持続可能な砂糖調達を支援する国際団体「ＶＩＶＥ」に日本企業で初めて加盟

サントリーホールディングス（株）は、サトウキビを主とした農産品の持続可能な調達を支援する国際団体「ＶＩＶＥ」に８月に加盟しました。なお、同団体への加盟は日本企業初となります。

「ＶＩＶＥ」は、持続可能な砂糖調達を目指し２０１５年に設立された国際的な団体で、加工業者・製造業者を中心に８０以上の組織が参加しています。サトウキビおよび砂糖の生産・流通におけるトレーサビリティの確保や環境・社会面に配慮した持続可能な砂糖供給プログラムを提供しています。その内容はサントリーグループが２０２２年７月に加盟した「ＳＡＩプラットフォーム」（https://www.suntory.co.jp/news/article/14204.html参照）からも高い評価を得ています。

今後は、「ＶＩＶＥ」を通じて、自社の調達網の持続可能性評価およびより持続可能な形で砂糖を調達するための取り組みを強化することにより、原料の持続可能な調達をよりいっそう推進していきます。

●サントリーホールディングス（株）専務執行役員

サプライチェーン本部長　木村穣介　コメント

当社は「サントリーグループ環境基本方針」の中で、持続可能な農業への移行を掲げており、このたび「ＶＩＶＥ」に加盟できたことを意義深く感じています。本加盟を通じ持続可能な砂糖調達のベストプラクティスとグローバルなアプローチを学び、環境や社会に配慮した持続可能なサプライチェーン構築に向けた活動を進めていきます。

サントリーグループは、持続可能な社会の実現に貢献すべく、２０１１年に「サステナブル調達基本方針」、２０１７年に「サントリーグループ・サプライヤーガイドライン」を制定。２０１９年には世界最大のサプライヤーエシカル情報共有プラットフォームを提供する「Sedex」に加盟するなど、持続可能な原料調達に取り組んでいます。

日本では、ワイン用ぶどうの栽培において、地元の山梨大学と共同で研究した「副梢栽培」という新しい栽培技術を、サントリー登美の丘ワイナリーに２０２１年より導入。また、緑茶飲料の原料となる茶葉の調達においては、産地と連携し、茶葉製造工程においてＧＨＧ排出量を３０％以上削減※できるプロセスを同年より導入しました。イギリスでは、「Ribena」の原料となるカシス農家に対する農業支援を２００４年から開始しました。また、再生農業の手法で整備した農地での大麦生産を２０２２年に開始し（https://www.suntory.co.jp/news/article/14274.html参照）、今年初収穫を行うなど、これまでもさまざまな取り組みを進めてきました。

※生葉から荒茶までの緑茶原料の製造工程における製造重量あたりの排出量

▼サントリーグループのサステナビリティ・ビジョン