ジオテクノロジーズ パートナー企業と予測可能な新たな市場創りを目的に「GPPE:ジオプリディクション・パートナーエコシステム」を発表

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ESGメタバースカンパニーのジオテクノロジーズ株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役社長 CEO:杉原 博茂、以下「ジオテクノロジーズ」)は、急成長が見込まれる「Geo-PredictionⓇ(ジオプリディクション)」(以下「Geo-Prediction」)市場の早期獲得を目指し、新たなパートナー戦略として、「GPPE:ジオプリディクション・パートナーエコシステム」を開始します。

パートナーのメリットは以下の3点です。
・Geo-Prediction市場の多様な顧客ニーズに柔軟に応えるソリューションをすばやく構築できる
・Geo-Prediction市場における自社製品の認知度を向上できる
・Geo-Prediction市場において新たなビジネスモデルを創出できる

既に70社を超えるパートナーが含まれていますが、さらにGeo-Prediction市場に参入する新たなパートナーを迎え、初年度100社の参画を目指します。

  • 「Geo-Prediction」と市場規模の予測

Geo-Predictionは、ジオテクノロジーズのデジタル地図や人流ビッグデータ、位置情報を用いた未来予測を指します。また、この未来予測を支援するプラットフォームのことを「GPP: Geo-Prediction Platform」と呼び、これらが提供する情報に基づいた新たな市場領域を「Geo-Prediction市場」と呼称します。

Geo-Prediction の要素となる屋外位置情報や地図情報を活用したビジネスの市場規模は、2025年には1900億円達することが見込まれています*。生成AIとの組み合わせは無限大の可能性をもたらします。少なくとも、30~40%以上のCAGR市場成長(27年には1兆円規模)は見込まれると考えます。(GT独自調査)

顧客の課題は急激に多様かつ複雑になっており、その課題の解決には様々な技術と知見の組み合わせが必要です。また、それらを組み合わせることで、新たなビジネスの創出を伴うことが予測されます。この成長スピードが圧倒的に早くい市場を、確実に獲得し続けるためには、ジオテクノロジーズと様々な知見を持つパートナー様、あるいはパートナー様同士が速やかにかつ柔軟に連携することが重要です。

Geo-Prediction市場の立ち上げにより、この領域に関与するビジネス、組織、意思決定者などのパートナー様が参画できるダイナミックなエコシステムを創造することを目指しています。

*矢野経済研究所:位置・地図情報関連市場に関する調査を実施(2020年)

  • 「GPPE:ジオプリディクション・パートナーエコシステム」について

今回開始する「ジオプリディクション・パートナーエコシステム」は、ジオテクノロジーズのデジタル地図や人流ビッグデータ、位置情報を提供する「GPP: Geo-Predictionプラットフォーム」に、様々な業種業態のパートナー企業の知見を組み合わせて、共同でソリューションを組み上げ、多様な社会課題や企業課題を解決していくための取り組みをより一層強化する新たなパートナープログラムです。

従来の販売代理や組み込み販売の仕組みを大幅に刷新したもので、様々な業態のパートナーによる巨大な生態圏を形成し、それぞれが速やかに顧客課題を解決することが狙いです。

  • 「GPPE:ジオプリディクション・パートナーエコシステム」の特徴

① 4種類のパートナー種別を設ける

以下、4種類のパートナーがそれぞれ連携することで速やかにかつ柔軟に顧客課題を解決します。

・販売パートナー(ジオテクノロジーズ製品の再販パートナー)

・OEMパートナー(ジオテクノロジーズ製品をパートナーブランドで展開する販売パートナー)

・トリマ再販パートナー(ジオテクノロジーズが提供する「トリマ」ブランドの再販パートナー)

・コンサルティングパートナー(ジオテクノロジーズ製品の活用を提案するコンサルティングパートナー)

② パートナーのビジネス規模に応じた統一ルールとベネフィットを用意

上記の4種類のパートナーを、事業規模別に5段階のレベルを設け、レベルごとに共通のルールを設けます。これにより、新たなビジネスモデルを創出するための的確な提案や、ソリューションを素早く構築するための迅速なコミュニケーションを実現します。共通ルールの例は以下の通りです。

・共同戦略プランニング

・共同マーケティング

・営業支援、実機検証

・SE支援とサポート強化

・戦略価格/ファンドのご提供

③ パートナーの支援体制の拡充

パートナーを支援する専任チームを設けます。さらに、パートナー向けに、トレーニングカリキュラムやサポート体制を拡充することでビジネスの推進を加速します。

  • 各社からのエンドースメント

今回の「GPPE:ジオプリディクションパートナーエコシステム」の開始に際し、10社からコメントをいただいています。

※掲載は企業名50音順です(株式会社を除く)

