2023年「NFTの所有・売買」に関する調査、失敗談多数も「これからも成長」期待が約7割

暗号資産などデジタルアセットの会計・税務・データ管理サービスを提供する株式会社Aerial Partners（東京都港区、代表取締役：沼澤健人、以下：当社）は、運営する暗号資産の損益計算ツール「Gtax」において、NFTに関するアンケート調査を実施しました。
今回の調査は株式会社トレジャーコンテンツが運営するNFT専門メディア「NFT Media」と共同で実施しています。

調査概要

調査実施会社：株式会社Aerial Partners／株式会社トレジャーコンテンツ
実施日：2023年9月26日〜10月2日（NFT Media：9/26〜10/7）
調査方法：インターネットアンケート
実施対象：「Gtax」メルマガ会員／「NFT Media」メルマガ会員・SNS利用者
有効回答数：228名
（内訳）
女性41名／男性179名／その他・未回答8名
10代1名／20代18名／30代59名／40代91名／50代41名／60代以上18名

[詳細]

株式会社Aerial Partners

NFTはどんな人が集めてる?所有数や購入価格、年代からNFT投資の成功・失敗談までアンケートで徹底調査：https://www.aerial-p.com/media/nft-awareness-survey.html

株式会社トレジャーコンテンツ

【NFT保有者の年収、2位は600万円～800万円、1位は◯◯万円～◯◯万円！？】NFT意識調査アンケート：https://nft-media.net/other/nft-recognition-survey-questionnaire/41749/

■30〜40代、会社員男性の関心が高い「NFT」

暗号資産などデジタルアセット市場で目にする機会が増えた「NFT（Non-Fungible Token）」。今回上記の対象者にNFTの利用状況をヒアリングするアンケートを実施したところ、「NFTを所有・売買したことがある」と回答した164名（以下：同条件）のうち、男性が約8割、30〜40代が約7割、会社員が約半数という結果となりました。

アートやゲームなど、NFTには性別に限らず楽しめるプロジェクトが数多く存在するものの、現状は男性の関心が高いようです。また、同条件のうち2割強は年収400〜600万円で最多となりました。

■2021年〜2022年に参入、年収に限らず20個以上所有している方が多数

同条件のうち、所有数をヒアリングする設問では「10個未満（0〜9個）」が約4割となるものの、「10〜20個未満」の約6%を飛び越えて「20個以上」が約50%を占める等、一部で熱狂が垣間見える結果にもなりました。

さらに「初めてNFTを手に入れたのはいつ頃ですか？」という設問では、2021年〜2022年が同条件の約7割を占めており、特に2021年前半、2022年前半には多数の回答が集まりました。

また、年収「400万未満」のグループと「400万以上」のグループで所有数を比較したところ、年収に限らず「20個以上」の回答が最多となっています。

■失敗談が多くも、NFT市場は「これからも成長していくと思う」が約7割

NFTの所有・売買における成功体験や失敗談をヒアリングする項目では、一部の「価格が上がり利益を得た」というコメントを除き、多くが失敗に関するコメントとなりました。

[コメント抜粋・サマリー]

投資目的で購入したが、需要が無くなり売れなくなってしまった。人気が無くなってしまい損失となってしまった。
詐欺サイトに誘導され、所有していたNFTを失ってしまった。
購入したアートNFTが偽物・海賊版であった。

一方、「NFT市場の将来予測」をヒアリングする設問では、「これからも成長していくと思う」が約7割と圧倒的に高く、自身の失敗の有無に限らず市場への期待は高いようでした。

理由としては「一般的にはまだ認知が低いと考えており、これから高まる可能性があると考えているため」が比較的多く、反対に、将来性に懐疑的な理由としては「必要性や需要を理解できていない」という趣旨のコメントが多いように感じられました。

本アンケートでは2021年・2022年と比較し2023年は比較的参入が控えられた結果となりましたが、他方では上場企業など大手での取り組みも目にするようになり、今後の動向に注目が集まっています。

【暗号資産の損益計算ツール「Gtax」シリーズについて】

「Gtax」シリーズは、暗号資産を始めとするデジタルアセットの損益計算ツールです。主に個人でデジタルアセットの取引を行う方の確定申告や日々の損益計算をサポートします。

「Gtax（個人版）」：https://crypto-city.net/
「Gtax（一般法人・個人事業主版）」：https://crypto-city.net/corporate

※NFT関連のデータ取り込みにも対応しています。
※デジタルアセットを利用した事業を提供する法人は、記事下部の「事業概要」内に記載する「AWA」もしくは「ADM」の利用をご想定ください。また、暗号資産交換業者や第一種金融商品取引業者等の金融事業者は「ADM」の利用をご想定ください。

[参照・参考]

Gtaxアップデート情報：https://crypto-city.net/media/gtaxupdate202309
NFTの売買で利益が出たら税金はかかる？損益計算の方法についても解説：https://www.aerial-p.com/media/nft-tax.html
仮想通貨（暗号資産）にかかる税金と確定申告の基本｜税理士がわかりやすく解説！【2023年最新】：https://www.aerial-p.com/media/crypto-tax-101.html

【NFT Mediaについて】

NFT Mediaは、NFTに関する最新情報をお届けする国内最大級のNFT専門メディアです。初心者向けの解説記事から国内外での取引事例、ゲームやアイドル、アート等様々な分野での活用事例、プレスリリースなど、NFTに関するさまざまな情報をお届けします。

NFT Media：https://nft-media.net/

株式会社トレジャーコンテンツ：https://www.treasurecontent.com/