「Japan マーケティング Week【夏】」に出展!来場者にデジタルギフトプレゼント!

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株式会社デジタルプラス(代表取締役社長:菊池 誠晃、本社:東京都渋谷区、東証グロース: 証券コード 3691、以下「当社」)は、今期目標に掲げている、デジタルギフト登録数1,000件、サービス認知度向上を目的に向けて、本日から開催される「第14回 Japan マーケティング Week【夏】」に「デジタルギフト®︎」を出展いたします。

■ご来場者様限定の特典を実施中!
当社ブースにお越しいただいた方限定の特典として、受け取り後すぐにご利用いただけるデジタルギフトをプレゼントいたします。
① アンケート回答&名刺交換で 100 円分のデジタルギフトをその場でプレゼント!
② ブロンズ登録で 3,000 円分のデジタルギフトをプレゼント!

是非この機会にデジタルギフトをご体験いただき、マーケティング・社内福利厚生としての活用をご検討いただければ幸いです。

■「Japan マーケティング Week」について
RX Japan株式会社が主催する「Japan マーケティング Week」は5つの専門展から構成され、およそ330社以上の企業が出展するマーケティングの総合展です。販促・マーケティング・宣伝・営業推進部など、多くの方々にとって、売上アップやブランディング、集客力アップなど、課題解決に絶好の場として活用されており、今回で14回目を迎えます。出展ブースでは製品・サービスのご説明から導入時期や見積もり等の具体的な打合せが行われ、“実質的な商談の場”としてご活用いただけます。
【開催概要】
日程:             2022年7月6日(水)~8日(金)10:00~18:00(最終日のみ17:00)
場所:             東京ビッグサイト 東展示棟
申込方法:       事前予約制(無料)となります。
        招待券申し込みURL
        https://regist.reedexpo.co.jp/expo/ISOF/?lg=jp&tp=inv&ec=SPW

<前回出展時の様子>

■デジタルギフト®の対面市場について
日本国内のギフト市場は約 10 兆円と言われており、当社はその中でも、商品券・ギフト券などの金券市場がターゲット市場にあたると捉え、金券市場からギフト市場全体を掌握していくこととしてサービスの開発・改善を推進しております。
2022 年度 9 月期においては、金券市場を抑えるために、「1.手数料無料化」、「2.受取先拡充」、「3.認知度向上」 を戦略上の重要なポイントとしてあげています。

1. ギフト発行手数料無料化とマーケティングツール・サブスクリプションへの収益転換
当社は、金券(商品券・図書券等)を直接購入するよりも、多くの金券に対応した当社が選択される基盤を構築、マーケティングツールとして、より使い勝手の良いサービスへ強化しております。加えて、ギフトを発行するごとに手数料が発生してしまうと結果として多額の手数料が発生してしまうことから、よりギフトを発行する会社様が利用しやすくなるよう、月々の利用料を定額化するサービスへと転換(サブスク収益への転換)を進めております。
マーケティングツールとしては、以下3点の機能の活用が可能となります。
・デザインギフト:目的に応じたデザインの利用、PR動画、誘導バナーの設置が可能
・自社商品ギフト:自社商品・自社サービスをデジタルギフト化・チケット化
・抽選機能(インスタントウィン):SNSと連動したキャンペーンを即時実施可能
※サブスクリプション契約をいただいた企業様は、ギフト発行手数料が無料となります。

2.交換先の拡充
従来のギフト券はもちろん、キャッシュレス化・コロナ禍によって著しく進むDX化に伴う未来のギフト・マネーサービスにも随時対応、約7500億円の金券市場を網羅していきます。

3.認知度向上
登録数1000件・粗利倍増を目指す中、一度聞くと覚えられ、また何かわかるサービス名「デジタルギフト®」へ変更、広告や営業活動の効率性を最大限に活かしていきます。

■「デジタルギフト®︎」について
「デジタルギフト®︎」(https://digital-gift.jp/can)は、サブスク型のデジタルギフト・サービスであり、従来、紙券として発行していたギフト券をデジタル化し、手軽に贈り受け取ることが可能です。キャッシュレス決済の普及により、商品券のデジタル化への需要は急速に高まっており、同サービスが属するデジタルギフト市場は今後急速に拡大が見込まれる注目の分野です。「デジタルギフト®︎」では、契約プランに応じて様々な機能をご用意しており、オリジナルデザインの設定や自社商品のギフト化、インスタントウィンを利用したキャンペーン等が可能です。継続的なサービス刷新、適切な価格設定・提供スピードで競合優位性を確立しております。

<利用イメージ(ユーザー)>

<利用例>
アンケート回答、資料請求、お見積もりの謝礼、社内イベントのインセンティブ、etc.

 ■REAL FINTECH運営サービスについて
・RealPay:https://realpay.jp/
コロナ禍によって生まれた投げ銭メディアなどの新しい稼ぎ方に対応した報酬提供インフラ
・デジタルギフト®:https://digital-gift.jp/
紙券として発行していたギフト券をデジタル化、手軽に利用できるデジタルギフト・サービス

■株式会社デジタルプラス 会社概要

社名 株式会社デジタルプラス
代表取締役社長 菊池 誠晃
所在地 〒151-0062東京都渋谷区元代々木町30-13             
設立年月日 2005年7月29日
事業内容 GAFAメディア事業・フィンテック事業
コーポレートサイト https://digital-plus.co.jp/

■株式会社REAL FINTECH 会社概要

社名 株式会社REAL FINTECH
代表取締役社長 菊池 誠晃
所在地 〒151-0062東京都渋谷区元代々木町30-13
設立年月日 2016年4月20日
事業内容 GAFAメディア事業・フィンテック事業

【サービスに関するお問い合わせ先】
株式会社デジタルプラス 担当 古瀬
TEL:03-5465-0695 Email:info@digital-plus.co.jp
 
【当リリースに関するお問い合わせ先】
株式会社デジタルプラス PR担当 佐藤
TEL:03-5465-0690 Email:pr@digital-plus.co.jp

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