本書では、「生理による不快な症状は年間約60日に及ぶ」「不快な症状で仕事の効率が低下する人は75.4％」「男性管理職の3人に1人は女性の健康課題を理解していない」･･･など、41のデータを公開。女性が職場で抱えている生理の悩みと、仕事や生活への影響、求められている支援策、管理職と働く女性の間に存在するギャップなど、女性活躍を阻んでいる多くのハードルとその解決策について明らかにします。
さらに、女性の健康支援をいち早く導入している企業や、社会課題に挑むフェムテック企業のケーススタディも豊富に紹介。働く女性と企業、そしてこれからの社会が変わるためのヒントを提示する一冊です。
【書籍概要】
『ウェルビーイング向上のための 女性健康支援とフェムテック』
●米川 瑞穂、日経BP 総合研究所 メディカル・ヘルスラボ 編著
●定価：2,860円（10%税込）
●体裁：A5判・184ページ
●ISBN：978-4-296-20038-2
●発⾏：株式会社⽇経BP
●発売：株式会社⽇経BPマーケティング
⽇経BOOKプラス： https://bookplus.nikkei.com/atcl/catalog/22/10/19/00440/
Amazon.co.jp： https://www.amazon.co.jp/dp/4296200380/
【主な内容】
「生理の不快な症状は年間60日」「仕事の効率が低下する人は75％」働く女性のリアルな生理の悩みとは
本書の第1章では、日経BP 総合研究所が2021年に行った働く女性1956人を対象にした実態調査から、女性が職場で抱えている生理の悩みと、仕事や生活への影響、求められている支援策について公開。女性活躍を阻んでいる「7つの壁」を明らかにします。
●女性は生理によって毎月約5日、年間60日＝2カ月もの間不調に
●生理の不快な症状で4人中3人の女性が仕事の効率低下を感じ、生産性は約6割にダウン
その他、
●「制度があっても利用できない」生理休暇の利用者は1割未満
●生理休暇など支援制度は企業規模によって格差が
●婦人科受診・治療を避けることがキャリアアップを阻む可能性も …といった「壁」の存在が調査により明らかになりました。
女性特有の壁に挑む、フェムテック最新事情
日本社会における女性の活躍を阻む壁は、女性特有の不調や疾患の症状そのものだけではなく、サポート体制の不備やヘルスリテラシー不足、思い込みやあきらめなどの心理的な障壁、格差など複数存在します。しかし、こうした「壁」を社会全体で見直していこうという機運は確実に高まっており、2021年の新語・流行語大賞にノミネートされた「フェムテック」がブームになっているのもその一つの現れでしょう。第2章では、女性特有の悩みや健康課題の解決に挑戦する、6社のフェムテック企業のキーパーソンにインタビュー。その取り組みを詳しく紹介します。
●「生理＝嫌なこと」を変えるフェムテック（Be-A Japan）
●「フェムテックはタブー」という既成概念に挑戦（伊勢丹新宿店）
●食べ物で女性特有の健康課題を支援するフェムテック（明治）
●IoTで生理用ナプキンを管理するフェムテック（シャープ）･･･ほか
「男性管理職は女性支援制度導入意向が低い」「女性管理職は症状が軽い人が多い」女性活躍を阻む“不都合な壁”
第3章では、日経BP 総合研究所が2022年に行った約1000人を対象にした調査より、働く女性と管理職の間にある大きな意識ギャップ、生理をめぐる“不都合な壁”について紹介します。働く女性を評価する側と評価される側に、生理の影響について調査・分析した、日本ではあまり例のない貴重なデータです。
●男性管理職は生理の影響がある女性に対して「どのようにサポートすればいいかわからない」が約4割、「スキルアップは難しい」と感じている人も1割弱、女性管理職と大きな差が
その他、
●生理の不快な症状をサポートする制度の職場への導入意向は、男性管理職が際立って低い
●女性管理職は働く女性よりも「生理によるつらい症状がなかった」「治療して乗り越えた」人が多い
●女性管理職の4人に1人は「症状がひどくないのに生理休暇を利用している女性がいる」と感じている
●産業医など会社のサポート体制は手薄な状態
･･･など、働く女性と管理職の間に存在する意識の乖離をデータで示します。
働く女性と企業の未来が変わる、フェムケア経営最前線
第4章では、女性のヘルスケアをいち早く充実させた企業や、サポートサービスを提供するスタートアップ企業を取材、企業による女性の健康支援が必要な理由と、その効果について浮き彫りにします。
●健康支援策を前向きに拡充、国に認められる女性活躍を実現（ポーラ）
●健康診断を見直せば女性特有の疾患の早期発見も（まるのうち保健室×ファムメディコ）
●女性向け＝ニッチな問題ではない、企業が取り組むべき支援策を提供（Cradle）
生理で悩まない社会をつくるために、今こそ知るべきこと、取り組みたいこと
巻末では、働く女性の生理による不調を減らし、前向きに活躍できる環境をつくるために、女性だけでなく企業や社会全体で取り組みたい「アクションプラン」、生理の異常を早く見つけるための「Checkシート」、正しい知識を得られる「生理と女性の健康Q&A」を掲載しています。
