聴講の多かった講演トップ5
開催後に実施したアンケートでは、回答者の98.7％が本カンファレンスに「満足した」、96.1％が「興味深い内容だった」と回答しました。また、回答者の85.7％は「理解しやすかった」と答えており、革新的なAIの社会実装のための、有用な情報提供の機会となったことがうかがえました。
「自社でAIを活用してみたい」とした業務領域は多岐に渡っており、AIを社会実装するために求められる専門領域は非常に多種多様であることがわかりました。FRONTEOはこれらのニーズに対応するために、AIの性能・革新性に加えて、専門的な業務への適用能力、実装までのサービスの提供に注力してまいります。
AIを活用してみたい業務領域（複数回答）
オープニングトークでは、FRONTEO代表取締役社長／最高経営責任者 守本 正宏が専門家の判断を支援するAIに必要な条件と革新的なテクノロジー活用について訴え、カンファレンスがスタートしました。
守本によるオープニングトーク
キーノートスピーチでは自由民主党の甘利 明 衆議院議員が登壇し、イノベーションを起こすためには、「課題」は「価値」であり、そのための人件費はコストではなく投資として捉えるべきだという意識改革の必要性を語り、それを支える人材教育の重要性を強調しました。クロージングキーノートには、東京大学大学院工学系研究科 大澤 幸生教授が登壇し、データ活用・変化の検出・予測のために人間が介在する必要性を、事例とともに論じました。
基調講演を行う甘利衆議院議員
本カンファレンスの講演の一部は、後日、アーカイブ動画として当社Webサイトでの公開を予定しております（ https://ai-forum.fronteo.com/ ）。FRONTEOは今後も企業・機関等の価値向上・課題解決に貢献するサービスの提供に努めてまいります。
【 AI Innovation Forum 2022 講演一覧 】
・ オープニングトーク
株式会社FRONTEO 代表取締役社長 守本 正宏
・ キーノート
「新たな産業革命の旗手は誰か」
衆議院議員 自由民主党 甘利 明 氏
・ リーガルテックAIセッション
「国際訴訟/仲裁案件でのテクノロジーの活用と今後の展望」
DLA Piper Tokyo Partnership Partner Tony Andriotis 氏
アンダーソン・毛利・友常法律事務所 Co-head of International Arbitration David MacArthur 氏
・ ライフサイエンスAIセッション
「AIで心の病を定量する」
慶應義塾大学医学部 ヒルズ未来予防医療・ウェルネス共同研究講座 特任教授 岸本 泰士郎 氏
「患者の転倒転落リスクをAIで予測」
社会医療法人石川記念会 HITO病院 看護部長 細川 克美 氏
「デジタルヘルスが描く未来 ～通信キャリアの立場から～」
東日本電信電話株式会社 ビジネスイノベーション本部 担当課長 馬塲 延和 氏
「Innovation を加速するFRONTEO のAI創薬」
株式会社FRONTEO 執行役員/ニューロ言語科学研究所所長 AIソリューションCTO 豊柴 博義
「共変動ネットワーク解析法による創薬・細胞医薬研究の加速・精密化とAI技術への期待」
東京工業大学 科学技術創成研究院 マルチモーダル細胞解析共同研究拠点 拠点長/特任教授 村田 昌之 氏
・ ビジネスインテリジェンスセッション
「VOC活用の高度化 ～AIを活用した基盤構築～」
株式会社かんぽ生命保険 CX推進部 VOC分析室 室長 具志堅 悟 氏
「DXの先のイノベーションの実現を目指して」
ヤマトホールディングス株式会社 兼 ヤマト運輸株式会社 専務執行役員 牧浦 真司 氏
「「新ヒヤリハット報告」のデジタル化と安全衛生管理DX」
元建設業労働災害防止協会 技術管理部長 本山 謙治 氏
・ 経済安全保障セッション
「多様化するリスク：今なぜ経済安全保障が必要なのか」
東京大学 公共政策大学院 教授 鈴木 一人 氏
・ クロージングキーノート
「データ連成イノベーションリテラシー ～AIと未来を描く共創の場づくり～」
東京大学大学院工学系研究科 システム創成学専攻 教授 大澤 幸生 氏
■FRONTEOについて URL: https://www.fronteo.com/
FRONTEOは、自然言語処理に特化した自社開発AIエンジン「KIBIT」と「Concept Encoder（商標：conceptencoder、読み：コンセプトエンコーダー）」、「Looca Cross（読み：ルーカクロス）」を用いて膨大な量のテキストデータの中から意味のある重要な情報を抽出し、企業のビジネスを支援する、データ解析企業です。2003年8月の創業以来、企業の国際訴訟を支援する「eディスカバリ（電子証拠開示）」や「デジタルフォレンジック調査」などのリーガルテック事業をメインに、日本、米国、韓国、台湾とグローバルに事業を展開してきました。同事業で培ったAI技術をもとに、2014年よりライフサイエンス分野、ビジネスインテリジェンス分野、経済安全保障へと事業のフィールドを拡大し、AIを用いて「テキストデータを知見に変える」ことで、創薬支援、認知症診断支援、金融・人事・営業支援など、様々な企業の課題解決に貢献しています。2007年6月26日東証マザーズ（現：東証グロース）上場。2021年1月第一種医療機器製造販売業許可を取得（許可番号：13B1X10350）、同9月管理医療機器販売業を届出（届出番号：3港み生機器第120号）。資本金3,034,846千円（2022年3月31日現在）。
※FRONTEO、KIBIT、conceptencoder、Looca CrossはFRONTEOの日本における登録商標です。