アドソル日進株式会社 常務取締役 大西 元 様

アドソル日進株式会社はジオテクノロジーズ社の「ジオプリディクション・パートナーエコシステム」の発表を心より歓迎いたします。

私たちアドソル日進は、今般発表した新・中期経営計画において「デジタル社会の“あした”をリードするイノベーションカンパニー」をスローガンに掲げ、スマートシティ、カーボンニュートラルの実現に向けた取り組みを進めています。

今後、本パートナーエコシステムの一員として、地理空間情報を活用したソリューションをさらに強化し、利用シーンを広げてまいります。人々の豊かな暮らし、サステナブルな社会の実現に貢献できるよう、両社のシナジーを発揮していきたいと考えています。

ESRIジャパン株式会社 代表取締役会長兼社長 正木 千陽 様

ESRIジャパン株式会社は、「ジオプリディクション・パートナーエコシステム」の発表を心より歓迎いたします。

私共は設立以来、「お客様サポート第一主義」を掲げ、お客様の課題解決や成功の支援に尽力するとともに、お客様同士が成果を共有し活用していただける“GISコミュニティ作り”にも取組んでまいりました。

今回、ジオテクノロジーズ社のパートナーエコシステムに加わることで、これからも地理空間情報を誰もが簡単かつ多目的に利用できる GISプラットフォーム(基盤)を提供し、日本の社会の発展や人々の豊かな暮らしを支えていくことができると確信しております。今後とも末永い協力体制の構築をよろしくお願い申し上げます。

NECソリューションイノベータ株式会社 プロフェッショナル 千葉 慎也 様

NECソリューションイノベータは、「ジオプリディクション・パートナーエコシステム」の発表を心から歓迎申し上げます。私たちは、技術力や知見を進化させるとともに、人や社会の未来を描き、まだ見ぬサービスや新たな価値の創造に挑戦しています。

今回のパートナーエコシステムによって、従来より連携し開発している3D-GIS搭載の「GISAp Cities」を、地図や人流データによる未来の予測などを取り入れた、より先進的なデジタルツイン基盤としての価値を高め、さらなる社会課題を解決できるものと確信しております。

今後とも、末永い協力体制の構築を宜しくお願い申し上げます。

株式会社NTTデータ ビジネスソリューション事業本部 デジタルビジネスソリューション事業部 事業部長 溝渕 敬司 様

NTTデータは、「ジオプリディクション・パートナーエコシステム」に関する発表を心より歓迎いたします。

私たちNTTデータグループは、「将来にわたるビジネス革新を、技術の活用により、ともに実現するパートナーになる」という思いを込め、グループビジョン「Trusted Global Innovator」を掲げています。

今回のジオテクノロジーズ社のパートナーエコシステムは、これまで築きあげてきた信頼を礎に、デジタルを活用した新たな市場の創出、世界中に広がるNTTデータグループの力を結集したより質の高いサービスの提供を実現できるものと確信しております。両社の協力と、この度の新しいパートナー戦略による支援に期待しています。

国際航業株式会社 代表取締役社長 兼 執行役員COO 土方 聡 様

国際航業株式会社は、「ジオプリディクション・パートナーエコシステム」に関する発表を心より歓迎いたします。

弊社は、「空間情報で未来に引き継ぐ世界をつくる」をミッションに掲げ、データ取得、解析、分析等の空間計測とデータの利活用、 計画、設計等の建設コンサルティングを両輪として、創業以来75年にわたり “はかる” 技術を進化させ続けてきました。

今回のジオテクノロジーズ社のパートナーエコシステムは、デジタル地図・人流ビッグデータや位置情報を活用した新たな市場の創出を実現できるものと期待しております。末永い協力体制の構築に向け、今後ともよろしくお願い申し上げます。

株式会社ジール 代表取締役社長 岡部 貴弘 様

株式会社ジールは、「ジオプリディクション・パートナーエコシステム」の発表を心より歓迎いたします。 ジールは、経営を支えるデータ基盤やデータドリブン人材育成、データ予測・活用領域の事業に力を入れ、企業のDX実現を伴走支援しています。

今回のジオテクノロジーズ社のジオプリディクション・パートナーエコシステムは、各社が築き上げてきた技術やノウハウの結集を可能にし、これまで実現できなかったお客様課題や社会課題を解決に導くものと確信しております。

今後もジールは、ジオテクノロジーズ様との強力な連携によりこれから起こる未来をもふまえたソリューションを提供し、お客様や社会課題の解決に取り組んでまいります。

株式会社パスコ 取締役兼上席執行役員 高橋 識光 様

株式会社パスコは、このたびの発表を心より歓迎いたします。

パスコは、「地球をはかり未来を創る」を経営ビジョンに掲げ、人と自然が共生した未来社会の構築を目指して空間情報事業を展開しております。ジオテクノロジーズ株式会社様とは、20年以上にわたり協業関係にあり、公共分野やロジスティクス・エリアマーケティング・不動産・ITSなどの民間分野で協力してまいりました。

