サービス提供の背景と目的
テレビデバイスは、個人が保有する最大のスクリーンです。その大きな画面上で、音声付きで商品を訴求できるテレビCMは、商品の第一想起や、売上アップへの入口であるブランド認知に大きなインパクトを与えます。そんな重要な媒体でありながら、テレビデバイスは「誰がどのくらい見たか分からない」という課題があり、広告宣伝費を投じるにあたってどう最適化していけば良いのかわからないという声が挙がっています。
そういった状況のなか、昨今のCTVの普及に伴い、CTV広告市場の拡大が進んでいます。CTVへの注目度が高まる一方、CTVを評価し分析するためのデータはまだまだ足りていないのが現状です。
テレビスクリーンの注視を測るREVISIOでは、これまでの地上波テレビの分析ノウハウを基に、CTVという新たなブラックボックスを明らかにするサービス「CTV注視分析サービス」を昨年7月より提供を開始しておりましたが、今回ご提供サービスを拡充いたしました。
拡充したサービス内容について
コネクテッドTV注視分析サービスの拡充ポイントとして、CTV調査世帯数を従来の300世帯から500世帯に拡大するとともに、急速に広がるCTV視聴の実態を明らかにするマクロデータ、地上波とCTVの予算配分を考える際のエビデンスとなる注視リーチデータ、個別キャンペーンでのCTV広告出稿時にメディアプランニングからその後の振り返りまでを一気通貫でのデータ提供を行うソリューションを準備致しました。
1. 実施したCTV広告は「注視」されていたのか？地上波とCTVを横断したリーチデータからキャンペーンを振り返り
REVISIOの提供サービスでは、テレビデバイスに【CMが表示されたか】ではなく、【ターゲットがCMを注視したか】に基づくリーチを測定します。
例えばターゲットがMF1だった場合、地上波のリーチ、CTVのリーチ、そして地上波とCTVの重複がどのくらいあるかというクロスメディアでのキャンペーン評価が可能です。
2. CTVと地上波でクリエイティブ素材の視られ方は同じ？注視データによる素材比較
自社CMが注視されたかどうかをCTVと地上波で比較可能です。クリエイティブ素材AとBをCTVと地上波で出稿した場合、どちらがより注視されたのかを計測できます。
どの素材がCTVに向いているのかを判断したり、素材に対する注視の摩耗（＝飽きられてしまうこと）を抑えるメディアミックス戦略など、素材割り付けや出稿量の最適化にお使いいただけます。
3. CTVと地上波の広告予算の配分をどう考えればよいのか？各媒体のメディアプランニングを「注視しているか」で最適化
1と2を掛け合わせどの素材をどのメディアに出稿するかのプランニングが可能です。各メディア（地上波、YouTube、TVer、AbemaTV、Netflix、Amazon Prime Video、DAZN、Hulu、Disney+、U-NEXT、Terasa）の視聴時間や視聴質を計測しているため、どのメディアに出稿すべきかを注視データに基づきプランニングできます。
CTV注視分析サービスでのデータ取得概要
- 調査世帯数：関東500世帯
- 人体認識技術を用い、テレビ前にいる個人を特定し、テレビに対する注視データを計測
- コネクテッドTVでの視聴アプリ（例: YouTube、TVer、Abema TVなど）を判定
- データ粒度：毎秒単位での取得が可能
CTV広告市場は急速に拡大しています。特に若年層においては、リーチを確保するためになくてはならないものになると予想されます。この急速に拡大するCTV市場を正しく評価し、マーケティング活動に最大限活用していただくため、REVISIOはCTV注視分析サービスの開発に努めて参りたいと思います。
また、今後のサービス開発にあたって、皆様からのご意見、ご要望を頂戴できれば幸いです。
今後もREVISIOのサービスの発展にご期待ください。
参考資料
■コネクテッドTVデータのご紹介 https://revisio.co.jp/download/ctvdata
■コネクテッドTV白書2023 https://revisio.co.jp/download/RKFpw_Cn
【REVISIO株式会社について】
REVISIO株式会社（2022年10月にTVISION INSIGHTS株式会社から社名変更）は、人体認識技術によってテレビ番組・CMの視聴態勢データを取得し、BtoB向け視聴分析サービスを提供しています。ご家庭のテレビに、REVISIOが独自に開発した人体認識技術を搭載した調査機器を設置し、調査参加者の視聴態勢を毎秒で自動的に取得。「誰がテレビの前にいて、ちゃんと見ているか」というREVISIO独自の注視データを広告主・広告会社・放送局など国内累計160社以上のクライアントにご活用いただいています。
現在、国内では関東エリアの2,000世帯・関西エリア600世帯、地上波/MX/BSの全番組の視聴データ、ならびにコネクテッドTVの注視データを提供しています。
