FRONTEO、2種類の自社開発AIエンジンの組み合わせにより文書解析の精度向上を達成

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株式会社FRONTEO(本社:東京都港区、代表取締役社長:守本 正宏、以下FRONTEO)は、このたび、人工知能「KIBIT(読み:キビット)」を搭載したAIソリューションでの顧客データ解析において、教師データの作成のためのモデル選定に人工知能「Concept Encoder(商標:conceptencoder、読み:コンセプトエンコーダー)」を用いることによって、高精度の教師データの短期間での作成に成功し、顧客のプロジェクトの円滑かつ迅速な進行と顧客企業へのより質の高いサービス提供を実現したことをお知らせします。
KIBITの運用に際しては、あらかじめ判断基準となる教師データを学習させる必要があります。適切な解析のためには一定量の学習データ数が不可欠ですが、大量の学習データをむやみにAIに読み込ませてしまうと重要なデータの識別が難しくなり、かえって解析精度が落ちることがあります。また、大量の学習データの中から学習させるデータを選び出す手間も非常に大きいものでした。そこで、自由記述による大量のテキストデータをベクトル化し視覚的に提示することを強みとするConcept Encoderで、対象となる文書データを解析し、それらをマッピングして可視化することで、大量のデータにどのようなクラスタが含まれているかの把握と、学習に適したデータの選定が、スムーズに行えるようなりました。
 

教師データのモデル作成にかかる作業負荷の軽減と作業効率・精度の向上が達成されたことに加え、AIがデータを客観的かつ網羅的に解析することで、顧客自身が気づいていなかったデータクラスタの提示や、クラスタリング精度の標準化などの効果も確認されました。

本手法は、営業日報、学術論文、エントリーシートなど多様な種類の文書の解析において成果を上げています。FRONTEOは、今後も自社で開発した複数のAIエンジンや様々な技術、ノウハウを有機的に組み合わせて活用し、顧客の企業価値向上に貢献するサービス提供に努めてまいります。

■FRONTEOについて URL:https://www.fronteo.com/
FRONTEOは、自然言語処理に特化した自社開発AIエンジン「KIBIT」と「Concept Encoder」、「Looca Cross」を用いて膨大な量のテキストデータの中から意味のある重要な情報を抽出し、企業のビジネスを支援する、データ解析企業です。2003年8月の創業以来、企業の国際訴訟を支援する「eディスカバリ(電子証拠開示)」や「デジタルフォレンジック調査」などのリーガルテック事業をメインに、日本、米国、韓国、台湾とグローバルに事業を展開してきました。同事業で培ったAI技術をもとに、2014年よりライフサイエンス分野、ビジネスインテリジェンス分野、経済安全保障へと事業のフィールドを拡大し、AIを用いて「テキストデータを知見に変える」ことで、創薬支援、認知症診断支援、金融・人事・営業支援など、様々な企業の課題解決に貢献しています。2007年6月26日東証マザーズ上場。2021年1月第一種医療機器製造販売業許可を取得(許可番号:13B1X10350)、同9月管理医療機器販売業を届出(届出番号:3港み生機器第120号)。資本金3,034,846千円(2022年3月31日現在)。

※FRONTEO、KIBIT、conceptencoder、Looca CrossはFRONTEOの日本における登録商標です。

 

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