新NISA開始に向けて無料で相談できる「松井証券NISAサポートダイヤル」開設

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松井証券株式会社(以下「当社」)は、10月16日(月)(予定)より、専門の相談員がNISAに関するお問い合わせに対応する、無料の「松井証券NISAサポートダイヤル」を開設いたします。本サービスは、現行のNISAに関するお問い合わせから、2024年1月から始まる新NISA制度(以下「新NISA」)に関するお問い合わせまで、当社でNISA取引を検討されているお客様ならどなたでも無料でご利用頂けます。

 新NISAのスタートが目前に迫る中で、当社のサポートダイヤルへは、新NISAで何ができるのか分からない、どうやって口座開設したらよいか分からないといった声が数多く寄せられています。そこで、お客様の新NISAに対する不安や疑問を解決し、新NISAスタートに合わせて取引を開始いただけるよう、「松井証券NISAサポートダイヤル」を開設することといたしました。

「松井証券NISAサポートダイヤル」での対応予定内容
制度全体に対する質問から、当社でNISA口座開設するメリットなど多種多様な質問にお答えします。
(質問例)
・2024年の新NISAってどんな制度?
・NISA口座を開設したいけど、どうすればいいの?
・NISA口座は持っているけど、来年の新NISAで取引するにはどうすればいいの?
・他の証券会社のNISA口座を松井証券に替えたいけど、どうしたらいいの?
・松井証券でNISAの取引をするメリットはなに?

 当社では、新NISAのスタートに向けて様々なサービスの提供を予定しております。新NISAより新たに米国株の取扱いを開始し、新NISAの対象3商品(日本株、米国株、投資信託)における売買手数料を全て無料*1とします。さらに、投資信託(以下「投信」)では業界最高*2のポイント還元率となる新サービス「最大1%貯まる投信残高ポイントサービス」*3を本年11月より開始予定です。

■当社コールセンターにおける取り組み
 当社では、『お客様の豊かな人生をサポートする』という企業理念に基づき、お客様に安心して、快適にお取引いただけるサービス提供に努めております。お客様サポートにおいても、本サービスの提供をはじめ、為替変動が大きい時間帯や米国株市場の取引時間である早朝・深夜帯(24時まで)も電話と有人チャットでお客様をサポートする「米国株サポート」「FXサポート」、さまざまなご質問に24時間365日対応するAIチャットなど、お客様のニーズに合わせたサポート体制を整えております。
 あわせて、専門の相談員が、お客様一人ひとりのご希望や投資のスタンスを伺った上で、「銘柄の探し方」や「売買の材料探し」「取引タイミング」などを相談できる、「株の取引相談窓口」など、お客様の幅広いニーズに対応するサポート体制をご用意しております。
 このような様々な取り組みにより、「HDI格付けベンチマーク」【証券業界】「問合せ窓口」部門、「Webサポート」部門における13年連続の最高評価「三つ星」獲得や、『2023年 オリコン顧客満足度®調査』ネット証券 初心者部門での第1位受賞など、外部機関からも高い評価もいただいております。

松井証券は、投資体験を通じて、お客様の豊かな人生をサポートするため、投資が楽しくなるようなアイデアあふれる商品・サービスの提供を目指します。

以上

※1 詳細については、2023年8月31日付「新NISA口座での日本株、米国株、投資信託の売買手数料無料化のお知らせ 業界最高還元率の「最大1%貯まる投信残高ポイントサービス」で更にお得に」のプレスリリースをご参照ください。

(URL:https://www.matsui.co.jp/company/press/2023/pr230831.html
※2 当社調べ、オンライン証券大手 5 社(当社、SBI 証券、楽天証券、マネックス証券、au カブコム証券)と比較、2023 年10月11日現在。
※3 詳細については、2023年8月31日付「業界最高還元率!投信残高の最大1%が貯まる新サービスを提供開始 eMAXIS Slimシリーズなどの低コストインデックス投信を含めた全銘柄が対象」をご参照ください。

(URL:https://www.matsui.co.jp/company/press/2023/pr230831_2.html

<取扱商品のリスクおよび手数料等の説明>
口座基本料について https://www.matsui.co.jp/disclaimer/apply.html
NISA・つみたてNISAについてhttps://www.matsui.co.jp/disclaimer/nisa.html
業者名等 松井証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第164号
加入協会名 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

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