- キャンペーン実施の背景
働き方改革、競争力の低下、労働人口の減少などにより、企業には「生産性の向上」がより求められるようになってきました。
生産性向上には、まず現状の把握と課題の洗いだしが必要です。なぜなら、企業や従業員の仕事やプロセスを把握できれば、非効率的で無駄な作業を見つけ出し、業務改善を進めることができるからです。
そこで、「NEC働き方見える化サービス Plus」では、PC操作ログを従業員の働いた時間の活用だけでなく、組織の働き方を確認して業務改善や効率化への活用を実感していただくため、「生産性アップキャンペーン」を実施します。
このキャンペーンでは、「NEC 働き方見える化サービス Plus」無料トライアルをお申込みいただいた企業に、「PC操作ログレポート」をプレゼントします。本来であれば、追加オプションでのみご利用いただけるサービスですが、本キャンペーンでは、２か月のトライアル期間中のPC操作ログを基に自動集計を行い、時間ごとや組織ごとの業務内容分析結果を示したレポートをPDF形式で出力し提供します。
- PC操作ログレポート内容
例えば、下記のグラフは、組織の時間ごとのアプリケーションの利用を割合で示したものです。これを見ると、勤務時間と時間外勤務で利用されているアプリケーションの傾向が確認できます。勤務時間を過ぎてもチャットのようなコラボレーションツールの利用が多い組織の場合、「相手に合わせた働き方が出来ておらず、無駄に時間外勤務が発生しているかもしれないので、チャットルール周知を徹底しよう。」といった業務改善を進めることができます。この他に、組織毎のアプリケーションの利用実測値を示したグラフ、組織全体のアプリケーションの利用傾向を分析する円グラフ等があります。利用目的に応じたPC操作ログを分析し、様々な問題や改善点を浮き彫りにすることは、生産性向上を目指す企業にとっての手助けになると考えています。
「NEC働き方見える化サービス Plus」は、このキャンペーンを通じ、現状業務への気付きの機会を提供し、生産性アップを目指す企業を応援します。
- キャンペーン概要
■キャンペーン期間：令和５年１月１１日（水）～３月３１日（金）
■特典：トライアル期間中のPC操作ログレポートをプレゼント
■詳細：「NEC働き方見える化サービス Plus」無料トライアル
https://www.nec-solutioninnovators.co.jp/ss/wlb/trial/form/
２か月間全ての機能がご利用いただけます（最大３０ID）
■申し込み方法：上記URLのフォームに必要事項をご入力しお申込みください。担当者が折り返し連絡します。
■対象者：令和５年１月１１日～３月３１日までにお申し込みを完了された方
- NEC 働き方見える化サービス Plusについて
「NEC 働き方見える化サービス Plus」は従業員の“働き方”を定量的に見える化し、企業の働き方改革をサポートするサービスです。PC操作履歴や勤怠時間などを可視化し、チームで共有することで働き方の改善を図ることを目的としています。お互いを見守ることで信頼感が生まれ、チームワークが円滑になり、働き方に対する意識も変わる。そんな「見える化」を実現することで、従業員にとって前向きに利用いただけるサービスです。
120社以上、130,000人以上にご利用いただいており、開発元のNECソリューションイノベータでは全従業員が本サービスを使用しています。また、日本の人事部「ＨＲアワード2021」（主催：「ＨＲアワード」運営委員会、後援：厚生労働省）のプロフェッショナル部門 人事労務管理部門で入賞しおり、多くのお客様の働き方改革に貢献してきました。
「NEC 働き方見える化サービス Plus」は従業員PCと連携できることを活かし、現場のマネジメントや人事・労務業務だけなく、経営課題の解決も支援し、企業と従業員の働き方改革を後押します。
＜本サービスについて＞
URL： https://www.nec-solutioninnovators.co.jp/sl/wlb/
＜本件のお問い合わせ先＞
NECソリューションイノベータ 営業統括本部
E-Mail：wlb@nes.jp.nec.com
- 会社概要
NECソリューションイノベータは、NECグループの社会価値創造をICTで担う中核会社として、人びとの暮らしやビジネスをより良く変えるデジタルトランスフォーメーションを推進しています。システムインテグレータとして、クラウド、ビッグデータ、AI、セキュリティなどの技術力・開発力や幅広い知見を進化させ、より高度なSIを提供すると共に、先進的なICTとイノベーションで新しい価値を生み出すバリュー・プロバイダとして、人や社会の未来を描き、新たな製品・サービスの創出やデータの利活用などを通じて、新たな価値創造に取り組んでいます。
