や一体感をもたらす工夫をすることで、現状の課題を解決していくことが求められます。
※詳細な調査結果のダウンロードはこちら
https://prtimes.jp/a/?f=d32317-372-1f863bce4ff2a230a1d28b6b136e8ad7.pdf
■調査概要
コロナ後にオフィスに戻る人も増える中、リアルとWebのハイブリッドで行われる「Web会議」の課題を明確にするため、首都圏の企業（従業員100名以上）に勤めるハイブリッドワーカーに対して調査を行いました。
・調査名称：「首都圏ハイブリッドワーカー調査」
・調査対象：東京23区の企業（従業員100名以上）に勤務し、週1回以上ハイブリッドワークを実施するオフィスワーカー（Web会議を実施している人）
・回答者数：2,000人
・調査手法：インターネット調査
・調査時期：2022年10月
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