*インド工科大学とは
インド工科大学は、IITと称される世界最高峰の理系学生を育成するために1951年にインド政府によって設立された大学で、現在は23校までキャンパスを拡大させ、卒業生はシリコンバレーやGAFAのCTOなど世界のIT業界を牽引する集団となっています。
**インド工科大学を中心としたインドのトップ６大学
【背景】
産業と社会においてIT活用が必須となる今日、ITエンジニアを初めとするテクノロジー人材の確保は重要性を増しています。特に日本においては、政府試算で2030年には約79万人ものテクノロジー人材が不足すると想定されており、従ってITエンジニアの求人倍率も高騰していることから、国内出身者のみならず、海外人材を活用したITチームの組成に取り組むこと、またその環境を整える準備を開始する企業も増えてきています。
【インターンシップ採用とは】
上記に加えて、「人生100年時代や変化の激しいVUCA時代にあって、学生や働き手が自らのキャリアを自律的にデザインする能力を高めていくことが重要」という観点から、大学と経団連で組成した採用と大学教育の未来に関する産学協議会（以下、産学協議会）は、2022年4月に「就業体験を伴う質の高いインターンシップ」の普及を課題し、「産学協働による自律的なキャリア形成の推進」報告を発信しています。
報告のなかで、インターンシップは「学生が、その仕事に就く能力が自らに備わっているかどうか（自らがその仕事で通用するかどうか）を見極めることを目的に、自らの専攻を含む関心分野や将来のキャリアに関連した就業体験（企業の実務を体験すること）を行う活動」と定義され、学生にとって、志望する企業、業務を理解する機会として認識されています。
その上、インターンシップ採用は企業にとっても、複数回の就職選考過程よりも早い時期に、一定期間業務スキルや姿勢を把握する機会となり、企業と学生双方の入社後のミスマッチを削減する可能性が高いとも鑑みられます。
【Tech Japanのインターンシップ採用：Tech Japan Hub】
Tech Japanは、このような状況を理解し、日本企業の高度デジタル人材確保に貢献するため、世界最高峰の理系学生を毎年輩出しているインド工科大学（IIT*と連携し、独自の高度人材データベースを保有して、日本企業が効果的かつ効率的に新卒採用を行うためのプラットフォーム：Tech Japan Hubを運営してきました。
Tech Japan Hubは、現在ダッシュボードを提供しているIIT７大学の就職学年学生3人に1人以上に利用されており、日本企業はこのダッシュボードから簡単に、ワンストップでインターンシップ募集の大学への申込み、内容の掲示や選考を行うことができます。
Tech Japan Hubを通じて募集できる高度テクノロジー人材学生は、世界のIT企業を牽引する人材を輩出しているIIT等出身であることからも伺えるように、即戦力として企業のデジタル事業に貢献することが期待できるのみならず、企業が提示する内々定の受諾率が高く（2022年度で90％）インターンシップ期間に相互理解が進んでいるため入社後のリテンション（入社後短期間での退職）も少なくなることが想定されます。
上記をふまえ、Tech Japanは2024年入社（10月）新卒のためのインターンシップ採用希望の日本企業受付を開始いたします。
インターンシップ採用日本企業受付期間：2023年2月まで
インターンシップ時期：夏休み5-7月のうち希望時期
募集及び選考：無料*
*インターンシップの実施確定及び内々定受託の際に成果報酬として手数料をいただきます
*インターンシップに参加する学生への報酬の可能性あり（平均：3-5万/月）
・スケジュール
質問・お問い合わせ先
https://jp.techjapan.work/contact
【Tech Japanについて】
Tech Japanは、「ダイバーシティの力でデジタル化を加速させ 豊かな社会をつくる」をミッションに、テクノロジー分野における高度インド人材に特化した採用プラットフォーム事業を展開するHRテックベンチャー企業です。経済産業省、在日本インド大使館と共に”India-Japan Placement Working Group”会議を継続的に行い、2019年にはインド工科大学（IIT）ハイデラバード校とのMoU（基本合意書）を締結することによって、日本企業がIITの学生をワンストップで採用するためのダッシュボードを世界で初めてIIT大学就職課に提供し、現在IIT７大学の就職学年学生3人に1人以上に利用されています（昨年度比900％増）。
日本企業は、このダッシュボードを介してインターンシッププロセスを通じたIITへの新卒採用申し込みや選考プロセスが効率化され、学生の開発実績やオファー内容の比較なども可能になります。
上記を背景に、Tech JapanはIITを中心にIIM（インド経営大学院）などのインド主要大学出身者も加わった高度インドデジタル人材で構成されるデータベースを保有しているため、成⻑段階のスタートアップ企業から大手企業まで、多様な日本企業のグローバル組織構築およびDX人材獲得に貢献でき、インドを活用したイノベーション戦略構築や研究開発の支援も可能です。
