※1：https://www.akamai.com/ja/products
※本リリースは2023年4月24日 (現地時間) マサチューセッツ州ケンブリッジで発表されたプレスリリースの抄訳版です。
Google によると、毎週 50,000 件を超える新たなフィッシング Web サイトが作成されています。Akamai Brand Protector は、Akamai の独自データおよびサードパーティーから取り込まれるデータをソースとして 1 日に数兆件のデジタルアクティビティを検査し、多くの場合、攻撃キャンペーンが実行される前に組織のブランドが悪用されるケースを検知します。このしくみにより、自社環境の外部やインターネット全体で行われている偽商品の販売、フィッシングサイト、ブランド要素の不正使用に対抗できるようになり、利益の損失と増大するリスクからビジネスを保護します。
Brand Protectorは、詐欺を目的としたなりすまし問題に 4 段階のアプローチで対処します。
●インテリジェンス：世界最大の分散型エッジおよびクラウドプラットフォームとして、世界中の Web トラフィックを独自に観察し、1 日に 600 TB 以上のデータを分析します。Brand Protector のインテリジェンスは、サードパーティーからのデータフィードでさらに拡張され、あらゆる場所の攻撃者の行動全体を把握できます。
●検知：今日の、ブランドに対する攻撃では、短いライフサイクルで悪性の Web サイトが自動的に生成、消失します。Akamai Brand Protector は、悪性サイトのリストの更新周期や遅れがちなフィードに頼らず、ライブトラフィックを追跡することで、本格的にフィッシングキャンペーンが展開される前にブランド悪用を検知します。大きな被害を未然に防ぐことで、攻撃の影響を軽減し、顧客とブランドの信頼を守ることができます。
●可視性：顧客ごとの視点を重視して設計されているため、セキュリティ担当者は重要なセキュリティ知見をひとつのダッシュボードで確認することができます。インテリジェンスを受信すると、データシグナルが一連のヒューリスティックと AI を通して検証されます。Akamai のシンプルなユーザーインターフェースにより、なりすましサイトで生じた顧客へのリアルタイムの脅威を瞬時に把握できます。検知結果は脅威スコアでランク付けされ、ユーザーがアラートをクリックすると、信頼度、深刻度、影響を受けるユーザー数、攻撃イベントのタイムラインなど、脅威データの分析結果を確認できます。
●緩和：テイクダウン（悪性サイトの閉鎖支援）サービスの統合により、ブランドを悪用した詐欺行為への措置を完結できます。セキュリティ担当者は、Brand Protector の検知画面から不正サイトの閉鎖要求を発行できます。Brand Protector が送信する閉鎖要求には、検知の証拠と補足情報が自動的に添付されるため、手間がかかりません。
Akamai Application Security 担当 Senior Vice President 兼 General Manager の Rupesh Chokshi は、「フィッシングサイトやフェイクサイトを介して金銭的な目的でエンドユーザーを騙そうとする攻撃者は、信頼あるブランドネームをますます悪用するようになっています。こうした攻撃キャンペーンの急速な展開を検知して緩和することは、世界的なブランドでも容易ではありませんでした。Brand Protector は、このような外部攻撃キャンペーンが本格化する前に対処することで、顧客ロイヤルティと収益を守ります」と、語っています。
Akamai の Brand Protector、および一貫したオンライン体験の提供を支援するその他の製品と機能の詳細については、https://www.akamai.com/ja/productsをご覧ください。
Akamai について：
Akamai はオンラインライフの力となり、守っています。世界中の先進企業が Akamai を選び、安全なデジタル体験を構築して提供することで、毎日、世界中の人々の生活、仕事、娯楽をサポートしています。広範に分散したエッジおよびクラウドプラットフォームである Akamai Connected Cloud は、アプリと体験をユーザーに近づけ、脅威を遠ざけます。Akamai のクラウドコンピューティング、セキュリティ、コンテンツデリバリーの各ソリューションの詳細については、akamai.com およびakamai.com/blog をご覧いただくか、Twitter と LinkedIn で Akamai Technologies をフォローしてください。
※AkamaiとAkamaiロゴは、Akamai Technologies Inc.の商標または登録商標です
※その他、記載されている会社名ならびに組織名は、各社の商標または登録商標です
※本プレスリリースの内容は、個別の事例に基づくものであり、個々の状況により変動しうるものです
