サービスの導入検討をするユーザーを対象としたセミナーではございますが、報道関係の皆様にもプラント業界の現状とデジタル活用の可能性について知る機会として、お知らせする運びといたしました。
本セミナーは当社の業務提携先である、シリコンバレー発スタートアップのMODE,Inc.（以下、MODE社）と合同で開催いたします。
当社とMODE社は2023年7月24日に、業務提携契約（以下、本提携）を締結したことを発表しました。本提携は、プラント業界向けのDX推進を両社で行なうことを目的としたものです。
当社は建築工事領域に次ぐ第二の領域としてプラント業界のDX推進に注力しており、設備機器等の稼働状況のデータをリアルタイムに計測、解析、可視化することに強みを持つMODE社の技術を組み合わせることで、社会インフラを支えるプラントの安全維持や効率的な運用をDXで支援することが早期に実現可能であると判断したことから、本提携に至りました。
本セミナーでは、両社の事業紹介や提供するサービスの導入事例をご紹介するほか、両社のプロダクト連携によって実現できるプラント業界の未来ついてディスカッションいたします。
建設DXからプラントDX…と、新たな領域にも拡がりを見せるDXの波を見聞きしていければと思います。
詳細は下記をご覧ください。皆さまのご参加を心よりお待ち申し上げます。
■スパイダープラス株式会社 × MODE, Inc.
『設備保全の未来を変える！業務効率化ツールとIoTの組み合わせで実現する次世代のメンテナンス』セミナー
■日時
2023年9月29日（金）16:00～17:00
■会場
本社(東京都港区)でのリアル会場と、オンライン会場のハイブリッド型で同時開催いたします。ご都合に合わせてどちらでもご参加いただけます。
・スパイダープラス本社 (〒105-0001 東京都港区虎ノ門2-2-1 住友不動産虎ノ門タワー27階)
・オンライン会場(ZOOMにてライブ配信)
■プログラム
・スパイダープラス事業紹介、事例紹介
・MODE社事業紹介、事例紹介
・トークセッション「プロダクト連携によって実現できる未来」
・質疑応答
※セミナー内容は当日変更となる可能性がございます。
■登壇者
廣川修一(MODE, Inc. セールスディレクター)
古家信之(スパイダープラス株式会社 営業部 部長)
■登壇者プロフィール
廣川修一(MODE, Inc. セールスディレクター)
15年間メーカーでの国内営業、海外営業、新規事業企画の経験を経て、2018年にソフトバンクへ入社。クラウド部門で、主に物流業、製造業のお客様へのDX提案や導入支援や事業企画を担当しMODEへ入社。MBA。
古家信之(スパイダープラス株式会社 営業部 部長)
プラントメーカーにて中近東エリアの海外営業を担当。アメリカのネバダ州・サウスカロライナ州・テキサス州へ駐在し、プラントメンテナンスの拠点立ち上げに従事。2022年にスパイダープラスへ参画。現在はプラント・製造業向け専門部署を統括。
■お申し込み(一般ご来場者様)
ご参加(リアル会場／オンライン会場)には事前登録（無料）が必要です。以下フォームよりお申し込みください。
【QRコード】
■お申込み(報道関係者様)
ご参加(リアル会場／オンライン会場)には事前登録（無料）が必要です。以下フォームよりお申し込みください。
【QRコード】
・申込〆切:9月27日(水)12時
・セミナー前日に、お申込みいただいたすべての皆さまに確認メールをお送りします。
■備考
本セミナーは一般の方向けに開催しております。
当日の取材／撮影可能エリアについては広報よりご案内いたしますので、何卒ご配慮をお願いします。
■MODE社について
MODE社は、現場DXを加速させるIoTソリューションを提供しているシリコンバレー発のスタートアップです。IoT技術をパッケージ化することで、誰でも簡単に使えるクラウド・プラットフォームを提供しています。様々な業界に現場データ活用を浸透させ、ビジネスに変革を起こし、一歩進んだ社会の実現を目指します。
■会社概要
会社名： スパイダープラス株式会社
代表者： 代表取締役社長 伊藤 謙自
本社所在地： 〒105-0001 東京都港区虎ノ門2丁目2番1号 住友不動産虎ノ門タワー 27階
設立年月： 2000年2月
事業内容： 建設現場のDXアプリ「SPIDERPLUS」の開発・販売
公式サイト： https://spiderplus.co.jp/
プロダクトサイト： https://spider-plus.com/
【SPIDERPLUSとは】
現場作業の中で抱いたふとした疑問から、たくさんの紙や持ち帰り仕事の多い現場にITの力を投入することを思い立ち、自社で開発したアプリ『SPIDERPLUS(スパイダープラス)』を提供開始。
2023年6月末現在、日本全国約1,700社、63,000人以上のユーザーの間で導入されています。
現場生まれのサービスだからこそ、日々の仕事をITの力でラクにするお手伝いを実現いたします。