このたびの「ジオプリディクション・パートナーエコシステム」は、両社の関係性を更に強固にするものと確信しております。今後も、協力体制を維持し、互いに事業を発展させるとともに、社会の課題解決に貢献していきたいと考えております。

HERE Japan株式会社 代表取締役社長 枝 隆志 様

HERE Technologiesは、「ジオプリディクション・パートナーエコシステム」の発表を心から歓迎します。

HEREは、世界をリードする位置情報データとテクノロジープラットフォームを提供しております。ジオテクノロジーズ社のこの新しいパートナーエコシステムは、日本において共に築き上げてきた信頼関係を基盤に、より良いサービスを日本はもちろん世界中のお客様に提供し、デジタル化による新しい市場の創出に一役買うものと確信しております。

さらなる協力関係の強化と、新しいパートナー戦略を通じて、共に成長していくことを期待しております。これからも一層の支援と協力を賜りますようお願い申し上げます。

株式会社マップル 代表取締役社長 大日方 祐樹 様

株式会社マップルは、この度の「ジオプリディクション・パートナーエコシステム」の発表を心より歓迎いたします。私たちは、いつの時代も地図を活用して世の中に必要な「新しい価値」を提供し続けることが使命と考えており、「地図がえがく、その先へ」をスローガンに、人々の安心で豊かな暮らしをサポートする事業を展開しております。

「地球を喜びで満たそう」というミッションを掲げられているジオテクノロジーズ社のパートナーエコシステムと共に歩むことで、私どもだけでは成しえないより多くの課題解決を実現しうるものと確信しており、 当社社員一同さらなるチャレンジを続けて事業を磨いていきたいと考えております。

両社の協力と、この度の新しいパートナー戦略による支援に、大いに期待しております。

株式会社ONE COMPATH 代表取締役社長CEO 早川 礼 様

このたびの「ジオプリディクション・パートナーエコシステム」の発表、誠におめでとうございます。

弊社は「ワンマイル・イノベーション・カンパニー」を企業ビジョンに掲げ、身近な暮らしのシーンで、デジタル地図を活用したソリューションやサービスをたくさんのお客様にご愛用いただいております。ジオテクノロジーズ社にはこれまでにもご支援をいただいてきましたが、今後も新たな価値創出や顧客に寄り添った課題解決を進める上で、本パートナー戦略による体制が大きな価値を発揮することを期待しております。

  • お問い合わせ

今回の「GPPE:ジオプリディクション・パートナーエコシステム」に関するお問い合わせはコチラまで

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  • ジオテクノロジーズ株式会社について

我々の使命は、「地球を喜びで満たそう」です。1994年にマルチメディアソフトウェア開発会社として創業し、翌年には「MapFan」が日経ベストソフト賞を受賞、その後、国内初のiモード地図で日経新聞社賞を受賞、世界初の通信カーナビを発表するなど、イノベーションを起こしてきました。さらに進化し、法人向けの地図データや位置情報ソリューションの提供はもとより、高度な自動運転の実現に不可欠な高精度3次元データ地図の提供も行うなど、地図のメジャーカンパニーとして日本の地図業界を牽引しています。

さらに、生活者に向けて提供している「移動するだけでポイントが貯まるM2Eアプリ“トリマ”」は、累計ダウンロード数1300万*注1を超え、多くの人々に日々の移動や様々なコンテンツを楽しんでいただいております。ブロックチェーン技術による、生活に根付いたNFTを国内外に展開し、グローバルに大きく羽ばたく成長企業です。

今後もジオテクノロジーズは、ESGメタバースカンパニーとして、過去29年間かけて蓄積してきた位置情報/人流データをはじめとする多様かつ膨大なビッグデータと、地球(Geo)に関わる様々なデータに最先端技術を融合させることにより、予測可能な“Geo-Prediction(ジオプリディクション)”の世界を生み出し、地球を取り巻くさまざまな社会課題の解決に貢献していきます。

注1:2023年5月時点 

本社所在地 :東京都文京区本駒込2-28-8 文京グリーンコートセンターオフィス

代表者 :代表取締役社長 CEO 杉原 博茂

設立:  1994年5月1日

事業内容 :オートモーティブビジネス(高精度3D地図、ナビゲーション向け地図データ、コネクテッドサービス、モビリティサービス向けソリューション)

GISビジネス(地図アプリ開発キット、デジタル地図データベース、Web・業務システム向け地図クラウドサービス、MapFan、MapFanAssist)

アプリケーションビジネス(トリマ、トリマクーポン、住所確認サービス、人流分析サービス)

URL:https://geot.jp/

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