たとえば、設備の故障予兆の検知においては、設備に付けたセンサーデータと、設備から出力されるログデータやカメラによる画像データを合わせて分析することで、精度を高めることができます。
本プラットフォームは、東芝デジタルソリューションズが持つ構造化データのリアルタイム分析が可能なクラウドデータプラットフォーム「GridDB Cloud[※1]」と、社内外のさまざまなデータの集約や非構造化データの構造化に強みがあるDATAFLUCTのノーコードクラウドデータプラットフォーム「AirLake[※2]」を連携させることで実現しました。
従来は別々に用意していた構造化データ用のデータプラットフォームと、非構造化データ用のデータプラットフォームを融合させることで、より複雑なデータ分析が可能になり、電力使用量の可視化やコントロール・削減を通じたエネルギーマネジメントのほか、制御装置の挙動のリアルタイムでの収集・可視化などによる故障予兆検知の精度向上に貢献します。
IoTにおいては、①データ収集、②データ蓄積・加工、③分析のステップを踏みますが、本プラットフォームは②データ蓄積・加工を担うものです。①データ収集はサードパーティーとの連携を推進し、③分析は東芝デジタルソリューションズとDATAFLUCTが持つAI技術を活用します。
本プラットフォームの提供開始に伴い、ユースケースを中心にまとめたホワイトペーパー「施設管理におけるエネルギーマネジメント・故障予兆検知を実現するデータ活用アプローチ」を作成しました。本ソリューションの技術的な説明と、商業施設のデータ活用にどのような効果を与えるかについてご紹介しています。
これからも両社は、構造化データと非構造化データを組み合わせて高精度な分析・予測・推定・検知を可能にするデータプラットフォームを、共同で強化していきます。
■ 株式会社DATAFLUCTと「AirLake」について
DATAFLUCTは「データを商いに」をビジョンに掲げ、埋もれていたデータから新たな価値を生み出し、社会課題を解決するデータビジネスパートナーです。非構造化データをはじめ、データの形式にとらわれない「マルチモーダルデータ活用」に強みを持ち、データの収集・蓄積・加工・分析を一気通貫で実現します。
需要予測によるロスの削減、持続可能な都市計画、脱炭素に向けた行動変容など世界基準の課題に着目した自社サービスも展開し、誰もがデータを有効活用することで持続可能な意思決定をすることができる世界の実現を目指しています。2019年JAXAベンチャー認定企業[※3]。
「AirLake」は、社内外のさまざまなデータの集約のほか、画像や動画、音声、文書など、そのままでは定型的に扱えない「非構造化データ」の構造化などの前処理を簡単に実行してカタログ化できるデータレイク/データウェアハウスです。データ活用に必要なプロセスをノーコードのクラウドデータプラットフォームサービスとしてトータルで提供しています。
■ 東芝デジタルソリューションズ株式会社と「GridDB」、「GridDB Cloud」について
東芝グループは、製造業として長年にわたり培ってきた幅広い事業領域の知見や実績と情報処理やデジタル・AI技術の強みを融合し、サイバーフィジカルシステムテクノロジー企業として成長することを目指します。東芝デジタルソリューションズは、デジタルソリューション事業領域の中核企業としてデジタルトランスフォーメーションを推進し、システムインテグレーションおよびAI・IoTを活用したサービスソリューションを提供します。
「GridDB」は産業や社会を支える多種多様なシステムを構築・運用してきた知見・実績を基に、東芝デジタルソリューションズが開発したスケールアウト型データベースです。 膨大な時系列データを効率よく蓄積し、高い性能をスケーラブルに発揮できます。「GridDB Cloud」はGridDBをパブリッククラウド上のマネージドサービスとして提供するクラウドデータプラットフォームです。クラウドネイティブなアプリケーションとの連携を促進します。
※1:東芝デジタルソリューションズ:GridDB Cloud(グリッドディービー クラウド)
https://www.global.toshiba/jp/products-solutions/ai-iot/griddb/product/griddb-cloud.html
※2:DATAFLUCT:AirLake(エアーレイク)
https://lp.airlake.ai/
※3:宇宙航空研究開発機構(JAXA)の知的財産・業務での知見を利用して事業を行う、JAXA職員が出資・設立したベンチャー企業。
*GridDBは、東芝デジタルソリューションズ株式会社の日本における登録商標です。
*その他、本文章に記載されている社名および商品名はそれぞれ各社が商標または登録商標として使用している場合があります。
*ニュースリリース/トピックスに掲載されている情報(サービスの内容/価格/仕様/関連リンク/お問い合わせ先など)は、発表日現在の情報です。予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。