- コロナをきっかけにオンライン経由のインプットが増加、2022 年春以降も定着
- 2019 年 1 月を基準とした変化率において、2021 年 4 月時点は約 2 倍にまで上昇、非デジタルも復活
- オンライン英会話は通年人気で、2019 年 1 月を基準とした変化率は約 2 倍、DX 定着か
「教育・教養」DX 指数の変化推移（図 1）
調査では、家計簿記録の内「教育・教養」カテゴリに登録されたデータ *1 を対象とし、月毎の支出総額に占めるデジタル *2 サービス利用割合を「DX 指数」としています。2022 年 5 月末時点での推移をまとめたところ、第一回緊急事態宣言時ほどの変化はないものの、2020 年 3 月以前よりも高い水準で推移しています（図 1*3）。
「教育・教養」領域 デジタル／非デジタル別 変化率の推移（図 2）
2019 年 1 月を基準とした DX 指数（デジタル）の変化率を見ると、2021 年 4 月時点は約 2 倍にまで上昇しました。「学習塾」等の習い事関連の費用などが含まれる非デジタルの支出については、現在は 2019 年当時と変わらない水準に回復しています。（図 2）。
「教育・教養」領域デジタルジャンル別変化率の推移（図 3）
「教育・教養」におけるジャンルごとの DX 変化率を見ると、デジタル新聞やニュースアプリの購読が含まれる「ニュース」は引き続き約 2 倍の需要を維持しています。また 多様な選択肢を持つオンライン「英会話」は通年人気があり（Zaim の記録において現時点で 128 のサービスが確認できるほど）、こちらも引き続き約 2 倍で推移しています（図 3）。
日々の生活についてのアンケート調査（図 4）
Zaim ユーザーを対象にしたアンケート調査 *4 の結果からも、約 6 割の人が日々の生活において勉強や自己研鑽の時間を増やしたいと考えていることがわかります（図 4）。今後も Zaim は「教育・教養」の DX の進行に注目するとともに、利用者の暮らしの変化を分析し、社会的変化の把握に寄与する活動を通じて、暮らし改善へのサービス改善を更に進めてまいります。
※ 1 集計対象は「教育・教養」カテゴリの「習い事」「新聞」「参考書」「受験料」「学費」「塾」「その他」ジャンルと「通信」カテゴリから「インターネット関連費」のジャンルでの「その他」
※ 2 「デジタル」はオンライン学習の配信サービス、電子媒体などが含まれ、「非デジタル」はその他コンテンツからの購買と定義
※ 3 図 1 ～ 3 で示す緊急事態宣言の詳細 第一回（2020 年 4 月 7 日〜5 月 25 日）：当初は東京、大阪など 7 都府県、その後全国に拡大。第二回（2021 年 1 月 8 日〜3 月 21 日）：当初は首都圏 4 都県。その後関西・中京圏など 11 都府県に拡大。第三回（2021 年 4 月 25 日〜6 月 20 日）：東京、大阪、京都、兵庫の４都府県。第四回（2021 年 7 月 12 日〜9 月 30 日）：東京、大阪など 19 都府県。
※ 4 調査テーマ：日々の生活について 実施時期：2022 年 6 月 8 日～2022 年 6 月 23 日 調査対象：Zaim ユーザー 3,729 名
Zaim「生活 DX 指数」調査
利用者の生活におけるデジタルサービスの浸透を数値化したもので、Zaim 独自の定義により社会にもたらす変化を継続的に計測し研究します。コロナ禍による生活環境の大きな変化により急速に拡大した生活 DX をより早く正確に把握を行うことで、生活実態を理解し、ユーザーの社会への期待や課題を明確にします。全国のユーザーを対象にレシート撮影および手入力で登録した記録、EC サイトやクレジットカードから自動取得した購買記録を統計対象とし、これまでに「食」「エンタメ」「教育・教養」を公開。
参考リリース：
2022 年 4 月 22 日 家計簿の統計独自指数 “生活 DX「食」” データアップデート
https://zaim.co.jp/news/archives/7441
2022年 5 月 23 日 家計簿の統計独自指数 “生活 DX「エンタメ」” データアップデート
https://zaim.co.jp/news/archives/7497
家計簿サービス「Zaim」
https://zaim.net
1,000 万ダウンロードを超える家計簿サービス。レシート撮影や銀行・カードと連携し自動的に入力できる家計の管理機能のほか、個人のお金にまつわるサービスを幅広く展開している。
購買データ分析ソリューション「Zaim トレンド」
https://trends.zaim.net
家計簿サービスである「Zaim」の家計データを匿名化し、統計解析することで「どこからどこへ購買の変化があったのか」を明らかにする消費者分析の新ソリューション。個別商品や店舗のほかターゲットの分析にも対応している。
