これに伴いSBTは、2022年7月に気候関連財務情報開示タスクフォース(Task Force on Climate-related Financial Disclosures、以下 TCFD)の提言への賛同を表明しました。
SBTは、持続可能な社会の実現に向けて、クラウド推進やAI・IoT化による電力効率の向上など、ITを活用した気候変動対策への取り組みを実施しています。このたび、事業活動に伴う温室効果ガス排出量※1の削減に対して、2030年度までに実質ゼロを目標として設定しました。
SBTの事業活動に伴う温室効果ガスの年間排出量は、CO2換算で約388トン(2021年度実績)※2で、その大半は電力使用に伴う排出です。そのため、カーボンニュートラルの達成に向けては、再生可能エネルギー由来の電力への切り替えを中心に進めていきます。本活動を通じて脱炭素化を推し進め、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
また、TCFDの提言に賛同を表明し、気候変動が事業活動に与える影響について正しく把握し、適切に開示するというTCFDの提言に沿って検討を実施し、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」について方針と現在の取り組み状況を開示しました。
https://www.softbanktech.co.jp/corp/sustainability/esg/environment/
SBTはカーボンニュートラル実現に向け、温室効果ガス排出量の削減に取り組み、脱炭素社会の実現に貢献してまいります。そして、社会へ新たな価値を提供し続けることで、持続的成長を実現してまいります。
サステナビリティ・ESGの取り組みは、以下をご参照ください。
https://www.softbanktech.co.jp/corp/sustainability/
※1 事業活動に伴う温室効果ガス排出(Scope1およびScope2)が対象
※2 Scope1(自らによる温室効果ガスの直接排出、およびScope2(他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出)の合計値
※ 本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、SBテクノロジーまたは各社、各団体の商標もしくは登録商標です。