SPIDERPLUS上のBIM活用機能「S+BIM(エスビム)」を開発

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建設DXサービス「SPIDERPLUS」を提供するスパイダープラス株式会社は、BIM活用のオプション機能「S+BIM(エスビム)」を開発したことをお知らせします。

S+BIMは、現場にてiPadに新たなBIMソフトをインストールすることなく、SPIDERPLUS上で簡単に3Dモデルの閲覧が可能です。また、閲覧だけでなく、BIMを通じたリアルタイムな情報連携を可能とする等、現場におけるBIM活用の幅を広げます。

2023年8月17日現在、S+BIMは複数企業によって試験導入されています。提供プランや詳細な機能、具体的なお申込方法については、担当営業にお問い合わせください。

【S+BIMを活用する背景】

建設現場では、2Dの図面情報だけでは詳細の把握が難しい箇所があり、施工完了後の是正など、余計な手間と費用が発生しておりました。

S+BIMは、SPIDERPLUS内で、BIMのソフトウェアを新たにインストールせずに、SPIDERPLUS上で3Dモデルの閲覧・BIMデータの活用を可能にするものです。二次元の図面情報だけでは伝わりにくいことも三次元化することで直感的に把握しやすくなり、「打ち合わせでのBIMモデルを用いた作業調整や進捗確認」や「現場とリモートでの3Dモデルを見ながらの打ち合わせ」「現地での実物と3Dモデルの比較確認」など、情報共有や合意形成をより円滑にすることに寄与します。

【機能1:BIM上での色塗り】

閲覧中の画面内で、作業指示の際に任意の箇所に色をつけたり、工事の進捗や業種毎、担当毎で色を塗り分けることが可能です。

【機能2:3つの部材選択方法】

単一選択、範囲選択、部材をなぞる、の3種類の方法で直感的に部材を選択し、BIM上に情報を反映させることが可能です。

【機能3:リアルタイム同期】

BIM内での部材選択はリアルタイムに同期されるため、同一ファイル上での複数人の同時作業を可能にします。

【機能4:任意のユーザーの視点共有・追随】

同じBIMデータを複数人で閲覧している際、特定のユーザーの視点を選択すると、全員が同じ視点を共有することができます。

【機能5:視点のブックマーク】

任意の視点をブックマークに登録することにより、3Dモデル内で以前見た画角と同一の視点を探す手間を省き、同じ現場のユーザー間でも情報共有することができます。

BIMを介した建設業のバリューチェーン統合を目指して

国土交通省は、2025年に予定していたBIM/CIM原則化を2年前倒しする方針を打ち出し、高品質で高効率なライフサイクルの実現、社会資産としての建築物の価値を高めていくという将来像を目指しております。

BIMのさらなる普及、および価値の向上のためには、BIMモデルの作成を行う設計者だけではなく、建設現場においてもBIMを活用していくことが必要になります。

当社においては、BIMの専門知識のないユーザーでも簡単に便利で使える機能を提供し、建設現場のより多くの方にBIMを活用いただくことで、BIMを介した建設業界のバリューチェーンの統合を目指していきます。

S+BIM(エスビム)の機能概要はこちら

S+BIM|機能一覧|現場管理アプリ SPIDERPLUS(スパイダープラス)建築業・空調衛生設備業・電気工事業・プラント業向けアプリ
S+BIM|機能一覧|SPIDERPLUS(スパイダープラス)は現場で使える施工管理アプリ。iPad / iPhoneで図面への書き込みや写真や検査記録を簡単に登録できる。


スパイダープラスは、プロダクト開発に知財戦略を取り入れ積極的に知的財産権を取得しており、上記開発機能についても特許出願中です。なお、BIM関連では既に基本特許「BIM・建築図面連携」を取得済みです。

取得済みの基本特許「BIM・建築図面連携」の概要はこちら

3次元モデルのBIMを2次元の建築図面に変換して工事進捗の管理が可能に 基本特許「BIM・建築図面連携」を取得 | スパイダープラス株式会社
基本特許「BIM・建築図面連携」を取得 BIMを活用した新たな施工管理手法 建設DXサービス「SPIDERPLUS」を提供するスパイダープラス株式会社(以下、「当社」といいます。)は、基本特許技術「BIM・建築図面連携」(以下、「本発明」といいます。)を業界で初めて取得したことを発表いたします。 本発明は、3次元モデル...

【SPIDERPLUSについて】

現場作業従事経験にもとづく、ふとした疑問から開発され、2011年9月より提供を開始。図面データ上にタブレットで撮影した画像やメモを紐付けし、クラウドで共有することにより、情報共有を効率的に行なうほか、検査実施に特化した専門機能などを組み合わせることにより、現場作業の省人化や省時間化、人為的ミスの削減による生産性の向上を実現します。2023年6月末時点で全国約1,700社、63,000人以上に導入されています。

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