日本、東京、2023年1月6日― Zoom Video Communications, Inc.（本社：米カリフォルニア州サンノゼ市、代表取締役CEO：Eric Yuan、以下Zoom）の日本法人ZVC JAPAN 株式会社は2023年の年頭にあたり、以下の通り新年のご挨拶を申し上げます。
2022年の日本は、新型コロナ感染症の影響が長期化する中、ウィズコロナの新たな生活様式を本格的に検討、実施し、経済的にも回復基調を迎えた年であったと思います。
この新たな生活様式は、人やモノとの物理的な接触機会を低減しつつも、豊かなコミュニケーションを実現することが基盤になっていると思います。
当社が提供するZoomは、職場においてはハイブリッドな働き方やWFA(ワークフロム・エニウェア)の傾向に対応し、日々の暮らしの中では自宅から参加できるオンラインセミナーや行政サービスの基盤となるコミュニケーション・プラットフォームとして、新たな生活様式を支援してきたと自負しております。
2022年にはZoom Meetingsをはじめとする個々のサービスの機能向上、拡充に加え、フレキシブルなパッケージプランであるZoom Oneの提供を開始し、総合的なコミュニケーション・プラットフォームとしての機能を拡充させることで、働くすべての人々の業務がより円滑かつ効率的に進むような包括的なソリューションを打ち出すことができました。これは、Zoomの重要ミッションの１つである「すべての人に幸せを届ける」（英：Delivering Happiness）という創立当初からの思想を体現すべく、働く方々の環境変化とニーズに寄り添うサービスを追求した結果でもあります。
また、2021年10月に発売開始したクラウド電話 Zoom Phoneが著しい成長を遂げました。企業におけるコスト削減はもちろん、特筆すべき躍進の１つは、BCPの要素としての認知を得られたことです。セキュリティ要件や業界基準の厳しい金融機関や公的機関での導入が進む傾向にあり、今後も続くと期待しております。
さて、Zoomでは先日、2022年のZoomの世界市場における利用者傾向についての調査結果を発表しました（ https://blog.zoom.us/how-you-used-Zoom-2022/ （英語））。これによると世代によりビジネスで好んで使うコミュニケーションツールの嗜好に差異があり、例えばミレニアル世代は圧倒的にチームチャットを好む（51%）のに対して、X世代はメールでのコミュニケーションを好む（35%）ことが示されたほか、よく使用される絵文字への理解の違いや、ビデオ会議中にカメラをオンにするかオフにするかなどの傾向の違いなど、興味深い事実が浮き彫りとなりました。
これは、社会の変化に柔軟に対応していくための、真のハイブリッド環境を実現する上での示唆を含むものと捉えています。多くの世代にとって、ハイブリッドで働くためのスキルはここ数年で構築されたものですが、Z世代やミレニアル世代は当然のものとして育ちました。真のハイブリッド環境を実現するために、また、企業として優秀な人材を確保していくためにも、デジタル・ネイティブに適した最新の技術を追求するとともに、それを幅広い世代が快適に利用できるかたちで提供していく必要があるでしょう。
2023年Zoomでは、ハイブリッド環境でのセレンディピティ（幸運な、偶然の発見）の再現をサポートする新サービスであるZoom Spotsの本格導入を予定しています。これは、ハイブリッドな世界でも発想をサポートし、新しいイノベーションの源を生み出すことを目指すものです。さらに、より大きなイノベーション創出に向け、メタバースや自動運転などの最先端技術との連携も、積極的に進めていく所存です。
当社が思い描く未来のコミュニケーションを実現するためには、ユーザーの皆様、パートナーの皆様、社員および全てのステークホルダーの皆様との連携が不可欠です。コミュニケーションの企業として、思いを伝えるだけでなく、皆様の声に耳を傾けて、「すべての人に幸せを届ける」ための、安全で利便性の高いイノベーションが生まれ続ける環境づくりに努めて参りたいと思います。
そして、Zoomは、イノベーションのエンジンであり、ビデオミーティングを超えたコミュニケーション・プラットフォームとして、仕事の未来を切り拓く存在として魅力を高め、本年度も引き続き日本の企業の皆様のために尽力いたします。
ZVC JAPAN株式会社
日本代表取締役会長
下垣 典弘
